データサイエンティスト
データガバナンス推進【兵庫/伊丹】東証プライム上場企業/テレワーク積極導入※
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データガバナンス推進【兵庫/伊丹】東証プライム上場企業/テレワーク積極導入※
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。(掲載期間6月1日~6月15日)

※ 掲載時の募集要項はページ下部よりご確認いただけます。
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掲載時の募集要項掲載期間:2026/06/01 ~ 2026/06/15)
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データガバナンス推進【兵庫/伊丹】東証プライム上場企業/テレワーク積極導入※

TOYO TIRE株式会社
上場企業 英語力不問

募集要項

募集背景
新中期経営計画に基づくデータドリブン経営へのシフトを本格化させるため、新たな専門組織である「データマネジメントグループ」を立ち上げることとなりました。社内にデータガバナンスの専門知見が不足しているため、方針策定から実行までを主導いただける方を増員募集します。
仕事内容
データドリブン経営を実現するため、全社的なデータマネジメント戦略の企画・設計・運用をリードするポジションです。部門横断の体制を立ち上げ、データ活用の仕組みを定着させることで会社の意思決定の質を向上させます。

【具体的には】
・データマネジメント戦略および中長期的な実行計画の策定
・全社的なデータ活用ルールやガバナンス方針の策定
・業務部門を巻き込んだデータ利活用環境の整備と運用プロセスの構築
・IT部門と連携したデータ基盤の改善およびデータ品質の向上施策
・経営課題解決のためのデータ活用推進と、社内横断的な文化醸成

【キャリアパス】
■データガバナンス領域の責任者
■全社データ戦略のリードポジション
■DX推進領域でのマネジメントポジション

【研修】
<全社共通>
階層別研修(新任次席研修、新任主幹研修など)、選抜型研修(語学研修など)、オンライン学習システム(グロービス)、ダイバーシティ研修(LGBT研修、ハラスメント防止研修など)

【当ポジションの魅力】
全社横断でのデータ活用方針や環境、ルールを企画・設計でき、自身の取り組みが会社全体の意思決定の質向上に直結するポジションです。
0→1フェーズの立ち上げに関わり、方針策定から実行まで一気通貫で推進します。
自ら手を動かしながらデータ活用の仕組みを構築・定着させることができる点も、本ポジションの魅力の一つです。

【将来的に従事する可能性のある仕事内容】
同社業務全般

【所属部署情報】
部署全体14名、データガバナンス担当チームは4名体制(50代1名、40代1名、30代2名)で構成されています。
応募資格
必須
【必須要件】
・データに関わる業務経験(分析、品質管理、定義管理、基盤構築、活用によるプロセス改革等)を3年以上お持ちの方
・業務プロセスまたはデータフローの整理・可視化の経験
・関係部門(業務部門・IT部門等)と連携し、課題解決や業務を推進した経験
雇用形態
正社員
勤務地
本社:兵庫県伊丹市藤ノ木2-13
交通:JR伊丹駅から徒歩8分
※当面の間転勤は想定しておりません

<リモートワーク>
一部リモートOK(出社要)
週1~2日
ご入社後業務に慣れていただくまでは出社をお願いしております。
その後は業務状況に応じて活用いただくことも可能ですが、出社をお願いするケースもございます。

<将来的に勤務する可能性のある場所>
本社および全ての支社、営業所

<受動喫煙防止策>
敷地内全面禁煙
勤務時間
フレックスタイム制 1日の標準労働時間:8時間
月平均残業時間:10時間~20時間
9:00~18:00で勤務されている方が多いです。
年収・給与
年収:530~1000 万円 月給制 基本給:319000円~534800円
残業代:全額支給
変動手当:住宅手当 世帯主13,000円、独身5,500円、親元2,000円
給食手当 

通勤手当:あり 実費支給(上限なし)

賞与:あり 年2回(7月、12月)、25年度:5.7ヶ月分
昇給:あり 年1回(4月)
待遇・福利厚生
社宅、寮完備、社員持株会、財形貯蓄、社内ローン、ハウジングローン、その他各種契約施設(選択制)
休日休暇
【年間休日】121日
【休日内訳】 週休2日制 日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,GW休暇,産前・産後休暇,育児休暇,介護休暇,特別休暇,土曜日
選考プロセス
面接2~3回(SPIあり)

会社概要

社名
TOYO TIRE株式会社
事業内容・会社の特長
【企業の特徴】
■乗用車用タイヤを始め、トラック・バス用タイヤや建築車両用タイヤ等を製造・販売しています。
タイヤの他、ゴムの特性を利用した技術で、多様な用途やニーズに応えるゴム工業製品を販売しています。
また、次代のクルマ社会に求められる環境性能に対応した、高機能な防振部品の開発・製造・販売にも力を入れています。

■同社は米州・欧州やアジアを中心に、100を超える国と地域でモビリティ事業を展開しています。
その中でも主幹事業である「自動車タイヤ」の製造は、売上高の約9割を占めています。
国内2工場では供給能力の増強を図り、2018年度より前年度比約100万本の増産が可能となりました。

【事業モデル】
・タイヤ事業
各種タイヤ(乗用車用、ライトトラック用、トラック・バス用)、その他関連製品
・自動車部品事業
自動車用部品
設立
1945/8/1
従業員数
10,702名(連結、臨時従業員含む) ※2025年12月31日現在
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