【所長候補】前年比150％の成長企業／建築施工管理／首都圏新築マンション横山建設株式会社の転職・求人情報 40093846

募集要項

仕事内容: ～転勤・出張無し／40代～60代歓迎◎／定年後も条件変動なし／オフィスビル・商業ビル・倉庫施設等幅広く携われる／施主・元請けに近い立場／産育休制度有～
■職務詳細：
賃貸マンション(RC造)の施工管理を行っていただきます。主に横山産業株式会社の不動産事業で展開する5~14数階建て程度のRCマンション案件を担当していただきます。
・エリア：東京都内(主に城東/城北エリア)を中心に首都圏エリアを担当していただきます。
・案件金額：3億~15億円程度
・工期：1年~2年

配属現場は首都圏のみ。出張・転勤もありません◎
今後は大手デベロッパー案件の受注見込みもあり、将来の幹部候補として会社を支えてくれる社員を増員します。50代・60代の方もぜひご応募ください！

■配属エリア（例）：
板橋区／足立区／墨田区／葛飾区／横浜市／川崎区
※受注案件により異なる（居住地をもとに要相談）
すべての現場に、最寄駅から徒歩10分圏内の現場事務所あり。
もちろん現場へ直行直帰OK！

応募資格

必須: ＜応募資格/応募条件＞
■必須要件：
・建築施工管理のご経験（RC造・SRC造）

＜必要資格＞
歓迎条件：建築施工管理技士1級、建築施工管理技士2級

フィットする人物像: 大手ゼネコン出身者・有資格者多数。20～70代まで幅広く活躍しています。一人ひとりの強みを活かしたプロ集団のため、スキルアップを求める方にもおすすめです！また「社員のための会社にしたい！」という社長の想いから、働きやすい環境づくり、福利厚生も強化中。資格取得もバックアップします！

勤務地: 東京都　

配属エリア（例）：板橋区／足立区／墨田区／葛飾区／横浜市／川崎区
　　　　　　　　　　※受注案件により異なる（居住地をもとに要相談）

勤務時間: 8:00～17:00 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
■残業：１～２時間／日　※残業時間削減のためにも増員をはかっています■夜勤：基本なし

待遇・福利厚生: 通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：■上限月5万円
社会保険：■社会保険完備
退職金制度：■当社規定による

＜定年＞
60歳
60代以降の方は契約社員（条件変動なし）

＜教育制度・資格補助補足＞
■資格取得サポート
（建築士、建築施工管理技士、宅建士ほか）
■報酬金制度

＜その他補足＞
■ 社員交流費
■ 企業型確定拠出年金
■ 福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」利用可能
■ 防災備蓄品完備（全現場）
■ 人間ドック時の腫瘍マーカーオプション費用負担（50歳以上～）
■ 社会保険完備（東京都土木建築健康保険組合加入）
■ 婚活サポート制度

休日休暇: 週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日～（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数123日

※土日祝日が基本休みです。
■年末年始休暇（実績：連休9日）
■GW休暇（実績：連休9日）
■夏季休暇（実績：連休9日）
■慶弔休暇
■有給休暇
■産前・産後休暇　　　　　　ほか

選考プロセス: ご応募
↓（ご紹介可能か確認させていただきます。）
ご面談
↓
書類選考
↓
面接（複数回）
↓
内定
↓
承諾
↓
ご入社
↓
入社後フォロー

キャリアパス・評価制度: ★会社の魅力★
（1）横山産業 (生コン業界埼玉県トップシェア)グループの完全子会社で、安定した経営基盤です！
（2）大手ゼネコン出身者・有資格者多数活躍中！
（3）完成工事高前年比150％(前期完成工事売上高約20億円) の成長企業！

事業内容・会社の特長: 2023年10月設立、今期三期目を迎えました。おかげさまで建設業界でキャリアのある社員が集まり、一人ひとりの強みを活かしたプロ集団として成長を遂げています。この採用活動で期待したいのは “将来の幹部候補生”との出会い。横山産業グループの安定した経営基盤と、スタートアップ企業ならではの事業成長を実感しながら一緒に働きませんか？

＼有資格者活躍中！／
　　一級建築士 3名／建築施工管理技士 12名／二級建築施工管理技士 1名　
　一級管工事施工管理技士 3名／宅地建物取引士 3名／コンクリート技士 1名
　一級電気工事施工管理技士 1名／建築設備士 1名／第三種電気主任技術者 1名　ほか

＼横山産業グループって？／
　　　生コンクリート業界埼玉県トップシェア（1964年設立）。1995年よりマンション事業をスタートし、土地活用の企画・開発、設計、建築、販売までを一貫しておこなっています。2022年にはインフラ再生事業部を発足。劣化が進行している橋梁・トンネルなどの補修・補強を調査・診断から工事までトータルでおこなっています。さまざまな社会課題を解決するために、新たなビジネス領域に挑戦し続けています。