施工管理(建築)
建築施工管理職(所長候補)/各拠点/東証一部上場ゼネコン
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建築施工管理職(所長候補)/各拠点/東証一部上場ゼネコン
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。(掲載期間10月30日~11月12日)

※ 掲載時の募集要項はページ下部よりご確認いただけます。
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掲載時の募集要項掲載期間:2024/10/30 ~ 2024/11/12)
施工管理(建築)

建築施工管理職(所長候補)/各拠点/東証一部上場ゼネコン

若築建設株式会社
海外展開あり(日系グローバル企業) 上場企業 大手企業 英語力不問 土日祝休み

募集要項

募集背景
■業務拡大による増員
仕事内容
同社にて受注する建築工事の施工管理をお任せします。/オンライン面接実施中
【具体的には】
■職人の手配、指示などの人員管理
■工程管理表の作成、施工企業の選択、スケジュール管理
■現場の品質管理(現場写真、チェック表による巡回等)
■安全管理、労務管理ならびにその記録の保管
■工程管理、予算管理
■書類作成(施工図、図面チェック、安全書類、竣工書類)
■各種打合せ

【案件例】
民間の倉庫、工場、商業施設、介護施設、学校など

【魅力】
官公庁、民間の幅広いインフラ施設・建築物のプロジェクトを担当していただきます。
工期は1年~3年程度。現場を同時に掛け持ちすることはありません。
一つのプロジェクトに関わるスタッフは協力会社を含め20名~100名超。
施工管理担当者は大きな現場で5~10名体制、小さな現場では2~3名体制。
1人で全てを回す不安もありませんし、お互い仕事を調整し合いますので、
週休2日で休みの取りやすい環境です。
まず、プロジェクトが決定したら、支店の建築部、安全環境部、営業部、
管理部の社員と共に、工事検討会を行い、各部署と連携しながらプロジェクトを進めます。

【職場のスタッフ】
社内は常に会話が飛び交い、自由に意見交換ができる風通しの良い大らかな社風の職場。数多くの中途採用者が活躍しています。
応募資格
必須
【必須】
■1級建築施工管理技士の有資格者
■ゼネコンでの建築施工管理経験

【歓迎】
■建築工事の監理技術者経験
■マネジメント経験
歓迎
■ゼネコンでの建築施工管理経験
フィットする人物像
■周囲とコミュニケーションを図りながら円滑に業務を進めることのできる方
雇用形態
正社員
勤務地
大阪府大阪市、東京都、目黒区、宮城県仙台市、千葉県千葉市、神奈川県横浜市、新潟県新潟市、愛知県名古屋市、広島県広島市、香川県高松市、福岡県福岡市、福岡県北九州市
勤務時間
8:30~17:30(実働8時間)
年収・給与
600万円~750万円
■年収についての補足
■年収モデル : 600万円 ~750万円  35歳 ~ 55歳例(残業代込み)
■月収モデル :  40万円 ~ 50万円  35歳 ~ 55歳例(残業代込み)
■賃金形態  : 月給制
 ※上記はあくまで目安の数値で、経験・能力等を考慮の上、同社規定により決定致します。
■昇給:年1回 ■賞与:年2回

■職級手当、通勤手当、住宅手当、時間外手当、家族手当 など
待遇・福利厚生
■諸手当
雇用保険 労災保険 健康保険 厚生年金保険 厚生年金基金 財形貯蓄制度 社員持株会 報奨金制度 退職金制度(勤続2年以上) 借上社宅制度 制服貸与 通勤手当 住居手当 時間外手当 家族手当 寒冷地手当 役職手当 職能手当 単身赴任手当 資格取得支援手当 階層別研修 管理者研修 技術研修 営業研修 他
休日休暇
【年間休日120日】土曜 日曜 祝日 夏期休暇 年末年始休暇 創立記念日 有給休暇(10~20日) 慶弔休暇 リフレッシュ休暇(現場終了ごとに1週間ほど) 育児介護休暇 子の看護休暇 介護休暇 他
選考プロセス
書類選考 → 支店面接一回 → 内定

会社概要

社名
若築建設株式会社
事業内容・会社の特長
同社は、明治23(1890)年、海上交通の要衝である洞海湾(若松港)および周辺の運河を改良し、」筑豊炭田から採掘された石炭の積出港として開発・運営することを目的として設立されました。
設立にあたっては、筑豊地方や東京、大阪の著名な事業家の方々が発起人として集まり、
また、株主として事業を継続するための資金獲得に尽力しました。

このような民間の資本を利用して公共事業を行う手法は、現在のPFI事業の先駆けともいえるものでした。
以来125年余、海上土木事業のパイオニアとして、豊かな未来を創造するため技術と経験を積み重ね、
国内物流や海外への輸出入の拠点となる港湾施設、国際化が進みニーズの高まる空港施設、
さらに、都市開発に伴うインフラ事業、風力・太陽光などの再生可能エネルギー関連事業、工場、医療・福祉施設の建設等、
「人にも地球にも喜ばれる環境づくり」を目指した事業を展開してまいりました。

今後は、土木事業を中核として、建築事業の収益力を強化し、海外事業の収益基盤を確立させることにより、
更なる経営基盤の強化を図るとともに、コーポレートガバナンスを充実させ、
防災活動や地域交流にも積極的に取り組み、建設業としての社会的責任を果たしてまいります。
設立
1890年5月
資本金
113億7450万円
売上高
789億円
従業員数
707人
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