人材紹介会社経由で採用が決まった場合は、企業からではなく、担当のコンサルタントから採用の連絡が入ることが一般的です。後のトラブル発生を防ぐためにも、「労働条件通知書」「内定通知書」といった、雇用条件を書面で記したものを提示してもらい、条件を確認しましょう。入社の意思の有無も、人材紹介会社の担当コンサルタントに伝えます。

入社先を決めたら、内定が出ている他のところはもちろん登録した全ての人材紹介会社に、転職先が決まって採用活動を終了したことを伝えましょう。一言連絡を入れておくことで、もし今後何かあった場合にも、相談しやすい関係を保っておくことができます。

在職中に次の就職先が決まった場合は、まず直属の上司に「相談」という形でもちかけ、退職日をすり合わせていきます。将来的に仕事で関わる可能性もありますし、どのような場合であっても「円満退社」を目指しましょう。そのためにも、いきなり退職願を出すのではなく、「個人的な相談」として時間を作ってもらい「迷って考えた末の結論」として話をすることがお勧めです。この時点で既に転職活動を終え、次の会社が決まっていることを告げると、多くの場合相手を怒らせることになります。次が決まっているから辞めるというよりは、「すでに転職を決意した」ことをはっきり述べ、退職日について相談・すり合わせをしていきましょう。その場でどうしても納得してもらえなければ、一旦時間を置き、改めて話をします。この場合、迷っている様子は見せずに、意思の固いことを示しましょう。

退職日の設定にあたっては、まず就業規則を確認してください。会社によっては明確にルールが設定されている場合もあります。民法上は退職の意思表示をしてから2週間以後であれば辞めていいことになっていますが、これは最終手段です。解雇されるならともかく自己都合の退職であれば、同僚や会社、取引先にできるだけ迷惑をかけないよう務めるべきです。大人の対応をして、花も実もある転職にしましょう。

引継ぎにどの程度の日数を要するかは、立場や職務内容によってかなり差がありますので、あまり固定的に考えず、ご自身の状況に合わせてください。

転職先にしても退職時のトラブルは望みませんから、事情を話せば入社日の相談に乗ってくれるケースも多いです。人材紹介会社を通して転職する場合は、担当コンサルタントが調整に入ってくれますので、相談すると良いでしょう。