設計・開発エンジニア(半導体)
【レーザーダイオード製品設計・開発エンジニア】大手半導体メーカー (勤務地:京都)
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【レーザーダイオード製品設計・開発エンジニア】大手半導体メーカー (勤務地:京都)
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。(掲載期間7月31日~8月13日)

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掲載時の募集要項掲載期間:2024/07/31 ~ 2024/08/13)
設計・開発エンジニア(半導体)

【レーザーダイオード製品設計・開発エンジニア】大手半導体メーカー (勤務地:京都)

海外展開あり(日系グローバル企業) 上場企業 大手企業 海外出張 土日祝休み

募集要項

募集背景
市場拡大が予想される車載LiDAR用高出力EEL,VCSELの商品開発者を増員するため
仕事内容
レーザーダイオードの製品設計・開発要員の募集となります
■レーザーダイオード 製品設計・開発
・結晶成長から前工程プロセスまで製品設計・工程設計
・顧客要求や市場要求に沿った新規のレーザーダイオード(高出力EELやVCSEL)の製品設計から量産立ち上げまで
・顧客対応・拡販

【就業環境】
・残業時間:月平均30時間程度
・リモートワーク:週平均0~2回程度※所属長が認めた場合可

【ポジションの魅力】
・レーザーダイオードの開発から拡販まで幅広く業務ができ、経験を積むことができる
・前工程が京都本社にあることから、前工程の現場で作業ができ、現物解析や改善のサイクルを早く回すことができる
・顧客との打ち合わせにも参加できるので、顧客要求を製品開発に早期にフィードバックできる
・今後、市場拡大する分野である自動運転、ロボティクスなど社会課題の解決に貢献するレーザーダイオードの新製品の開発をすることができる
・製品の新規の測定環境構築など、製品設計だけでなく、評価まで幅広く経験することができる
応募資格
必須
・レーザーダイオードの開発に5年以上の経験があること
または、3-5族化合物半導体の知識、結晶成長の知識、ウェハ工程プロセスの経験があること
・レーザーダイオードのプロセス開発, チップの構造・レイアウト設計の経験があると良い
・英語の読み書き


【語学力】
・日常英会話レベル
数回/週, 顧客と円滑なコミュニケーションを取れることが望ましい。論文・仕様書の読み書き。
歓迎
・車載対応品の開発経験
・顧客回路情報を読み取り、必要なデバイス特性・設計を立案できる
・前向きで明るく、社交的な人(研究職に偏った人は避けたい)
・英会話能力
・中国語会話または読み書き

募集年齢(年齢制限理由)
特定年齢層の特定職種の労働者が相当程度少ないため (特定年齢層の特定職種の労働者が相当程度少ないため)
フィットする人物像
・主体的に業務に取り組む姿勢
・チャレンジ精神
・コミュニケーション能力
雇用形態
正社員(試用期間あり:3カ月)
ポジション・役割
リーダー/管理職候補
勤務地
京都府 京都市右京区
勤務時間
8:30~17:30 (8時間 1時間休憩)
年収・給与
500万円 ~ 949万円
※経験/年齢/能力等を考慮の上、当社規定により決定します。
<年収モデル>
・550万円/28歳 技術系職種(月給30万円 ※住宅補助+諸手当込み)
・780万円/35歳 技術系職種(月給42万円 ※住宅補助+諸手当込み)
※管理職クラスになると1,000万円以上になります
待遇・福利厚生
通勤手当
当社規定に基づき支給
社会保険
健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険
休日休暇
年間休日:127日(2022年度)/完全週休2⽇制(⼟⽇)、祝⽇、夏期休暇、年末年始
その他休暇等:年次有給/慶弔/産前産後/育児休暇/介護休暇
選考プロセス
書類選考 → 適性検査/一次面接 → 二次面接

会社概要

社名
非公開
事業内容・会社の特長
当社は京都で1958年に設立し、国内外に拠点を持つ半導体メーカーです。
皆さんが使っているスマートフォンやテレビなどの家電から、車や産業機器まで、幅広いアプリケーションに搭載される電子部品をつくっています。近年さまざまな分野で電子化や技術革新が進み、ますます電子部品が活躍できるフィールドが広がっています。
生活の身近なところに当社の製品はあり、最新の技術で皆さんの暮らしに、社会に貢献しています。

また、2023年9月11日に厚生労働大臣より子育てサポート企業として「プラチナくるみん認定」を受けております。
認定に寄与した主な取り組み(行動計画期間:平成31年4月1日~令和5年3月31日)
1. 育児休業等取得の推進
計画期間内の男性労働者の育児休業等取得率(配偶者出産休暇を含む)は75%、女性労働者は97%であった。
2. 仕事と育児の両立支援
出産から1年後の女性労働者の在職割合は97%であった。
育児のための短時間勤務制度や時差出勤制度の対象者を、小学校6年生終了までの子どもを育てる労働者にするなど、仕事と育児の両立がしやすい環境を整備している。
また、小学校就学前の子どもを育てる労働者の所定外労働免除制度を運用するとともに勤怠管理システムで労働時間の可視化を図るなど、所定外労働の削減に努めている。
3. 年次有給休暇取得率の目標達成
年次有給休暇取得率を年間付与日数の65%以上とする目標を設定し、2022年度の取得率は80%に到達した。
4. 多様な働き方支援
社員の多様な働き方の支援、生産性の向上を目的とした在宅勤務制度を導入している。
設立
1958(昭和33)年9月17日
資本金
86,969百万円(2023年3月31日現在)
売上高
連結 507,882百万円(2023年3月期)
従業員数
連結 23,754人(2023年3月31日現在)
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