募集要項

募集背景: 当社では、BIMをはじめとするデジタル技術を活用し、建築生産プロセス全体の高度化・効率化を推進しています。
設計から施工、運用に至るまでの各フェーズにおいて、BIMを軸としたデジタルデータを活用することで、従来の建物のつくり方そのものを変革していくことを目指しています。
こうした取り組みを全社的に推進していくため、施工や設計の実務経験を持ち、BIMやデジタル技術の活用に関心・素養のある人材を募集します。

仕事内容: BIMを中心としたデジタル技術を活用し、建築生産プロセス全体のDX推進に携わっていただきます。
BIMを中心としたデジタル技術を活用し、建築生産プロセス全体のDX推進に携わっていただきます。適性や経験に応じて、以下いずれかの業務を中心に担当していただきます。
(1) BIM・デジタル技術活用の企画・推進 BIMやAI等の最新デジタル技術に関する情報収集・検証
建築生産プロセスの高度化に向けたBIM活用施策の企画・推進
社内外へのBIM活用・デジタル技術の展開、運用支援 (2)
BIMを活用した生産設計業務積算・施工など後工程で活用するためのBIMデータ作成・管理
BIMツールを用いた設計内容の確認、施工を見据えたフロントローディング
設計部門や施工部門と連携した設計情報のBIM化推進
【仕事の魅力】
・施工を見据えたBIM活用を通じて、建築生産全体のDXに携われます。
・設計・施工の実務経験を活かしながら、BIM・デジタル分野の専門性を高められます。
・BIMを軸に、設計と施工をつなぐ立場で建築生産プロセス全体に関わることができます。
※変更の範囲：会社の定める業務

応募資格

必須: 【必須】以下(1)(2)のいずれかに該当する方（(1)は a または b のいずれか） (1)
BIM・デジタル分野の知識・素養 a）Revit、IFC等のBIMソフトウェア構造を理解している方
b）プログラミング、AI等のデジタル分野に関する知識・経験を有する方 (2)
建築施工・設計に関する実務経験ゼネコン、施工図会社等における工務経験、施工図作成経験
（設計経験があればなお可）
【最終学歴】・高卒以上

勤務地: ・本社（渋谷）東京都渋谷区建築事業本部技術統括部デジタルエンジニアリング部（総合職）会社の定める場所(テレワークを行う場所を含む) 全国の支店及び海外の事業所での勤務もあり

年収・給与: キャリア職：月額300,000円～455,000円（手当別途）基幹職：月額470,000円＋みなし手当100,000円(30時間相当）住宅手当等個別変動の手当は含んでいません。
【昇給・賞与】昇給：1回/年賞与：年2回（7月、12月）
【年収例：大卒】
※残業手当20時間・賞与6ケ月想定大卒6年目28歳 716万大卒8年目30歳 761万大卒13年目35歳 869万大卒18年目40歳（基幹職G6）1,026万
※経験年齢・能力・前職給与等を考慮し判断いたします。

待遇・福利厚生: ・住宅手当(40歳未満1.5万～4.5万円）
・作業所勤務手当40,000円
・単身赴任者帰宅旅費、交通費全額支給等
・資格取得手当（一級建築士・技術士等）10万～25万円
・法定資格手当（一級建築士・技術士）1万円/月
・帰省交通費（30歳未満・独身１０万円上限2回）
・独身寮（原則30歳未満）
・財形貯蓄、持株制度、共済組合
・65歳定年制度、退職金制度（DB/DC）
・全国各地のリゾート施設（グループ・契約）
・カフェテリアプランキャリア職10万円・基幹職5万円
■社会保険雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険
【受動喫煙対策】屋内全面禁煙、屋外喫煙場設置

選考プロセス: ・書類選考→面接（2回）→内定（WEB応相談）
※原則として対面面接の実施となります
※関東以外の場合、地方支店での面接が事前にある場合があります。
・能力・性格試験：Webで受験
※受験後2週間以内に合格者に面接のご案内をします。
※試用期間有：6ヶ月（基本給等は正社員と同じ）フレックスタイム適用外

会社概要

事業内容・会社の特長: ■事業内容総合建設業 1.土木建築工事の請負 2.土木建築工事に関する調査、企画、地質調査、測量、設計、監理およびコンサルティング業務 3.建物および構築物の保守および管理 4.不動産の売買、賃貸および仲介業 5.土木建築工事用機械器具・仮設資材の製作、販売、賃貸および修理 6.建設用コンクリート製品の製造および販売など
■会社の特長創業時、東京の人口集中という社会課題の解決を目指してスタートさせた郊外の街づくり事業。
住む人の「暮らしやすさ」と、自然の緑を生かした「環境との調和」に重点を置いた当社の「街づくり」の基礎が、ここで築かれていきました。
将来の事業環境はますます不確実性が高まり、顕在化した課題を解消していく従来の問題解決型のアプローチが限界を迎えています。
当社ではビジョンドリブン型のアプローチとして2030年の目指す姿を掲げ、その達成に向けて取り組んでいます。