設計(建築)
意匠設計(新築/公共建築物全般)/一級建築士 ※土日休み ※年間休日120日以上
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。(掲載期間3月16日~4月5日)
※ 掲載時の募集要項はページ下部よりご確認いただけます。
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掲載時の募集要項(掲載期間:2026/03/16 ~ 2026/04/05)
設計(建築)
意匠設計(新築/公共建築物全般)/一級建築士 ※土日休み ※年間休日120日以上
株式会社綜企画設計
土日祝休み
募集要項
募集背景
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事業拡大により増員
仕事内容
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年休125日/残業18時間程度/土日祝休み/福利厚生・WLB充実の設計事務所
==☆おすすめポイント☆==
◆WLB◎:年休125日、平均有給取得日数12.8日、残業18時間程度
◆福利厚生:リモートワーク相談可能、出産・育児・介護休業制度
◆安定受注:教育研究施設での監督管理売上高、国内トップクラス
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【職務概要】
教育・文化施設庁舎などの公共建築物全般の意匠設計をお任せいたします。
【職務詳細】
100%元請けの為、顧客との仕様検討~納品まで一気通貫で出来る事が魅力です。年間多くて3案件、大型案件の場合は1案件を担当頂きます。1案件あたり進捗管理を行う上司1名・意匠設計2名・設備設計1名(外注のケースが多い)の4名体制で動くことが多いです。
〈BIM推進/働き方改善〉
大手ゼネコン等を中心に取り入れているBIMソフトは設備投資額がかかるため競合(公共案件を扱う設計事務所)では導入状況に波がある中、同社は2015年から取り入れ業務効率や設計品質を向上させています。
大手設計事務所では、コンペや大規模プロジェクトにより「激務」になりがちですが、年間休日125日(平均有給取得日数12.8日)を掲げ、残業抑制にも積極的です。
【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
応募資格
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- 必須
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【必須】
・一級建築士の資格をお持ちの方
・意匠設計のご経験を5年以上お持ちの方
■BIM研修制度
同社では、BIM技術への導入として「ARCHICAD」の研修を行っています。
実際の案件をもとに説明などが行われ、チームでの役割や業務の流れについて詳しく説明があり、実践力と今後の建築技術で必要とされるスキルが身につきます。
〈同社で働く魅力〉
・毎週水曜日はノー残業デーにより18時退社。
・研修手当として年間36,000円分支給。講習会への参加、美術館や 寺院巡り等、
技術力向上のための自己研鑚の費用としてお使い頂けます。
・官公庁案件が多いため、年度末は業務が集中することもありますが、それ以外
の安定している時期に、長期休暇を取得が可能。
- 歓迎
-
※活かせる経験については上記「応募資格」欄に併記しております
- フィットする人物像
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■セルフスターター(主体的)な方
雇用形態
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雇用形態:正社員
契約期間:無期
試用期間:有(3ヶ月)
勤務地
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東京都中央区日本橋蛎殻町1-30-5 SG日本橋ビル4F
東京メトロ半蔵門線「水天宮」駅徒歩5分
勤務地変更の範囲:本社及び全国の事業場、支社、営業所
勤務時間
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9時00分~18時00分
年収・給与
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年収:600万~750万程度
月給制:月額400800円
給与:■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇
賞与:年2回
昇給:年1回
待遇・福利厚生
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各種保険完備、通勤手当、家族手当、各種資格手当、役職手当、確定拠出年金、産休、育児休暇、介護休暇、テレワーク、資格取得支援制度
喫煙情報:屋内禁煙
休日休暇
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年間休日日数125日、完全週休2日制(休日は土日祝日)、年間有給休暇10日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)、完全週休2日(土・日)、祝日、年末年始(12月30日~1月4日)、慶弔
選考プロセス
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書類選考⇒一次面接(支店長/対面)⇒最終面接(役員/対面)⇒内定
※状況により変更になる場合あり
キャリアパス・評価制度
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経験、スキルに応じたポジションにて即戦力として活躍していただきます。年齢に関係なく意欲や能力を評価され活躍できる社風なので、業務に慣れてきたら早い段階からチームのリーダーとしてさらにマネジメントや教育にも携わっていただきます。
会社概要
社名
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株式会社綜企画設計
事業内容・会社の特長
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【事業内容】
■建築設計■構造、積算■開発事業■海外事業■環境コンサルティング■土木設計 等
【会社の特徴】
同社は1991年の創業時より建築設計、土木設計、環境コンサルティングを網羅する総合コンサルタントを目指してきました。すでに建築設計の分野では、学校、病院、研究施設他多岐にわたる実績の積み重ねにより、官公庁を主体とする関係先から高い評価を得ています。土木・環境分野については、より専門分野の深化・拡充を図るため、グループとして、土木設計の各グループ会社と連携して活動を行っています。更に、最近は海外に目を向け、海外事業部を設置しベトナム、ミャンマーに支店開設するなど、日系企業を中心に積極的に事業展開を図っています。今後は、これら基幹事業の充実とグループ関連事業の展開、民間関連事業の強化を会社方針としています。そして何よりもそれを支える人づくり、組織づくりを一層強化し、コンプライアンスを守りながら、名実ともに総合コンサルタントとして、国造り、地域造りの一翼を担っていきたいと考えています。
設立
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1991年3月26日
資本金
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9000万円
売上高
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34億8300万円(令和 2年9月期)
従業員数
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323名
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