募集要項
- 仕事内容
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【配属想定組織】
システムコンサルティング事業本部
システムデザインコンサルティング部
【組織の概要】
＜組織ミッション＞
AIやIoTに代表されるデジタル技術の進化により、企業で取得・活用可能なデータが増大しており、アナリティクスやデータマネジメントに対する期待が高まっています。
システムデザインコンサルティング部では、企業の実態（データの質や量、これまでの活用レベル）にあったデータの活用構想から体制構築、業務実証（PoC）、本番業務・システム導入、データ分析人材の育成などをトータルで支援し、お客さまの組織におけるアナリティクス技術を活用した業務プロセス改革やサービス改革を牽引します。
＜組織の概要＞
システムデザインコンサルティング部
アナリティクスデザイングループ
グループマネージャー 1名
専門職 約20名
※専門職のプロパー入社とキャリア採用入社の人数の割合は1:1程度
【募集職種の期待役割】
データ分析技術やAI適用に関する知識ノウハウを活用し、お客さまの業務に対するアナリティクス・データマネジメントの導入を主導していただくことを期待しています。
具体的には、「中長期的にみたデータ利活用はどうあるべきか」というデータ活用構想の検討から、データ活用構想に基づくPoCや本番業務・システムの設計・開発・導入支援、AIモデルの運用とその改善に至るまで幅広くご参画いただきます。
特に注力いただく領域については、面接・面談を通じてご意向や得意領域のすり合わせを行った上で、決定させていただきます。
【具体的な職務内容】
データを活用してお客様の抱える課題の解決や新事業の推進を実現・支援するサービスです。統計、最適化、機械学習などの数理的な専門知識だけでなく、お客様のビジネスに対する理解やシステムの知見を生かし、企業にとっての最適なソリューションの実現に向けた活動を実施しています。
■仕事内容
・AIやIoTなどのデータ活用構想
・データ活用構想に基づくPoC
・データ活用構想に基づく業務トライアル
・データ活用構想に基づく本番業務・システム導入支援
・データマネジメント構想、導入計画策定、実行支援 など
【携わるビジネス・サービス・テーマ】
データ活用を主眼としたアナリティクス領域の案件に携わっていただきます。
- 応募資格
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- 必須
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【必須スキル・経験・資格】
[実務経験５年以上の方]
■経験
・事業・ビジネスの深い知見を有し、データによるビジネス課題分析、データ活用による課題解決の提案・実行支援において、中核的な役割を果たした経験
・データアナリスト／データサイエンティストとして、データ分析に関する経験
・統計学・機械学習に関する経験
・PythonやRなどデータ分析に必要となるプログラミング言語の利用経験
[実務経験５年未満の方]
■スキルと志向
〇求めるスキル
・お客様の事業・システムを理解し、提案できるスキル
・基本的な統計スキル
・数理最適化や機械学習のスキル
・基本的なデータベースに関するスキル
・Pythonによるプロトタイプの実装スキル
○求める志向
・データ分析技術の活用によるビジネスモデル変革実現への強い関心
・自らSQL文による集計・データ加工を実施する業務遂行力
・クラウドへの強い関心
・画像/音声解析、自然言語処理などへの強い関心
・英語による専門的な論文や説明書などを読み、トラブルに対処する問題解決力
- 歓迎
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【歓迎するスキル・経験・資格】
統計検定2級以上（JSSC）
Kaggle Expert以上
Ｋａｇｇｌｅ以外のデータサイエンスコンペでの受賞経験
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 東京都 / 神奈川県 / 愛知県 / 大阪府
- 勤務時間
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専門業務型裁量労働制
1日のみなし時間 9時間10分
月平均時間外労働時間 7.8h/月 ※総労働時間ー法定労働時間、2022年度実績
22時以降の残業は事前申請制で、原則禁止
在宅勤務（テレワーク）制度あり
- 年収・給与
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800万円 ～ 2499万円
＜賃金形態＞
月給制
特記事項なし
＜賃金内訳＞
月額（基本給）：308,000円～
＜月給＞
402,000円～（一律手当を含む）
＜昇給有無＞
有
＜残業手当＞
有
＜給与補足＞
・詳細は専門能力、経験に応じ個別に決定します。
・所定労働時間を超過するみなし労働（34時間/月）に対し裁量労働手当支給
・賞与実績：月給の約8～10ヶ月（職階に応じて変動）
- 待遇・福利厚生
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通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度
＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費全額支給
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし
＜定年＞
60歳
＜教育制度・資格補助補足＞
各種研修、派遣留学制度（国内・国外）、語学研修、インストラクタ制度、人材開発講座、資格取得支援 等
＜その他補足＞
■財形貯蓄制度、保養所（国内・海外）
■研修制度（外部研修の参加費は会社負担）
■育児休業（最長、子供が2歳になる日まで延長可能）
■育児のための時間外勤務の制限や免除
■パートナー出産休暇
- 休日休暇
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完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇14日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数120日
年末年始休暇、暑中休暇、リフレッシュ休暇、年次有給休暇
※リフレッシュ休暇は連続する５日間の休暇を取得し、前後の土日を含め連続９日間の長期休暇の取得を推進
- 選考プロセス
- 書類→適性テスト＋1次→最終→人事面接
