募集要項
- 募集背景
- 増員のため
- 仕事内容
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福利厚生充実/東証プライム上場企業の同社にて、社長や役員の業務を支える秘書としてご従事いただきます。同社社長の業務を支えるパートナーとしてご活躍していただける方を募集します。経営陣の意思決定をサポートし、社内外においてのコミュニケーションを円滑にする重要なポジションです。
＜具体的には＞
秘書業務全般
■社長および役員のスケジュール調整・管理
■電話やメールの一次対応や、必要に応じて適切な部署や担当者に取り次ぎ
■来客対応では、訪問目的の把握や案内、会議室の手配
■社長や役員の出張手配（航空券・宿泊・交通機関の予約調整など）、スケジュールに支障が出ないよう事前準備からフォローアップまで対応
重要会議の準備・運営サポート
■定例会議や取締役会など、重要な会議のスケジュール調整、会議資料の作成支援、配布準備を担当
■会議当日の議事録作成、参加者のフォローアップ、必要資料の管理・保管
庶務業務
■社長室の環境整備や書類整理、重要書類の管理、社内の備品管理
■ 新聞記事や業界ニュースの収集・整理など情報インフラの整備・維持
【配属部署】
経営企画本部 社長秘書部への配属です。※経営企画本部・社長秘書部：2名体制※
社長や役員陣だけではなく、社内外問わず広くコミュニケーションが発生し、時には会社の顔としてご対応いただく場面もございます。ホスピタリティを活かしてご活躍いただける環境です。
【やりがい】
◇経営層に近い距離で関わることができる
社長や役員層のサポートを通じて会社の中枢に直接関われるやりがいのある仕事であり、経営判断に近い視点やプロセスに日常的に触れながら、ご自身の視座も高めていただける環境です。
◇上場企業で安定したキャリアを築ける
上場企業の安定した基盤のもとで、秘書としての経験を積み、長期的なキャリア形成を目指すことができます。
◇ホスピタリティが評価される職場
「気配り」「礼儀正しさ」「相手を思いやる心」など、ホスピタリティを存分に発揮できる環境です。
組織が東京本社に集約されているため、社内メンバーとの対面機会も多く、日々の業務の中で直接感謝の言葉を受ける場面も多くあります。
そうした経験が日々のモチベーションにつながり、やりがいを感じながら働くことができます。
- 応募資格
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- 必須
- ■客室乗務員（CA）としての実務経験をお持ちの方
- 歓迎
- ■事業会社での役員層以上の秘書経験
- フィットする人物像
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■ホスピタリティならびにビジネスマナーに自信のある方
■積極的に仕事に取り組む“意欲”をお持ちの方
■「気づかい」や「礼儀正しさ」を大事に、周囲への配慮をもって業務を進められる方
■相手の立場にたって相手の行動を先読みし行動できる方
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 東京都千代田区
- 勤務時間
- 9:00～18:00（休憩1時間）
- 年収・給与
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【年収例】405万円～805万円（～歳例）
【月収例】月給 270,000 円 - 537,000円
※理論年収＝月例給与×12か月＋賞与（月例給与×3ケ月分）
※経験に応じて優遇・決定
※残業代別途支給
【その他】
■昇格・昇給 年2回
■賞与 年2回
■月例給与内訳：固定時間外手当として20時間相当分が含まれます。
固定時間外手当額：69,588円～138,403円／超過時は超過分支給
固定時間外手当を除いた額：200,412円～398,597円
- 待遇・福利厚生
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■交通費支給（上限40,000円/月）
■住宅手当 ※条件あり
■育児手当 ※入社1年経過後 対象
■出張手当
＜その他＞
■各種社会保険完備 介護保険(40歳以上のみ)
■受動喫煙対策：喫煙可能区域での業務なし（喫煙専用室あり）
■オフィスコンビニ
■クラブ・サークル支援
■長期勤続表彰
■MVP表彰
■各種社内イベント
社員一人一人がより豊かな社会人生活を送っていただけるように、資産形成、心身の健康、社内コミュニケーションなどを支援する各種制度を設けています。
■従業員持株会
■確定拠出年金（401K）
■リフレッシュ休暇
■借上社宅制度
■定期健康診断 ※会社時補助あり
■慶弔見舞金
■保養施設あり
- 休日休暇
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■年間休日125日
■完全週休二日制
■土曜・日曜・国民の祝日
■夏季休暇3日（初年度対象外）
■年末年始休暇
■有給休暇（初年度最大10日：入社月に応じて付与）
■慶弔休暇
■産前産後休業
■育児休業
- 選考プロセス
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書類選考→面接（２～３回）→オファー
※Web適性検査あり、書類選考通過時点でご案内します。
※面接回数は状況に応じ前後する可能性があります。
- キャリアパス・評価制度
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＜キャリアアップ支援＞
社員一人一人の自己実現を支援するため、様々な支援制度を整えています。
■各種社内研修
■資格取得支援制度
■資格活用支援制度
■研修受講支援制度（Digi College）
■自己啓発促進プログラム
※書籍購入/外部研修参加時の年間一人当たり22,000円までの費用補助制度
