広報・IR
広報【自動車業界のカーボンニュートラルやCASE革命を広報から推進】
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。(掲載期間11月21日~12月4日)
※ 掲載時の募集要項はページ下部よりご確認いただけます。
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掲載時の募集要項(掲載期間:2025/11/21 ~ 2025/12/04)
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広報【自動車業界のカーボンニュートラルやCASE革命を広報から推進】
トヨタ自動車株式会社
上場企業
英語力が必要
募集要項
募集背景
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事業会社での広報業務などを通じて得た、物事を様々な角度から見つめ、それを世の中に伝える能力や対人コミュニケーション能力を、企業における情報発信の業務において、生かしていただきたいと考えており、外部でご活躍された方を新たに募集いたします。
仕事内容
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100年に1度の変革期にある自動車業界の中において、モビリティカンパニーへの変革を目指す同社では、多くのパートナーとともにカーボンニュートラルやCASEなどに全力で取り組んでいます。トップを中心に企業活動への共感を広げ、幅広い理解を得るために、対メディアとのコミュニケーションにおいて、自律的に関係構築に努め、理解者・応援者を増やす広報活動に従事いただきます。
【業務概要】
・新聞社、通信社、TV局、経済誌、Webメディア、自動車専門メディア、海外メディアなどを対象としたメディアリレーション業務
・経営陣や社内関係部署との連携による情報発信のための様々な調整、準備業務
・海外のトヨタ事業体との広報プロジェクトの調整・推進
■本求人の想定役割:メンバー・チームリーダー・マネージャー
【プロジェクト内容例】
・カーボンニュートラルやCASEに関わる広報プラン、同社の競争力を踏まえた広報ストーリーの策定
・海外各地域の広報・マーケティングと連携したグローバルでの商品PR広報企画の立案・実行
・世の中の期待値・時流を的確に捉えたプロアクティブな広報発信、リスク対応、オウンドメディア「トヨタイムズ」との連携
【将来的に従事する可能性のある仕事内容】
同社業務全般
【所属部署情報】
東京と豊田市に拠点があり、経営陣や本社各機能、海外事業体との情報発信における様々な連携や、名古屋のトヨタ担当記者、東京の自動車担当記者、自動車専門メディアやジャーナリスト、在日海外記者などのメディアとのコミュニケーションを担当します。他機能での経験を積んだメンバー、他社広報やメディアでの経験を持つメンバーなど様々なバックグラウンドをお持ちの方がいます。
応募資格
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- 必須
-
以下いずれかのご経験をお持ちの方
■事業戦略や企業経営等に関する広報業務経験
■海外関連の広報業務経験
雇用形態
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正社員
勤務地
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(1)本社:愛知県豊田市トヨタ町1番地
(2)東京本社:東京都文京区後楽一丁目4番18号
<将来的に勤務する可能性のある場所>
本社および全ての支社、営業所
<受動喫煙防止策>
屋内全面禁煙、屋外に喫煙所を設置
勤務時間
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固定労働時間制 所定勤務時間:08:00~17:00
実働時間:8時間
休憩時間:1時間
月平均残業時間:20時間
※部署により異なります。(8:00~17:00、8:30~17:30、8:45~17:45/実働8時間・休憩1時間)
年収・給与
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年収:500~1680 万円 月給制 基本給:290000円
残業代:全額支給
(参考)各役割と想定年収
《メンバー相当》
想定年収:5,000,000円~
トヨタでの資格:担当事技職 or 指導職以上
《チームリーダー相当》
想定年収:8,300,000円~
トヨタでの資格:主任職以上
《マネージャー相当》
想定年収:15,400,000円~
トヨタでの資格:基幹職以上
通勤手当:あり 実費支給(上限なし)
賞与:あり 年2回
昇給:あり 年1回
待遇・福利厚生
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社宅・寮制度/引越費用補助/財形貯蓄制度/従業員持株会/退職金制度/社内販売制度
車両購入資金貸付制度/事業所内託児施設(一部オフィス)/各種検診/結婚祝い金/WELBOX
各種施設利用(スポーツセンター、マッサージルームなど)/保養所/時短勤務 など
休日休暇
-
【年間休日】121日
【休日内訳】 週休2日制 土曜日,日曜日,GW休暇,年末年始休暇,産前・産後休暇,夏季休暇,介護休暇,育児休暇,特別休暇
選考プロセス
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面接2~3回(適性検査あり)
※選考フローは変動する場合があります。
会社概要
社名
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トヨタ自動車株式会社
事業内容・会社の特長
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★愛知県豊田市に本社を置く、大手自動車メーカーです。
【事業内容】自動車の生産・販売
創業以来、革新的で安全かつ高品質な自動車を生み出し、業界を牽引するリーディングカンパニーとして、国内外で確固たる地位を築いています。
現在同社は、コネクティッド・自動化・電動化などの新しい技術分野にも一層力を入れ、モビリティカンパニーへと生まれ変わろうとしています。この変革の中において、引き続き創業の精神および、国連が定めたSDGsを尊重し、すべての人が自由に移動できる、より良いモビリティ社会の実現に向けて努力しています。
設立
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1937年8月28日
従業員数
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単体71,515人(連結 383,853人)/2025年3月末現在
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