募集要項
- 募集背景
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次世代のスタンダードモデルを提案し、業界をリード。業務用空調機の専門メーカーとして、制御システムを含む空調機器の設計開発から生産・販売・保守まで一貫体制で事業を展開しております。
自社オリジナル製品を数多く取り揃え、近年では「風を感じない空調」でも大きな反響を集めることができています。
【温度・湿度・清浄度・気流などを用途に応じて最適化】
コロナ禍による換気需要の高まりにより学校・病院・商業施設を中心に継続的に受注しています。工場向け製品では暑熱対策・湿度対策に有効な工場用ゾーン空調機が好調です。オフィス向け製品では気流を感じさせない冷暖房システムにニーズがあります。将来的には環境問題への取り組みや各企業のESGの実現にあたり当社の空調技術がますます必要となります。
【採用背景】
事業拡大に伴い営業・設計職を中心とした採用数が増加しており、人事体制強化のための募集です。
- 仕事内容
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同社人事部にて、中途採用を中心に、新卒採用や社員研修・教育まで幅広く担当いただきます。＜入社後お任せする業務＞
中途採用を軸に、人材確保と育成面から支えていただきます。
・各部門責任者との採用要件ヒアリング ・求人票の作成、募集内容のブラッシュアップ
・人材紹介会社（エージェント）との折衝、母集団形成 ・面接日程調整、
選考進捗管理（採用システム使用）
・内定者フォロー、入社手続き対応
・イーラーニングを活用した社内研修の企画・運営サポート
営業・設計職が中心となるため、部門理解を深めながら採用を進めていきます。
＜慣れてきたらお任せする業務＞
・新卒採用業務への参画
- 説明会、インターンシップ、面接、内定式、各種イベント運営
- 28卒採用を見据えた通年採用の実務 ・社員の定着施策や育成施策の
検討 ・人事制度設計など、人事企画領域への挑戦
『使用システム』
・採用管理ツール：ペルソナ ・研修／教育：エアコース（eラーニング）
『この仕事の特徴』
・年間約50名規模（中途40名／新卒10名）の採用に関われる
・採用に加え、研修・定着・制度設計まで領域を広げられる
・人事課3名の少人数体制で、裁量を持って働ける
【変更の範囲：会社が定める業務】
- 応募資格
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- 必須
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※下記いずれかの経験必須
・人材紹介会社での法人営業（RA）経験
・事業会社における中途採用の実務経験
- 歓迎
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・研修業務経験 ・新卒採用経験
・採用管理ツールや研修システムの操作に苦手意識がない方
- 雇用形態
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正社員（試用期間：2ヶ月）
※試用期間中の、条件等に変動なし。
（住宅手当・家族手当・資格手当は、期間終了後より支給します）
- 勤務地
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＜本社＞
住所：大阪府大阪市中央区
勤務地最寄駅：地下鉄谷町線／谷町九丁目駅
※受動喫煙対策：屋内全面禁煙
※転勤：なし
【変更の範囲：会社が定める事業所（基本なし）】
- 勤務時間
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8:45～17:30 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：45分
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
※残業は月平均20時間程度です。
- 年収・給与
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想定年収500 ～ 650万円
※経験・スキル・能力を考慮
※あくまで目安となる為、選考を通じて増減する可能性がございます。
【昇給・賞与】
■昇給：年1回（4月）
■賞与：年2回（7月・12月）
- 待遇・福利厚生
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＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費全額支給
家族手当：福利厚生その他欄に記載
住宅手当：福利厚生その他欄に記載
社会保険：社会保険完備
退職金制度：補足事項なし
＜定年＞
68歳
＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）
＜教育制度・資格補助補足＞
■OJT
■資格認定制度
■新入社員研修、社外研修（セミナー）、幹部研修
＜その他補足＞
■住宅手当：10,000円（一律支給）
■昼食手当：月8,000円（一律支給）
■自己研修手当：月25,000円（一律支給）
■家族手当（配偶者：月10,000円、扶養家族1人につき月5,000円）
■時間外手当
■役職手当
■資格手当
■財形貯蓄
■育児・介護休業
■半日有休休暇制度：年10日（5日分）
■財形貯蓄制度
■貸付金制度
■慶弔見舞金制度
■介護休業制度
■クールビズ導入
■産休・育休制度
■時短勤務制度
- 休日休暇
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・年間休日日数126日
・完全週休2日制（休日は土日祝日）
・年間有給休暇10日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
■休暇：介護休暇、出産・育児休暇、創立記念日、夏季休暇、年末年始休暇
慶弔休暇、有給休暇、土日祝
- キャリアパス・評価制度
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・将来的には社員の定着施策や人事制度設計、組織開発など上流業務にも携われます。
専門性を高めながら、マネジメントへのステップアップも可能です。
・人材紹介出身の方にとっては、これまで培ってきた「採用市場の知見」を活かしながら、
事業会社側の採用戦略立案や組織づくりに携わることが可能です。
