その他、技術系(電気・電子・半導体)
分析設備の更新・改造(原燃サイクル施設向け)【青森/重工業】(年収500万円~1100万円)
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掲載期間:26/07/14~26/07/27求人No:PSNC-EN81159263
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分析設備の更新・改造(原燃サイクル施設向け)【青森/重工業】(年収500万円~1100万円)

三菱重工業株式会社
上場企業 大手企業 土日祝休み
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募集要項

募集背景
増員
仕事内容
★1884年創業、グループ会社257社、売上収益46,571億円、当期利益2,220億円を誇る国内NO1の重工業メーカーです。
★発電システム、航空宇宙、防衛、産業機械、輸送システム等様々な分…
【期待する役割】
配属組織は日本原燃(株)様の再処理工場分析施設の保守を主軸に事業展開しています。再処理工場は建設着工から20年以上経っており、分析施設の分析機器は3サイクル目の更新サイクルを迎えています。約70種に及ぶ分析機器類を優先度に応じて更新していますが、分析機器も技術の進歩(特にIT化)により、更新に伴う改造における設計者への技能要件が広くなっており、原燃サイクル施設の分析設備の保守、更新、開発・改造をお任せ致します。

【職務内容】
原燃サイクル施設の分析設備の保守、更新、開発・改造が主なご担当です。
顧客の分析技術者とコミュニケーションをとりつつ、課題を把握し、設備の更新、改造を提案し、受注、設計、製作/調達、検査、納入、保守・メンテナンスの一連のプロセスを数名のチームでご担当頂きます。
将来は、MOX燃料製造施設の分析設備への展開を視野に入れています。

・分析機器について
GC、IC、ICP-MS、ICP-AES、TIMS、HKED等の多種多様な分析機器を取り扱っており、製造メーカと協力しながら放射線環境下への適用を考慮した保守・更新・改造を行います。

【本ポジションの魅力】
福島第一原発事故以降、原子力業界はエネルギーシェアを下げ、安全性向上に努めてきましたが、近年、エネルギーセキュリティの観点と資源価格の高騰を受けて、世界各国は原子力活用に大きく舵を切ってきています。
海外主要国はカーボンニュートラル達成に向けて原子力の必要性を再認識して、特にEUタクソノミーでは原子力が「グリーン」認定されました。
国内では原子力の最大限活用に向け「GX実現に向けた基本方針」が2023年に閣議決定され、再稼働の推進、次世代革新炉の開発・建設、既設炉の長期の活用、燃料サイクル推進が謳われています。同社は燃料サイクルを支える三菱重工の現地拠点として、社会貢献性の高い仕事に取り組んでいます。日本原燃(株)様の再処理工場は国内唯一の施設であり、取り扱う設備/機器もほぼオリジナルです。分析機器も市販品を放射線環境下で使用できるよう、同社が改造しています。
分析機器の改造は製造メーカーとの協調が不可欠で様々な分析原理・技術への理解を通して技能向上に取り組んで頂きます。
原子…
応募資格
必須
以下いずれかの経験がある方
・分析化学、もしくは、電気・計装の知識
・医療機器・製造設備などのフィールドエンジニア経験
歓迎
応募資格をご覧下さい
フィットする人物像
応募資格をご覧下さい
雇用形態
正社員
勤務地
青森県上北郡六ヶ所村大字尾駮字弥栄平1番地45
勤務時間
08:30~17:30
年収・給与
500万円~1100万円
休日休暇
完全週休二日(土日) 祝日 年末年始・夏季休暇 年次有休休暇(22日) 慶弔休暇など

会社概要

社名
三菱重工業株式会社
事業内容・会社の特長
1884年に三菱グループの創業者岩崎彌太郎が政府より工部省長崎造船局を借り受け、造船事業を開始したことを契機に創業した同社は発電プラント等の社会インフラ、船舶、航空機等の輸送機器、大型ロケット等の宇宙機器に至るまでエンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして社会を牽引しております。事業領域は以下4つです。
■エナジー
「火力発電」、再エネを活用した「洋上風車」や「地熱発電」の発電システム
■プラント・インフラ
商船、製鉄機械、工作機械、機械システム
■物流・冷熱・ドライブシステム
物流機器、ターボチャージャ、印刷機械等
■航空・防衛・宇宙
航空機、ロケット、艦艇、戦車等
設立
1950年
資本金
265,608百万円
従業員数
22375名
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株式会社パソナ(転職エージェント パソナキャリア)
厚生労働大臣許可番号:13-ユ-010444紹介事業許可年:2000年
設立
1988年4月
資本金
50億円(持株会社(株)パソナグループ)
代表者名
代表取締役社長 中尾 慎太郎
従業員数
法人全体:24,918名

人紹部門:380名
事業内容
有料職業紹介事業/再就職支援事業/組織・人事コンサルティング事業
厚生労働大臣許可番号
13-ユ-010444
紹介事業許可年
2000年
紹介事業事業所
『全国47都道府県に支店・コンサルタントを配備』
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登録場所
ホームページ
https://www.pasonacareer.jp/
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