建築・土木技術開発・建設コンサルタント
地質技術者
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掲載時の募集要項(掲載期間:2026/09/14 ~ 2026/10/05)
建築・土木技術開発・建設コンサルタント
地質技術者
石油資源開発株式会社
上場企業
英語力が必要
募集要項
募集背景
-
事業強化
仕事内容
-
長年の実績と技術力でカーボンニュートラル実現へ社会貢献する総合エネルギー企業
【職務概要】
同社は日本における石油・天然ガスの上流事業開発のリーディングカンパニーとして、国内・海外におけるエネルギー資源の探鉱・開発・生産・販売を展開するE&P事業をコアビジネスとしてきましたが、総合エネルギー企業として新たな事業の柱として低炭素化・脱炭素化の実現に貢献するCCS/CCUS事業をはじめとするカーボンニュートラル(CN)事業や再生可能エネルギー事業の分野にも事業領域を拡大しています。
特に海外コア地域における新規E&P事業・CN事業の獲得・推進を強化するため、それらの業務も担当・遂行できる地質技術者を募集します。
【職務詳細】
・E&PおよびCN事業に関わる地質関連技術評価・事業性評価
・E&P事業の新規鉱区取得・資産買収に向けたステークホルダーとの協議・折衝
・E&PおよびCN事業に関わる探鉱・開発計画立案、作業・予算管理
・E&PおよびCN事業に関わる地質評価技術開発
【所属予定部署の組織体制】
国内・海外において地質関連技術評価業務を担当・遂行する部署(同社都合や適性に応じて下記部署を候補とする)
・海外事業本部(部署未定)
・国内CN事業本部 貯留部
・技術本部 評価技術部
【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
応募資格
-
- 必須
-
【必須】
・地球科学系分野の4年制大卒以上
・石油・天然ガス開発会社、コンサルタント会社等で地質技術者として従事した経験を原則として5年以上有する者(学歴・職務経験次第で3年以上も許容する)
・地質構造解釈、石油システム評価、地質リスク評価、資源量・埋蔵量評価の経験を有する者
・ビジネスレベルの英語コミュニケーションスキル、英文資料・文書のレビュー・作成スキル
【尚可】
・海外E&P事業に関わる案件の石油地質関連技術評価、事業性・経済性評価、プロジェクトマネージメント、海外駐在の経験を有する者
・地質評価(地震探査データ解釈・解析、ベースンモデリング、地質・貯留層モデリング、検層解析、モンテカルロシミュレーションなど)に必要なソフトウェアのスキルを有する者
・地質分野のみならず他分野(物理探査、貯留層工学、坑井掘削・生産など)の技術についての知識や理解力を有する者
- 歓迎
-
※活かせる経験については上記「応募資格」欄に併記しております
- フィットする人物像
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・同社の経営理念に共感し、困難な状況下でも目標に向かって社内外のステークホルダーと円滑なコミュニケーションを図りながら、積極的に問題や課題を摘出し能動的に業務遂行できる方
雇用形態
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雇用形態:正社員
契約期間:無期
試用期間:有(1ヶ月)
勤務地
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東京都千代田区丸の内1-7-12 サピアタワー
JR各線・東京メトロ丸ノ内線「東京」駅徒歩3分
勤務地変更の範囲:本社及び全国の事業場、支社、営業所
勤務時間
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フレックスタイム制、標準労働時間:7時間35分/日
年収・給与
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年収:630万~1100万程度
月給制:月額370000円
給与:■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇
賞与:年2回
昇給:年1回
待遇・福利厚生
-
退職金制度、財形貯蓄制度、社員持株会制度、ほか
喫煙情報:屋内禁煙
休日休暇
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完全週休二日制、祝日、会社創立記念日、年末年始、年次有給休暇(同社規定による)
選考プロセス
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書類選考→一次面談(Web)→適性検査→二次面接(Web)→最終面接(対面)→内定
※状況により変更になる場合あり
会社概要
社名
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石油資源開発株式会社
事業内容・会社の特長
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【事業内容】
石油、天然ガス、その他のエネルギー資源の探鉱、開発、生産、販売と、これらに関連する掘削などの請負事業、再生可能エネルギー資源の開発等
【会社の特徴】
同社は石油・天然ガスのE&P(探鉱・開発・生産)を担う会社として1955年に創業しました。「エネルギーの安定供給」を使命に、日本の石油・天然ガス開発の発展へ貢献するとともに、石油・天然ガスを軸とする事業を通じた成長と企業価値の向上を目指しています。
一方、気候変動に対する世界的なカーボンニュートラル社会に向けた動きなど、近年の石油・天然ガスをめぐる市場環境や社会は大きく変化しています。また、ESG(環境、社会、ガバナンス)に対するステークホルダーの関心の高まりなどを受け、持続可能な社会の実現に寄与することを含む長期的かつ多角的な視野と、それらにもとづく経営や事業の遂行が求められています。
同社はこうした市場の変化や社会の要請を踏まえつつ、国内外における事業活動や、サステナビリティ活動、そしてこれらの活動に関する適時適切な情報の開示に取り組んでいます。
設立
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1970年4月
資本金
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142億8869万円
従業員数
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1641名(連結)/979名(単体)2024年3月31日現在
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