戦略コンサルタント
★通信・マスメディア業界の収益改善・新事業モデルに伴走★ 高水準給与・大規模案件で腕磨く戦略コンサル
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。(掲載期間1月28日~2月11日)
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掲載時の募集要項(掲載期間:2025/01/28 ~ 2025/02/11)
戦略コンサルタント
★通信・マスメディア業界の収益改善・新事業モデルに伴走★ 高水準給与・大規模案件で腕磨く戦略コンサル
上場企業
大手企業
転勤なし
土日祝休み
募集要項
募集背景
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2024年、女性で初となる社長が就任し、勢いに乗る日本屈指の規模を誇るIT企業です。
社長自身はSEとして業務経験を積みつつ、留学の機会を得た際は社会学を専攻し学んでいます。
情報化社会が実現し、さまざまな情報サービスが世の中に普及したとき、社会や仕事はどのように変容していくのかーーー 統計学等を駆使して、その調査研究を進めていく経験や、仕事に取り組む中で「お客様の経営層と二人三脚となって戦略の具体化を進めるとともに、より従業員が戦略を自分ごと化できるような様々な働きかけを粘り強く行う」経験を通じて、理論と共に現場の実践を大切にする考えを社長自身が持っており、会社全体のカルチャーとして理念を浸透させています。
何より「IT技術だけ」「ビジネス、事業だけ」という偏った考えを持たずに、様々なエッセンスを統合する中で「仕事」に真摯に向き合っていく事を大切にしている会社です。
仕事内容
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テレコム・メディア・コンテンツ業界の「仮説」を形にする/平均勤続14年・残業平均月6H・有休取得平均年14日以上…住宅手当や保養所等、中長期で働くビジョンが見えやすい「実効性ある制度」
通信事業者、マスメディア、インターネットサービス事業者、コンテンツホルダ等の業界大手企業への新規事業開発、事業戦略の立案と実行、マーケティング、アライアンス、および関連省庁へのルールメイキング支援を行うコンサルティング業務に取り組んでいただきます。
栄枯盛衰の激しいICT・コンテンツ産業で持続的な成長を遂げるには、目まぐるしく移り行くデジタル消費のスタイル、先進的なビジネス、すべてを破壊するテクノロジー、そしてそのテクノロジーをどう統制するかの政策動向といった俯瞰的な視座から未来を洞察し、描いたビジョンを素早く実践することが求められます。
シンクタンクを祖業とするNRIは、業界に対する深い洞察力を活かしたビジョンと競争戦略を構築することを強みとしており、技術革新や社会課題のインパクトをビジネスの最前線で感じながら、ご自身の独自の仮説を考え、世に問うことができる組織です。
応募資格
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- 必須
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下記のいずれかに該当する方
・コンサルティングファームにおける業務経験を有する方
・通信事業者、メディア(マス・インターネット)、インターネットサービス、コンテンツ、システムインテグレーター、IT機器メーカー、関係省庁などにおいて、経営企画・事業企画、マーケティング、政策立案等の実務経験を有する方
※
なお、ICT・コンテンツ産業への高い関心・興味があれば、ICT・メディア産業に関する業界知識の有無は問いません。
- 歓迎
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・英語、中国語、韓国語などの語学力
雇用形態
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正社員(試用期間あり:6ヶ月 期間中に待遇の変動はありません。)
勤務地
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東京都千代田区大手町
年収・給与
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1,200万円~1,800万円 スタート
待遇・福利厚生
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・健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
・厚生年金基金
・退職金制度
・通勤手当:交通費全額支給
・財形貯蓄制度
・保養所(国内・海外)
・研修制度(外部研修の参加費は会社負担)
・「米国SANS Institute」のトレーニング
・育児休業(最長、子供が2歳になる日まで延長可能)
・育児のための時間外勤務の制限や免除
・パートナー出産休暇
・各種研修、派遣留学制度(国内・国外)、語学研修、インストラクタ制度、人材開発講座、資格取得支援 等
休日休暇
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・年間休日日数120日以上
・完全週休2日制(休日は土日祝日)
・年間有給休暇14日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
年末年始休暇、暑中休暇、リフレッシュ休暇、年次有給休暇
※リフレッシュ休暇は連続する5日間の休暇を取得し、前後の土日を含め連続9日間の長期休暇の取得を推進
会社概要
社名
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非公開
事業内容・会社の特長
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当社は、日本初の民間シンクタンクである野村総合研究所と、システムインテグレーターの草分けである野村コンピュータシステムの合併によって生まれました。
お客様の問題を先取りして解決策を導いていく「コンサルティング」から、具体的な解決策を実施・運用していく「ITソリューション」まで、いわばフルラインの一貫したサービスを提供する総合力を備えており、社会や産業の今後の展望を分析・予測、その他企業の業務分析や経営診断、市場分析、各経営コンサルティング、解決策の提示などを行います。そして、最終的に改革のための実務レベルの支援まで行います。
設立
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1966年
資本金
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25,655,413,800円
売上高
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7,365億円
従業員数
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7,206人(グループ 16,708人)
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