募集要項
- 募集背景
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急速なDX化推進の潮流に伴い、各企業では、自社にとって真に必要なDX/IT戦略を立案し、確実に実行していくとともに、それらをリーディングしていくDX部門/IT部門の組織・業務・人材の改革が急務になっています。
日立コンサルティングは、長年、日立グループ各社をはじめとしたグローバル大手企業のDX・IT戦略の立案・実行、及び、DX部門/IT部門の組織・業務・人材の改革を支援してきました。
今回、顧客ニーズの高まりによる案件増加を受け、事業拡大をめざしDX/IT部門改革チームを拡大させる事となったため、プロジェクトリーダークラスを募集致します。
- 仕事内容
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＜業務概要＞
本ポジションでは、DX・IT部門改革プロジェクトのリーダーポジションを担当頂きます。
・全社DXの効果的な推進を目的とした、DX/IT戦略・ガバナンス施策の立案・実行支援。
・事業戦略に真に貢献できるDX/IT組織への変革を目的とした、組織・業務・人材改革支援。
・事業革新・業務生産性向上を目的とした、DX/システム導入の企画立案・推進支援。
・過去コンサルナレッジ・実績を踏まえた、新たなコンサルティングサービスの企画・開発。
＜主なクライアント業種＞
・日立グループ各社（経営中枢にまで深く入り込み、重要なDX/IT改革の支援を実施）
・上記に加え、自動車、製薬、化学、食品、素材、精密機械、建設機械、通信等の多様な業界で多くのコンサルティング実績があり、今後、積極的に拡大していく予定。
＜コンサルティングの案件例＞
(1)総合電機メーカー：DX/IT戦略策定～DX/IT組織・人材改革
“顧客の事業戦略とDX/ITの現状を踏まえたDX/IT戦略”や“DX/IT部門の社内での立ち
位置・現状の実力を踏まえた組織・人材改革プラン”を立案し、その実行までを支援
(2)総合電機メーカー：次世代基幹システムの構想策定～展開
グループ・グローバルでのデータ経営促進、コスト削減を目的とした、次世代基幹システムの構想策定、実行支援。大規模ERPを企画・運営する組織や制度の設計まで踏み込んで支援。
(3)大手製薬会社・大手素材メーカー：IT‐M&A/PMI対応支援
グローバル事業再編(M&A)の増加に対応するため、DX/IT部門としてのM&A/PMI標準対応プロセス整備や、ガバナンスルール整備を支援。実際のIT-PMI案件の支援も実施。
(4)総合化学メーカー・建設機械メーカー：DX/IT企画・計画力強化支援
DX/IT部門の上流工程(企画・計画)対応力強化に向けた、組織形態検討・人材像定義の支援。
その後、弊社コンサル技法をベースとした企画・計画工程の標準プロセス設計・教育も実施。
- 応募資格
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- 必須
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【採用クラス】
マネージャー（Mクラス）
シニアマネージャー(SMクラス)
【必須要件】
・コンサルティングファーム、Sier等において、デジタル化推進プロジェクト、もしくは業務改革プロジェクトの上流工程（構想・要件定義）のリーダー経験を有する
・事業会社において、DX推進、大規模IT導入、組織改革・立上げ等の改革プロジェクトのチームリーダーを担当、もしくはプロジェクトマネジメントを実施した経験を有する
【歓迎条件】
・グローバル案件に対応できるビジネス経験がある方
・事業会社において、営業、調達、設計・製造、物流、保守などの業務分野での実務経験を有し、かつ企画・業務改革・IT化などに関わった経験を有する
※デジタル技術を活用した経験があれば、尚可
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 東京都
- 年収・給与
- 応相談
- 待遇・福利厚生
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■社会保険完備（健康・厚生年金・雇用・労災）
■日立グループ団体保険(生命保険、医療保険、自動車保険)
■カフェテリアプラン制度(年間5万円相当のポイント+各種割引制度)
■住宅・リモート支援制度(居住費、通信費などに利用可能な月3万円相当のポイントを付与)
■日立グループ社員持ち株会制度
■確定拠出年金制度
■財形貯蓄制度
■各種社内研修(全社共通研修、本部別研修、階層別研修、日立グループ共通研修等)
■外部研修制度(社外研修やセミナーを会社負担で受講可能)
■慶弔見舞金（結婚祝金・出産祝金・弔慰金・傷病見舞金・災害見舞金）
■採用時赴任手当制度(対象者のみ、転居準備金を支給)
■インフルエンザ予防接種補助
■死亡弔慰金・高度障害見舞金制度
■その他
・各種サークル活動（補助金制度あり）
・副業制度あり
- 休日休暇
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■年間休日 120日以上
■完全週休2日制（土・日）
■祝日休み
■年末年始休暇（12/30～1/3）
■年次有給休暇（年間24日）
■年次特別休暇(年間2日。日付は年度によって変動)
■介護休暇
■出産/育児休暇(お子様一人当たり最大3年間の育休取得可能)
■子の看護休暇
■配偶者出産休暇
■家族看護休暇
■生理休暇
■配偶者転勤休暇
■時短勤務制度(育児や介護を実施する者について、最大4時間勤務までの調整が可能)
■育児・介護を行う社員の残業/深夜労働制限
■妊娠中・出産後1年以内社員に対する勤務規則緩和制度則緩和制度
■自己啓発休暇
■ボランティア休暇
■慶弔休暇
■公傷/罹災休暇
ほか
