募集要項
- 仕事内容
-
＜業務概要＞
・ 急速に変化する市場環境に対応するため、企業は、従来の改善の延長線上にない「デジタル技術を活用した変革＝DX(デジタルトランスフォーメーション)」に本格的に取り組んでいます。
・ 昨今の世界規模のパンデミックを契機に、社会や企業、働くヒトの在り方も大きく変わり、その中でデジタル技術の進化や果たす役割の重要性もさらにクローズアップされているところです。
・ DXコンサルタントは「企業の競争優位の確立のために、データ／デジタル技術を活用した新たな価値創造や、業務の抜本的革新・生産性向上」を支援します。
＜主なクライアント業種＞
・ 日立コンサルティングでは、製造、流通、サービス、社会インフラの大手企業に対してコンサルティングサービスを提供しており、DX関連では、大手製造業、通信・交通インフラ、設備保全・運営業、サービス業を中心にコンサルティング実績があります。
・ 企業のデジタル化ニーズは高まってきており、今後も、多様な業種のデジタル化の支援に幅を広げていきます。
＜サービスの特徴と主要テーマ＞
・ 全社デジタル化戦略の立案から、業務改革・デジタル化の構想策定、改革実行力を高めるためのDX組織・人材強化、制度設計まで、一貫して企業のデジタル化をサポート
(1)デジタル化戦略策定
世の中／業界を取り巻く課題、企業方針を踏まえてDXを活用した将来の「あるべき姿」を描きデジタル技術の発展を見据えた段階的ロードマップとアクションプランの策定を支援
(2)製造デジタル化 業務改革構想
デジタル技術の活用可能性の高い製造現場を対象に、センシング／AI／音声・画像解析／制御技術なども活用した業務改革プランを策定。デジタル化先進事例も活用しテーマ設定～課題・実現策整理～計画策定まで、実効性の高い構想を支援
(3)アフターサービスデジタル化構想
顧客への提供価値の継続的向上ためのアフターサービス・保守業務の品質・生産性の向上と、市場・顧客・稼働のリアルデータを活用した新サービス企画やビジネスモデルの変革を支援
(4)全社デジタル化推進組織・制度・人材強化
個別のデジタル化テーマ推進でなく、企業全体としてデジタル化を加速させるためのスキーム整備（組織設計、業務プロセス・ルール定義など）と人材育成の計画～実行を支援する
- 応募資格
-
- 必須
-
【採用クラス】
コンサルタント（Cクラス）
シニアコンサルタント（SCクラス）
マネージャー（Mクラス）
【必須要件】
・顧客の成功へ高いコミットメントを発揮できる方
・新たなことにも意欲的にチャレンジできる方
・プロフェッショナルとして誠実に遂行できる方
・チームワークをもって、より大きな成果を出すことに主体的に取り組める方
【必須要件を充たし、下記いずれかに該当する方】
・コンサルティングファーム、Sier等において、デジタル化推進プロジェクト、もしくは業務改革プロジェクトの上流工程（構想・要件定義）の経験を有する
・事業会社において、製造、設計・技術、保守、物流などの業務分野での実務経験を有し、かつ企画・業務改革・IT化などに関わった経験を有する
※ デジタル技術を活用した経験があれば、尚可
・事業会社において、経営企画、DX推進等の全社構造改革プロジェクト等に携わった経験を有する
【シニアコンサルタント、マネージャークラスの追加要件】
・プロジェクト型の業務において、チームリーダを担当、もしくはプロジェクトマネジメントを実施した経験を有する
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 東京都
- 年収・給与
- 応相談
- 待遇・福利厚生
-
■社会保険完備（健康・厚生年金・雇用・労災）
■日立グループ団体保険(生命保険、医療保険、自動車保険)
■カフェテリアプラン制度(年間5万円相当のポイント+各種割引制度)
■住宅・リモート支援制度(居住費、通信費などに利用可能な月3万円相当のポイントを付与)
■日立グループ社員持ち株会制度
■確定拠出年金制度
■財形貯蓄制度
■各種社内研修(全社共通研修、本部別研修、階層別研修、日立グループ共通研修等)
■外部研修制度(社外研修やセミナーを会社負担で受講可能)
■慶弔見舞金（結婚祝金・出産祝金・弔慰金・傷病見舞金・災害見舞金）
■採用時赴任手当制度(対象者のみ、転居準備金を支給)
■インフルエンザ予防接種補助
■死亡弔慰金・高度障害見舞金制度
■その他
・各種サークル活動（補助金制度あり）
・副業制度あり
- 休日休暇
-
■年間休日 120日以上
■完全週休2日制（土・日）
■祝日休み
■年末年始休暇（12/30～1/3）
■年次有給休暇（年間24日）
■年次特別休暇(年間2日。日付は年度によって変動)
■介護休暇
■出産/育児休暇(お子様一人当たり最大3年間の育休取得可能)
■子の看護休暇
■配偶者出産休暇
■家族看護休暇
■生理休暇
■配偶者転勤休暇
■時短勤務制度(育児や介護を実施する者について、最大4時間勤務までの調整が可能)
■育児・介護を行う社員の残業/深夜労働制限
■妊娠中・出産後1年以内社員に対する勤務規則緩和制度則緩和制度
■自己啓発休暇
■ボランティア休暇
■慶弔休暇
■公傷/罹災休暇
ほか
