募集要項
- 募集背景
- 部門・体制強化のため
- 仕事内容
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【業務内容】
担当施設のフィールドエンジニアを担当いただきます。
・協力会社、施工会社のマネジメント
・点検（法令点検、メーカー推奨点検）
・メンテナンス（計画の策定、点検における部品調達や施工会社の手配）
・設備の運用、管理サポート（操作方法や故障時の対応方法のアドバイス）
・設備点検やリプレイスの提案
※ 自身で作業することはほとんどなく、基本的に作業は協力会社、施工会社に委託します。
＜詳細＞
・担当施設は工場、倉庫、物流施設です。
・担当製品はコージェネレーション設備、LNGサテライト設備、空調設備、ボイラー設備、太陽光発電設備等です。
・担当地域は東海地方です。
・残業時間は月平均20時間です。
■備考／補足
・試用期間中は住宅手当がございません。
・月額給は220,000円～382,100円／月（固定手当も含む）です。
・時間外手当は実働時間で支給いたします。
・転勤は当面ございません。
・出張は日帰り（単発）のものが中心です。
・夜間勤務は基本的にございません。
※ 稀に緊急対応が発生する可能性がございます。
・休日勤務は月1～6回程発生します。
※ 振替休日、代休取得可能です。
・定年は60歳（再雇用制度：65歳）です。
- 応募資格
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- 必須
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■ 求める経験
下記いずれかの経験をお持ちの方
・フィールドエンジニア
・保守メンテナンス
・施工管理（電気）
■ 求める資格
普通自動車運転免許をお持ちの方
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 名古屋支店／愛知県名古屋市中区錦3丁目20番27号御幸ビル5階
- 勤務時間
- 09時00分～17時30分
- 年収・給与
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500万円～750万円（経験及び能力考慮の上で決定）
昇給：有り
賞与：有り
- 待遇・福利厚生
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■ 社会保険
・健康保険
・雇用保険
・労災保険
・厚生年金
■ 諸手当
・通勤手当
・時間外手当
・家族手当（配偶者5,000円、扶養第一子3,000円、扶養第二子2,000円）
・住宅手当（試用期間終了後：地域、独身既婚により35,000円～60,000円）
・資格手当（資格により1,000円～30,000円）
■ 福利厚生
・退職金制度
・出産、育児支援制度（一部従業員利用可）
・在宅勤務（一部従業員利用可）
・リモートワーク可（一部従業員利用可）
■ 喫煙対策
分煙
- 休日休暇
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年間休日数123日
・完全週休2日制（土日）
・祝日
・GW休暇
・年末年始
（その他）
・有給休暇
・慶弔休暇
・ボランティア休暇
・特別休暇
・裁判員制度休暇
- 選考プロセス
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■ 面接
2回
■ 適性検査
有り（3Eテスト）
■ 企業特徴
【脱炭素社会を支えるエネルギーEPCに取り組む、東証プライム上場グループのエンジニアリング会社】
脱炭素社会を支えるエネルギーEPCに取り組む、東証プライム上場グループのエンジニアリング会社です。東証プライム上場のテスホールディングスグループの中核企業として、設計・調達・施工（EPC）から保守・監視・電力小売まで一貫して手がけています。無借金経営を維持し、堅実な経営基盤で全国規模で脱炭素ニーズに対応しています。新技術導入や人材育成にも積極的に取り組んでおり、成長機会が豊富な環境です。
【全国対応の省エネ・再エネプロジェクトで幅広く活躍】
「コージェネレーションシステム、環境・省エネ対策システム等導入の為の事業所診断」では、新規提案、経済効果の高い運転方法の検討やメンテナンス業務受託、システム導入のための事業所診断も手がけています。「設計、調達、施工、メンテナンス、24時間監視システム」や「エネルギーマネジメントシステムによる運用管理サポート」では、工場を現地調査し、設計、施工、メンテナンスまでのワンストップ対応、コージェネレーションシステムを中心とした24時間監視システムで様々な要素の見える化を手がけています。
【大規模プロジェクト多数の受注実績】
太陽光発電は722件（約1,087MW）の実績がございます。2024年にはMFLP・LOGIFRONT東京板橋（日鉄エンジニアリング株式会社、発電容量：4,362.93 kW）、GLP狭山日高3ソーラー発電所（日本GLP株式会社、発電容量：2,676.96kW）、コージェネレーションシステム（自家発電設備含む）では、1,466基（約1,352MW）の納入実績があり、2024年にはハウス食品株式会社（JFEエンジニアリング株式会社、発電容量：5,500kW）、2021年には株式会社SUBARU（東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社、発電容量： 5,770ｋW）を手がけています。
【厳密な勤務管理と働きやすいオフィス環境】
勤怠管理の徹底（定時の15分以降に自動的にPCシャットダウン等）により、長時間労働を抑制し全社的に働き方改革を進めています。人事制度の改革や、全社的にもコミュニケーションが取れるフリーアドレス制を導入した大規模なリニューアルも実施も行っており、2025年には東京本社化も進めています。
