設計(建築)
構造設計(新築/教育・文化施設、研究施設、庁舎など)/一級建築士 ※土日休み ※年間休日120日以上
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構造設計(新築/教育・文化施設、研究施設、庁舎など)/一級建築士 ※土日休み ※年間休日120日以上
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掲載時の募集要項掲載期間:2026/03/16 ~ 2026/04/05)
設計(建築)

構造設計(新築/教育・文化施設、研究施設、庁舎など)/一級建築士 ※土日休み ※年間休日120日以上

株式会社綜企画設計
土日祝休み

募集要項

募集背景
現担当の業務負担軽減のため
仕事内容
年休125日/残業18時間程度/土日祝休み/福利厚生・WLB充実の設計事務所
==☆おすすめポイント☆==
◆WLB◎:年休125日、平均有給取得日数12.8日、残業18時間程度
◆福利厚生:リモートワーク相談可能、出産・育児・介護休業制度
◆安定受注:教育研究施設での監督管理売上高、国内トップクラス
==============================

【職務概要】
教育・文化施設、研究施設、庁舎などの公共建築物全般の構造設計をお任せします。大学や福祉施設、研究施設、官公庁等大規模なプロジェクトを中心に手がけ、多くの実績があります。

【職務詳細】
社内の意匠担当者と共に仕事を行います。100%元請けの為、顧客との仕様検討~納品まで一通り行い、経験出来る事が魅力です。※年間多くて3案件、大型案件の場合は1案件を担当。基本的にバックアップがとれるよう2名以上の体制となります。案件によりベテラン社員や中堅社員など、社員の組み合わせは様々です。また、自己申告で希望する案件を担当することも可能です。

〈同社で働く魅力〉
 ・毎週水曜日はノー残業デーにより18時退社。
 ・研修手当として年間36,000円分支給。講習会への参加、美術館や 寺院巡り等、
  技術力向上のための自己研鑚の費用としてお使い頂けます。

【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
応募資格
必須
【必須】
 ・一級建築士の資格をお持ちの方
 ・構造設計のご経験を5年以上お持ちの方

〈BIM推進/働き方改善〉
大手ゼネコン等を中心に取り入れているBIMソフトは設備投資額がかかるため競合(公共案件を扱う設計事務所)では導入状況に波がある中、同社は2015年から取り入れ業務効率や設計品質を向上させています。

大手設計事務所では、コンペや大規模プロジェクトにより「激務」になりがちですが、年間休日125日(平均有給取得日数12.8日)を掲げ、残業抑制にも積極的です。
全国23拠点あるため、地元で働きたい、あるいは特定の地域に根ざしたいという希望が通りやすい体制です。
歓迎
※活かせる経験については上記「応募資格」欄に併記しております
フィットする人物像
■セルフスターター(主体的)な方
雇用形態
雇用形態:正社員
契約期間:無期
試用期間:有(3ヶ月)
勤務地
東京都中央区日本橋蛎殻町1-30-5
東京メトロ半蔵門線「水天宮前」駅徒歩5分
勤務地変更の範囲:本社及び全国の事業場、支社、営業所
勤務時間
9時00分~18時00分
年収・給与
年収:600万~750万程度
月給制:月額400800円
給与:■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇
賞与:年2回
昇給:年1回
待遇・福利厚生
各種保険完備、通勤手当、家族手当、各種資格手当、役職手当、確定拠出年金、産休、育児休暇、介護休暇、テレワーク、資格取得支援制度
喫煙情報:屋内禁煙
休日休暇
年間休日日数125日、完全週休2日制(休日は土日祝日)、年間有給休暇10日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)、完全週休2日(土・日)、祝日、年末年始(12月30日~1月4日)、慶弔
選考プロセス
書類選考⇒一次面接(支店長/対面)⇒最終面接(役員/対面)⇒内定
※状況により変更になる場合あり
キャリアパス・評価制度
大手ゼネコン等を中心に取り入れているBIMソフトは設備投資額がかかるため競合(公共案件を扱う設計事務所)では導入状況に波がある中、同社は2015年から取り入れ業務効率や設計品質を向上させています。

会社概要

社名
株式会社綜企画設計
事業内容・会社の特長
【事業内容】
■建築設計■構造、積算■開発事業■海外事業■環境コンサルティング■土木設計 等

【会社の特徴】
同社は1991年の創業時より建築設計、土木設計、環境コンサルティングを網羅する総合コンサルタントを目指してきました。すでに建築設計の分野では、学校、病院、研究施設他多岐にわたる実績の積み重ねにより、官公庁を主体とする関係先から高い評価を得ています。土木・環境分野については、より専門分野の深化・拡充を図るため、グループとして、土木設計の各グループ会社と連携して活動を行っています。更に、最近は海外に目を向け、海外事業部を設置しベトナム、ミャンマーに支店開設するなど、日系企業を中心に積極的に事業展開を図っています。今後は、これら基幹事業の充実とグループ関連事業の展開、民間関連事業の強化を会社方針としています。そして何よりもそれを支える人づくり、組織づくりを一層強化し、コンプライアンスを守りながら、名実ともに総合コンサルタントとして、国造り、地域造りの一翼を担っていきたいと考えています。
設立
1991年3月26日
資本金
9000万円
売上高
34億8300万円(令和 2年9月期)
従業員数
323名
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