募集要項
- 仕事内容
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～デジタル技術を軸に様々な業界のお客様、インフラや生活者などの社会の変革・次世代へのイノベーション実現に向けた先導役としてデジタルコンサルティングを提供します～
＜業務概要＞
■社会イノベーションの先導役を担う日立コンサルティングの中でも、デジタルを軸にした業種横断の横串し組織であり、様々な業界のお客様の課題に対し、戦略フェーズから企画・事業化・効果の創出まで一気通貫でデジタルを中核としてつなぎ、解決へと導きます。
■戦略検討・事業・業務変革・DXなど様々なプロフェッショナルに加え、デザイン思考・UXアプローチによる新規事業創造や、協創・アライアンススキームによる新たなイノベーションに挑戦します。
■デジタル技術とコンサルティングを組み合わせたソリューション開発や、次世代コンサルティングに向けたアライアンスなど日立コンサルティングにおける新たな取り組みを先導します。
＜プロジェクト例＞
■プラントエンジニアリング企業の経営戦略からDXを見据えた業務変革の推進支援
■大手医薬卸におけるDX戦略策定・DX推進部署の立上支援
■大手製薬会社におけるDXを起点としたパートナリングによる新規事業創成
■社会インフラ企業におけるデジタルを活用した働き方改革の構想策定、実行支援案件
■デジタルサービス（サブスクリプションモデル）の事業企画
■バックキャスティングアプローチによる将来ビジョン／未来像構想
■MaaS、スマートメンテナンスなど、データサイエンティストと連携したサービス設計、実証実験の企画・推進
- 応募資格
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- 必須
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＜採用クラス＞
アナリスト～マネージャー
＜人材要件＞
【必須要件】(全クラス共通)
・社会人経験2年以上
・大卒以上
・基本的なPCスキル（PPT、EXCEL、WORD）およびドキュメンテーションスキル
・順序立てて物事を組み立てられる論理的思考力(ロジカルシンキング)
・顧客視点でのコミュニケーションスキル
・デジタルテクノロジー、デザインシンキングへの学習意欲、関心があること
【歓迎要件（全クラス共通）】
上記の要件に加え、下記の(1)～(5)のいずれかの経験のある方
(1)事業会社で企画立案業務や改革プロジェクト推進
（組織改革/業務改革/新企業企画、新規事業調査等）
(2)ITベンダー等で特定業界/業務向けのサービスやソリューション企画業務
（ニーズ分析、ビジネスモデル策定、スキーム構築等）
(3)コンサル会社での顧客向け、ないしは事業会社での社内向けコンサルティング業務
(4)サービスデザイン、ビジョンデザイン、ファイナンス、ビジネスDD、M&A、PMI、事業プロジェクションなどの業務経験
(5)MBA、中小企業診断士、会計士/CPA
【歓迎要件（シニアコンサルタントクラス）】
プロジェクトやチームのリーダー(もしくはそれに相当する立場)として、マネジメントやメンバー育成の経験がある方
ワークショップや会議体のファシリテートなど、複数のステークホルダーの意見を取集・集約をリードできる方
【歓迎要件（マネージャークラス）】
他コンサルファームでのプロジェクトマネジメントやメンバー育成の経験がある方
- フィットする人物像
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＜求める人材像＞ ※下記要素をお持ちの方が活躍されています。
・顧客の成功へ高いコミットメントを発揮できる方
・新たなことにも意欲的にチャレンジできる方
・プロフェッショナルとして誠実に業務を遂行できる方
・フットワークが軽く、お客様・チームメンバーと積極的にコミュニケーションを取り、
・周囲を巻き込んだプロジェクト推進ができる方
・チームメンバーと協力し、チームとしての成果を出すことに主体的に取り組める方
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 東京都
- 年収・給与
- 応相談
- 待遇・福利厚生
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■社会保険完備（健康・厚生年金・雇用・労災）
■日立グループ団体保険(生命保険、医療保険、自動車保険)
■カフェテリアプラン制度(年間5万円相当のポイント+各種割引制度)
■住宅・リモート支援制度(居住費、通信費などに利用可能な月3万円相当のポイントを付与)
■日立グループ社員持ち株会制度
■確定拠出年金制度
■財形貯蓄制度
■各種社内研修(全社共通研修、本部別研修、階層別研修、日立グループ共通研修等)
■外部研修制度(社外研修やセミナーを会社負担で受講可能)
■慶弔見舞金（結婚祝金・出産祝金・弔慰金・傷病見舞金・災害見舞金）
■採用時赴任手当制度(対象者のみ、転居準備金を支給)
■インフルエンザ予防接種補助
■死亡弔慰金・高度障害見舞金制度
■その他
・各種サークル活動（補助金制度あり）
・副業制度あり
- 休日休暇
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■年間休日 120日以上
■完全週休2日制（土・日）
■祝日休み
■年末年始休暇（12/30～1/3）
■年次有給休暇（年間24日）
■年次特別休暇(年間2日。日付は年度によって変動)
■介護休暇
■出産/育児休暇(お子様一人当たり最大3年間の育休取得可能)
■子の看護休暇
■配偶者出産休暇
■家族看護休暇
■生理休暇
■配偶者転勤休暇
■時短勤務制度(育児や介護を実施する者について、最大4時間勤務までの調整が可能)
■育児・介護を行う社員の残業/深夜労働制限
■妊娠中・出産後1年以内社員に対する勤務規則緩和制度則緩和制度
■自己啓発休暇
■ボランティア休暇
■慶弔休暇
■公傷/罹災休暇
ほか
