募集要項
- 募集背景
-
更なるサービス拡大に向けて、体制を強化すべく増員を計画しています。
＜事業の魅力＞
当事業の強みは、単体のサイネージに留まらないこと。万引き対策（防犯）と、リテールメディア（広告・販促）を両立する“一石二鳥”の次世代AIサイネージを提供しています。
店舗様の「安心」をデータで可視化し、現場の行動変容につなげることができます。さらに、視聴分析を通じて、店舗で見られやすいメディアコンテンツの最適配信を実現するなど、リアル接点での効果をデータで証明しながら、事業成長に直結する取り組みが可能です。
＜裁量権や組織カルチャー＞
新規事業の立ち上げフェーズならではの、裁量の大きい環境で挑戦できます。
単なるレポーティングにとどまらず、指標を自ら定義し、仮説→検証→改善のサイクルを高速で回す、データドリブンな業務を自律的に推進できます。
- 仕事内容
-
データ抽出・集計やBIツールの構築、分析レポートの作成を通じて、意思決定を支援する重要な役割を担っていただきます。＜主な業務＞
・データ抽出・集計・分析（各種データの取得、加工、可視化まで一気通貫）
・効果分析（施策の成果を定量化し、改善ポイントを特定）
・レポート作成（「見やすい」だけでなく「判断できる」アウトプットを設計）、BI／ダッシュボード構築・改善
・データに基づくサービス提案：防犯 × リテールメディアの両面から多角的に分析し、クライアント課題に対する打ち手を提案します
・KPIマネジメント（設計→検証→改善）：KPIを設計→実績検証→改善実施・指標の定義から運用、管理まで、パフォーマンス最大化をドライブします
＜仕事のやりがい＞
新規事業の0→1フェーズで、型をつくる側に立てる：仕組み・指標・レポートの正解を与えられるのではなく、自分で定義し、運用に落とし込めます。
一石二鳥の価値をデータで証明できる：防犯とリテールメディアの両立という独自性を、分析と提案で「成果」として可視化できます。
分析がそのまま提案・改善につながる手触り：数字を読むだけでなく、次のアクションまで設計し、クライアントの価値創出を前進させられます。
＜具体的には：分析データと示唆出しのイメージ＞
「楽天安心サイネージ」から得られる店舗内の行動データや視聴データを活用し、多角的な分析・提案を行います。
1. 店舗オペレーションの最適化（防犯・安全対策）
分析データ： 店舗内での顧客行動に関するデータ
示唆・提案： 蓄積されたデータから防犯上のリスクが高い場所や時間帯を可視化し、安心・安全な店舗環境づくりを支援します。
2. リテールメディアを通じた販促効果の最大化
分析データ： サイネージのコンテンツ視聴状況
示唆・提案： 視聴データを分析し、ターゲット層に最適な広告配信のタイミングや内容を導き出します。データに基づき、店舗の広告収益および販促効果の最大化を支援します。
- 応募資格
-
- 必須
-
・大規模データを扱った経験（一定のデータ量での抽出・加工・集計・分析の実務経験）
・データ分析～改善施策の立案・実行経験（示唆出しで終わらず、打ち手に落として回した経験）
・論理的思考に基づく問題解決力（課題設定→仮説→検証→結論の構造化ができる）
・コミュニケーション能力（関係者と調整し、合意形成しながら進められる）
・分析能力（定量・定性）
・数字に基づく定量分析ができる
・状況に応じて定性情報も踏まえて解釈できる
・資料作成能力（意思決定者が一目で判断できる、視覚的にわかりやすい資料を作れる）
- 歓迎
-
データの解釈～提言までできる高度な分析力（示唆を「提案」に変換できる）
BI／分析ツールの活用経験（いずれか／複数）SQL、DOMO、Tableau、Python など
- 募集年齢(年齢制限理由)
- 25歳 ～ 39歳 （長期勤続によりキャリア形成を図るため）
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 東京都世田谷区
- 勤務時間
-
標準勤務時間帯 9:00～17:30（実働7.5時間／休憩1時間）
※一部、フレックスタイム制を適用しています。
コアタイム：11:00～15:00
- 年収・給与
-
500万円 ～ 800万円
- 待遇・福利厚生
-
保険：厚生年金保険、健康保険、労災保険、雇用保険 など
交通費：交通費支給
福利厚生：カフェテリア（朝食・昼食・夕食基本無料）、フィットネスジム（有料）、社員持株会など
- 休日休暇
-
完全週休2日制（土日）・祝日
夏季休暇・年末年始休暇・年次有給休暇・産前産後休業・育児休業・介護休業・生理休暇・特別休暇（慶弔、ボランティアなど）
- 選考プロセス
- 面接2回
- キャリアパス・評価制度
-
KPI設計／効果検証／運用設計／改善サイクル構築までを一気通貫で担えるため、分析スキルに加えて、意思決定を動かすプロダクト・事業推進力が身につきます。
また、データを「分析結果」で終わらせず、お客様にとって価値ある形で提供し、店舗課題の解決をリードする“事業の要”として活躍することで、課題解決力を実践的に強化できます。
