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【東京:リモート】メディアリレーションズ担当 ※土日休み ※年間休日120日以上
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掲載期間:26/08/18~26/09/01求人No:WORKP-409097818
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【東京:リモート】メディアリレーションズ担当 ※土日休み ※年間休日120日以上

PwC Japan合同会社
英語力が必要
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募集要項

募集背景
事業拡大に伴う人員不足解消のため
仕事内容
メディア対応を通じグループの価値向上と戦略発信を担う
【職務概要】
PwC Japanグループが注力する領域やテーマに関するメディアリレーションズ業務を担当します。

【職務詳細】
・担当領域のメディアリレーションズ戦略および活動の企画立案・実行
・マーケット部、担当パートナー、チームメンバーと連携した首尾一貫したメッセージ発信
・メディアセミナー、プレスリリース、寄稿、取材対応、記者への企画提案等の実施
・担当領域におけるターゲット記者の特定および良好な関係構築
・アナリストリレーションズチームと連動した情報収集および企画検討
・レピュテーションリスクやクライシスのモニタリングおよび関係部署との連携対応

【魅力】
専門家として自ら提案し、適切なフィードバックを得ながらビジネスに貢献している実感を得られる環境です。

【キャリアパス】
メディアリレーションズのみならず、アナリストリレーションズへの専門性を広げることが可能です。

【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
応募資格
必須
【必須】
・企業/サービス広報の実務経験10年以上
・事業戦略に基づく長期的な広報・メディアリレーションズ戦略の企画実行と実績
・以下領域でのメディアリレーションズ責任者としての実績
→グループ横断/専門社員の活用/外部組織・企業(パートナー・顧客・大学等)との連携
・クライシスコミュニケーションの実務経験(戦略策定、ハンドリング、マニュアル作成等)
・英語力(中級:読解、ライティング、口頭対応)

【尚可】
・ファーム、BtoB、PR代理店、スタートアップでのメディアリレーションズ経験
・メディアトレーニングの企画・実行経験
・グローバル拠点と連携した広報経験
・コミュニケーション/ブランドガイドラインの策定・運用経験
歓迎
※活かせる経験については上記「応募資格」欄に併記しております
フィットする人物像
セルフスターターな方
雇用形態
雇用形態:正社員
契約期間:無期
試用期間:有(4ヶ月)
勤務地
東京都千代田区大手町1-1-1 大手町パークビルディング
東京メトロ丸ノ内線「大手町」駅直結
勤務地変更の範囲:本社及び全国の事業場、支社、営業所
勤務時間
フレックスタイム制(コアタイム無し) ※標準的な労働時間:9:00~18:00
年収・給与
年収:1000万~1550万程度
月給制:月額724000円
給与:■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇
賞与:年1回
昇給:年1回
待遇・福利厚生
各種社会保険完備、確定拠出年金制度、慶弔見舞金、団体生命保険、資格取得支援制度、契約施設・ホテル・スポーツクラブ等割引利用、各種クラブ活動、カウンセリング制度等
喫煙情報:屋内禁煙
休日休暇
【年間休日120日】完全週休2日制(土曜日/日曜日/祝日)、年末年始休暇、統合記念日、介護特別休暇、結婚特別休暇、育児特別休暇、子の看護休暇、リフレッシュ休暇、年次有給休暇等
選考プロセス
書類選考→一次面接→二次面接→最終面接→内定
※状況により変更になる場合あり

会社概要

社名
PwC Japan合同会社
事業内容・会社の特長
【事業内容】
PwC Japanグループの管理部門を一手に担う企業です

【会社の特徴】
PwC Japan合同会社は、PwC Japanグループの中枢的コーポレートファンクションとして、以下の機能を担っています
・人事・総務・経理・財務・マーケティング・IT・その他グループ横断の支援業務
グループ全体の管理業務を統括し、各専門法人(監査、コンサル、税務、法務など)をバックオフィス面から支えています。
グローバル化やデジタル化など、企業の経営をとりまく環境が急速に変化する中で、PwCグループへのニーズも大いに高まっており、今後の事業成長も見込まれております。
監査法人は景気変動を受けにくいことが特徴のため、事業の安定性もございます。
設立
2006年6月1日
資本金
1000万円
従業員数
11500名~13000名
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株式会社ワークポート
厚生労働大臣許可番号:13-ユ-040590紹介事業許可年:2003年
設立
2003年3月
資本金
4,200万円
代表者名
代表取締役会長CEO 田村高広/代表取締役社長COO 林徹郎
従業員数
法人全体:1,464名(2026年3月末現在 / 契約社員・パート・出向者含む)※グループ全体

人紹部門:1,100名以上(2026年4月時点)
事業内容
人材紹介サービス
人材育成サービス
公共事業受託サービス
厚生労働大臣許可番号
13-ユ-040590
紹介事業許可年
2003年
紹介事業事業所
札幌・千歳・青森・盛岡・仙台・秋田・山形・郡山・茨城・宇都宮・高崎・埼玉・千葉・汐留・渋谷・横浜・新潟・富山・金沢・福井・山梨・長野・岐阜・静岡・浜松・名古屋・三重・滋賀・京都・梅田・難波・神戸・姫路・奈良・和歌山・鳥取・島根・岡山・広島・山口・徳島・高松・松山・高知・天神・小倉・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島・沖縄
登録場所
ホームページ
http://www.workport.co.jp/
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