脱炭素社会の実現に向けたエネルギーストレージ及びマネジメントに関する事業創生と技術開発株式会社日立製作所の転職・求人情報 39626741

募集要項

募集背景: 事業拡大に伴う増員募集です。
社会イノベーションの実現をともに行える方を求めています。

仕事内容: 【配属組織について】
■概要
研究開発グループにて、脱炭素社会の実現に向けたエネルギーストレージシステムに関する技術開発をリードしています。
■ミッション
脱炭素社会の実現に向け、再生可能エネルギーやEVの大量導入に伴うエネルギー供給の不安定化およびエネルギー需給の不均衡化などの社会課題を解決するエネルギーストレージに関するシステム構築および最適運用技術を開発しています。

【職務概要】
蓄電池システム（EV、定置含む）などを活用したエネルギーストレージおよびマネジメント技術の研究開発。
具体的には、単体の蓄電池および複数の蓄電池を仮想的に統合した電池システム制御技術。
また、蓄電池を適用するアプリケーションの運用データと融合した最適運用のアナリティクスと制御技術。
更には、蓄電池以外のエネルギーストレージシステムも含めて提供価値を最大化する運用計画・制御技術。

【職務詳細】
■市場動向把握と外部ネットワーク
脱炭素社会の実現に向けたエネルギーストレージシステムに関する業界動向、新興市場または新たな事業機会につながる市場を特定するために、市場動向を把握する。
■イノベーション戦略、ロードマップ
業界/市場動向等に基づき、エネルギーストレージシステムに関するイノベーション戦略や技術ロードマップを策定する。そして、イノベーションビジネスケースのプロトタイプを作成するための手段(研究、アイデア、ソリューションなど)を提供する。
■リサーチ
イノベーション実現のための具体的な研究目標の設定と、設定した研究目標を達成するための研究活動を推進する。
■製品およびソリューションの開発
既存技術や研究活動を通じて獲得した開発技術などを踏まえて最良のアプローチを選択することにより、顧客ニーズに合った製品とサービスを定義し、提供する。

【将来的に従事する可能性のある仕事内容】
同社業務全般

【所属部署情報】
研究者約20人、40代を中心とした、ベテランが比較的多くアドバイスを求めやすいチーム構成です。　
研究開発グループサステナビリティ研究統括本部　脱炭素エネルギーイノベーションセンタ環境システム研究部への配属となります。

応募資格

必須: 企業でのエネルギーストレージ(蓄電池含む)のナレッジを活かしたシステム開発に関する研究・開発経験
MATLAB/SimulinkやPythonなどを使った制御アルゴリズムの開発経験
TOEIC650点以上

雇用形態: 正社員

勤務地: 茨城県日立市大みか町七丁目1番1号
JR常磐線　大みか駅より　徒歩約25分、タクシー約10分

＜将来的に勤務する可能性のある場所＞
勤務地変更なし

＜受動喫煙防止策＞
屋内に喫煙可能室設置

勤務時間: 固定労働時間制所定勤務時間：08:50～17:20
実働時間：7時間45分
休憩時間：45分
月平均残業時間：20時間～30時間

年収・給与: 年収：910～1030 万円月給制基本給：540000円
残業代：全額支給
通勤手当：あり実費支給(上限なし)

賞与：あり年2回
昇給：あり年1回

待遇・福利厚生: 財形制度、持株制度、カフェテリアプラン

休日休暇: 【年間休日】126日
【休日内訳】完全週休2日制土曜日,日曜日,祝日,夏季休暇,年末年始休暇,GW休暇,産前・産後休暇,育児休暇,介護休暇,特別休暇

選考プロセス: 書類選考面接（２回）内定

会社概要

社名: 株式会社日立製作所

事業内容・会社の特長: 日立は創業以来、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」を企業理念として、社会や顧客の期待にイノベーションで応えてきました。日立には、プロダクトをつくる力はもちろんのこと、100年を超えるモノづくりの歴史の中で培ってきた制御・運用技術（OT：Operational Technology）と、50年以上にわたる情報技術（IT）の蓄積があります。このOT、IT、プロダクトを結びつけて新たな価値を生み、社会課題を解決することが日立の社会イノベーション事業です。

設立: 1920年2月

従業員数: 単体：25,892名　連結：282,743名（2025年3月期）

入社実績

Aさん（40歳 / 男性): システム基盤エンジニア

脱炭素社会の実現に向けたエネルギーストレージ及び マネジメントに関する事業創生と技術開発 の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。（掲載期間12月19日～1月8日）

脱炭素社会の実現に向けたエネルギーストレージ及び マネジメントに関する事業創生と技術開発

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