募集要項
- 仕事内容
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＜業務概要＞
・お客様の経営課題解決に向け、事業のビジネス構造の変革デザインや必要な打ち手となる組織変革・オペレーション変革・組織/人財像の再定義の実行を支援し、お客様のDXを実現しています。
・経営層や企画部門との戦略策定に留まらず、現場である事業部門も巻き込みながら、描いたDXの将来姿に対して、実際の事業立上・業務変革を実現するところまで伴走するのが特長です。
・With・Afterコロナ／Newノーマルに対して、大きく変革が求められる時代の、新しい組織の在り方を再定義します。
・デジタルテクノロジー／人財データ・行動データの分析／ワークショップ等を活用し、お客様の課題を可視化、ワークスタイル変革、業務改革など戦略策定から実行・定着化までのプロジェクトを推進します。
・お客様企業のデジタル化における成熟度に応じた成長モデルを提示し、ペーパーレスから始まり、IT環境、オフィス環境・サテライト、制度・ルール、コミュニケーションの在り方など創造性や生産性を高める新しい働き方をお客様と一緒に考え、実現を支援します。
・お客様企業が保有する情報をナレッジとして蓄積し、例えば働くシーンに応じて、データドリブン型でおススメナレッジを動的に提示するなど、データ×ナレッジを有効活用する新しい働き方の実現を支援します。
2最近のプロジェクト（一例）
(A)製造企業の経営戦略からDXを見据えた業務変革の推進支援
(B)総合化学メーカーのワークスタイルDX支援
(C)オフィス移転に伴う働き方改革実行支援
(D)DX基盤構築支援
- 応募資格
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- 必須
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◇採用クラス：アナリスト～マネージャークラス
◇求める人材像 ※下記要素をお持ちの方が活躍されています。
・顧客の成功へ高いコミットメントを発揮できる方
・新たなことにも意欲的にチャレンジできる方
・プロフェッショナルとして誠実に遂行できる方
・フットワークが軽く、お客様・チームメンバと積極的にコミュニケーションを取り、
周囲を巻き込んだプロジェクト推進ができる方
・チームメンバと協力し、チームとしての成果を出すことに主体的に取り組める方
◇人材要件
【必須要件】(アナリスト～コンサルタント)
・社会人経験2年以上
・大卒以上
・基本的なPCスキル（PPT、EXCEL、WORD）およびドキュメンテーションスキル
・順序立てて物事を組み立てられる論理的思考力(ロジカルシンキング)
・顧客視点でのコミュニケーション力
・デジタルテクノロジー、事業変革・デザインへの学習意欲、関心があること
【必須要件】(シニアコンサルタント～マネージャー)
・下記のいずれかの経験が1年以上ある方
＜ビジネス企画＞
●事業会社の企画部門などでの業務経験をお持ちの方。具体的には、事業戦略・企画検討、
部署横断での業務改革・全社システム改革、社内関連部門調整、外部パートナー選定等の業務
＜システム企画＞
●システム会社などでの全社アーキテクチャ構想・クライアントへのシステムベースで
のコンサルタントなどの業務
【歓迎要件】 ※下記いずれかのご経験がある方
・コンサル会社での顧客向け、ないしは事業会社での社内向けコンサルティング業務
・働き方改革、ワークスタイル変革の推進経験
・テクノロジーを活用した施策、推進・定着化の経験
（文書管理、ワークフロー、RPA、チャットボット、テキストマイニング、AI等）
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 東京都
- 年収・給与
- 応相談
- 待遇・福利厚生
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■社会保険完備（健康・厚生年金・雇用・労災）
■日立グループ団体保険(生命保険、医療保険、自動車保険)
■カフェテリアプラン制度(年間5万円相当のポイント+各種割引制度)
■住宅・リモート支援制度(居住費、通信費などに利用可能な月3万円相当のポイントを付与)
■日立グループ社員持ち株会制度
■確定拠出年金制度
■財形貯蓄制度
■各種社内研修(全社共通研修、本部別研修、階層別研修、日立グループ共通研修等)
■外部研修制度(社外研修やセミナーを会社負担で受講可能)
■慶弔見舞金（結婚祝金・出産祝金・弔慰金・傷病見舞金・災害見舞金）
■採用時赴任手当制度(対象者のみ、転居準備金を支給)
■インフルエンザ予防接種補助
■死亡弔慰金・高度障害見舞金制度
■その他
・各種サークル活動（補助金制度あり）
・副業制度あり
- 休日休暇
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■年間休日 120日以上
■完全週休2日制（土・日）
■祝日休み
■年末年始休暇（12/30～1/3）
■年次有給休暇（年間24日）
■年次特別休暇(年間2日。日付は年度によって変動)
■介護休暇
■出産/育児休暇(お子様一人当たり最大3年間の育休取得可能)
■子の看護休暇
■配偶者出産休暇
■家族看護休暇
■生理休暇
■配偶者転勤休暇
■時短勤務制度(育児や介護を実施する者について、最大4時間勤務までの調整が可能)
■育児・介護を行う社員の残業/深夜労働制限
■妊娠中・出産後1年以内社員に対する勤務規則緩和制度則緩和制度
■自己啓発休暇
■ボランティア休暇
■慶弔休暇
■公傷/罹災休暇
ほか
