その他、技術系(建築・設備・土木・プラント)
【東京】PMOスーパーバイザー(本部事業企画)/東証プライム上場/再生エネルギー特化の独立系
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掲載期間:26/05/11~26/05/24求人No:MYN-10624277
NEWその他、技術系(建築・設備・土木・プラント)

【東京】PMOスーパーバイザー(本部事業企画)/東証プライム上場/再生エネルギー特化の独立系

株式会社レノバ
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募集要項

仕事内容
【募集背景】

事業拡大に伴い、EPCO統括の全社的な事業推進と管理体制の強化が急務となっており、ご経験を活かし、チームの中核としてご活躍いただける方を募集します。



【部署説明】

■EPC本部 EPCO PM部 PMOグループ



EPCO PM部は、EPC本部とオペレーション本部によるEPCO統括本部全体運営を総括し、EPCO統括内の業務基盤構築、運営管理などを担い、統括本部の重要委員会活動を推進していく役割を担っています。この4月より建設中プロジェクトの管理基盤構築も新たなミッションとして加わり、レノバで実行するプロジェクト全てを円滑に推進するミッションを持ちます。



【業務内容】

【役割】

■ 本部管理のプロジェクトのPMO機能を拡充していく

■ EPC本部の持続的成長に向けた中長期的な政策(組織・業務改善)の立案

■ 本部が必要とする人材像の定義と、採用・育成戦略の策定

■ 現場の知見を形式知化し、組織全体の能力を底上げする教育プログラムの推進

■ 現場が円滑にWorkするための「仕組み」と「環境」を整える



【業務内容】

PMO業務を起点に中長期的な政策立案(事業基盤の強化):

■ 実行中のプロジェクトから、本部全体の共通課題を特定。

■ 3年後、5年後のEPC体制を見据え、業務フローの抜本的な見直しやDX化などの政策を立案・実行。



人材定義と採用戦略の策定:

■ 事業の進化に伴い、今後EPC本部に「どのような専門性を持つ人材が必要か」を定義。

■ 人事部門と連携し、ターゲット層の定義や採用要件のブラッシュアップを主導。



教育体系の構築とナレッジマネジメント:

■ 若手から中堅層まで、EPCのプロフェッショナルを育てるための教育カリキュラムの企画。

■ 「高度なPM支援」を自律的に行える人材を増やすため、成功事例やノウハウの共有会・研修をプロデュース。



横軸機能としての組織実行力を高める:

■ PMOとしてEPC本部の各部門(設計・調達・施工)が本来の専門業務に専念し、相互に円滑に連携できる環境(プラットフォーム)を構築・運用すること



【独り立ちまでのイメージ】

【~6か月】

EPC本部が管理するプロジェクト管理をP
応募資格
必須
【必要な能力・経験(must)】

■ プロジェクト型ビジネスにおける、業務プロセス改善、企画、経験

■ 現場の課題を抽象化し、横展開可能な「仕組み」に落とし込める論理的思考力

■ 部門間の利害を調整し、三方良しの解決策を見出す高いコミュニケーション能力

■ 既存のやり方に固執せず、中長期的な視点で「あるべき姿」を構想できる力

■ グローバルをフィールドにして実務をしてきたご経験(ビジネス英語含む)



【必要な能力・経験(want)】

■プラント、建設、メーカー等の業種での実務知識

■組織開発や人材育成に関するフレームワークの活用経験

■変化を促すためのチェンジマネジメントの実践経験

■PMP(Project Management Professional)等の有資格者
雇用形態
正社員
勤務地
東京都
年収・給与
700~1200万円

会社概要

社名
株式会社レノバ
事業内容・会社の特長
【事業内容】

■太陽光・バイオマス・風力・地熱などの再生可能エネルギーの発電施設を開発・運営し、電力会社を通じて皆様に電力を提供する事業会社です。

■「再生可能エネルギー」は、石油・石炭等の消費で発生する温室効果ガスによる気候変動リスク、化石資源自体の枯渇など、人類と地球が直面している大きな問題を解決する重要な鍵です。

■世界の多くの国々はこの人類の課題に正面から向き合い、高い国家目標を掲げて再生可能エネルギーの普及に取り組んでおり、特に欧州では、石炭火力にせまる安価な発電コストで、国家の電力の半分以上を再生可能エネルギーでまかなう国もあります。

■同社は、日本・アジアの豊かな自然を利用して、経済的な再生可能エネルギー事業を推進し、エネルギー変革のリーディング・カンパニーとなることを目指しています。



「地域」と「事業開発」

■再生可能エネルギー事業は、単なる「発電所の建設」ではありません。

ひとつの発電施設は、少なくとも数十年、その土地で発電し続けます。

■私たちは、事業を進めるにあたって、地形や気候などの自然条件だけでなく、その地域の社会や産業にどのように貢献できるか、どのように共生できるかを大切に考えます。

■事業パートナーや地域貢献の方法、文化への配慮等、行政を含む地域の方々と綿密にコミュニケーションしながら常に最適な形を創造していく、これを「事業の開発」と認識して取り組んでいます。
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株式会社マイナビ
厚生労働大臣許可番号:13-ユ-080554紹介事業許可年:2007年
設立
昭和48年(1973年)8月15日
資本金
21億210万円
代表者名
代表取締役社長 土屋 芳明
従業員数
法人全体:7550名

人紹部門:366名
事業内容
■新聞の発行及び出版事業
■就職情報誌の提供、求人、採用活動に関するコンサルティング
■進学情報の提供
■不動産賃貸情報の提供
■ブライダル情報の提供
■広告業
■インターネット等を利用した情報処理・情報提供サービス
■有料職業紹介事業
■労働者派遣事業
■検定試験の運営
■ゲームソフトウェアの企画・開発・制作および販売
■上記に付帯するその他の事業
厚生労働大臣許可番号
13-ユ-080554
紹介事業許可年
2007年
紹介事業事業所
東京/神奈川/北海道/宮城/名古屋/大阪/兵庫/福岡
登録場所
本社
〒1040061 東京都中央区銀座四丁目12番15号 歌舞伎座タワー 24F
ホームページ
https://mynavi-agent.jp/
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