募集要項
- 募集背景
- 業務拡大による増員募集
- 仕事内容
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営業職として、各種原料の取引を主に行っていただきます。【業務概要】
最初は既存の取引先から担当していただき、徐々に新規顧客獲得にもチャレンジいただきます。OJTに関しては各部署しっかり行っており、2,3か月で担当を1人で請け負うようになります。そのため商材未経験者でもご活躍いただいている方は多いです。
業務に慣れていただくと技術提案ということで一部新規開発案件を請け負っていただく場合もございます。業務によっては国内外の出張も発生いたします。
【配属部署】
以下4部署の中からご経験、能力をもとに選考部署を指定、最終的に配属先を決定いたします。
◇モビリティマテリアル本部
モビリティ材料分野で国内トップ級の取扱いを誇ります。『100年に一度の大変革期』であるモビリティ業界で、次世代モビリティに対する材料から部品までを含めた複合的なソリューションを提案します。モビリティ分野のCN/CE実現に向け、化学の力でソリューション提案する先導者を目指します。
◇ライフマテリアルソリューション本部
環境変化を素早く捉え新素材、新技術、最適調達の提案をグローバルに展開しております。特に環境商材の取り扱いに注力しており、バイオ系樹脂では国内トップシェア。またリサイクル材についても国内外にて多種多様なサプライソースを有しております。
◇ケミカルソリューション本部
「脱炭素社会への貢献」「モビリティ・エレクトロニクス業界の変革」「お客様のBCP（供給懸念）対応」を切り口に、技術者を含む化学品業界に精通したスペシャリスト集団が、価値ある情報提供と提案に努め、お客様と共に持続的発展を目指します。
◇エレクトロニクス材料ソリューション部
同社では、変化の大きい半導体・高速通信・ディスプレイ・光学分野・電池材料に注力しております。各種添加剤からフィルム・部材まで、化学の力で幅広いソリューションをご提案いたします。
【出張について】
国内：2～3日/月（大阪・名古屋など）
海外：3か月～6か月/回（海外出張有無については、配属部門による）
【在宅勤務について】
週1～2程度利用可能
※入社7か月より在宅勤務制度利用可
- 応募資格
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- 必須
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■商社などでの営業経験がある方（自動車部品・化学品業界経験者歓迎）
※別業界の商社出身者の方もご活躍されています
■英語スキルもしくは貿易実務経験
- 歓迎
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■TOEIC600点以上
- フィットする人物像
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■既存のビジネスだけにとらわれず、お客様に新規の案件提案や新規開拓など自発的な動きができる方
■相手の立場を理解し、意思疎通が取れる方
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 東京都港区
- 勤務時間
- 〈フレックスタイム制度有〉9:00～17:45（休憩60分、所定労働時間：7時間45分）
- 年収・給与
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想定年収：610万円～800万円（26～43歳例）※賞与7か月分含む。別途残業代支給
基本給（月額）：32.2万円～42.5 万円（26～43歳例）
賞与：有 ※夏冬支給（会社業績により変動あり）、賞与7か月分
昇給：有（4月）
【モデル年収】
26歳入社想定 年収：600万円/基本給：32万円
5年後 年収：690万円/基本給：36万円
10年後 年収：770万円/基本給：40万円 ※昇格要件を満たしている場合
※年収は賞与込み、賞与は会社業績により変動あり。残業代は含んでいません（別途支給）。
- 待遇・福利厚生
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〈保険〉
各種社会保険完備※豊通健保、グループ年金基金あり
〈諸手当・福利厚生〉
通勤交通費、出張手当、資格手当、共済会、企業年金基金、メンタルヘルスケア制度、WELBOX、保養所・クラブ活動、退職金制度、財形貯蓄制度、海外研修、人間ドック補助、資格取得補助、マイライフプラン、階層別研修、自己啓発への費用援助、語学スクール補助
◎入社4か月目よりフレックス制度制度利用可
◎入社7か月より在宅勤務制度利用可（月の60%までの利用可）
- 休日休暇
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■年間休日121日(7月～9月夏季休暇3日含む）
■完全週休2日制(土曜・日曜) ／祝日、夏季休暇、年末年始休暇
■有給休暇：初年度10日（但し10月以降は10月入社6日、11月入社4日、12月入社4日、以降3月まで2日）
■結婚休暇（7日）、弔事休暇（4日～7日）、産前・産後休暇育児休業、介護休業、リフレッシュ休暇
- 選考プロセス
- 書類選考⇒適性検査⇒一次面接⇒最終面接⇒内定
- キャリアパス・評価制度
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◎大手トヨタ系商社グループの一員として、安定した経営基盤を持っています。
◎年休121日/フレックス制度有/在宅勤務可能なため、ワークライフバランスを意識した働き方が可能です！
◎業務上必要な能力のスキルアップを図る社員の支援を目的とした「ビジネススクール受講支援制度」や、語学力強化に向けた「社外語学スクール補助制度」、ビジネススキル・キャリア開発等の通信教育にかかる費用を補助する「通信教育補助制度」などを用意しています。
