募集要項
- 募集背景
- 当該企業グループは、これまでの産業の枠に留まらない「新しい産業」を創造し、世界No.1のアパレル企業となるために、各ブランドの国内外でのビジネス拡大を加速させています。そのような各ブランドのビジネスの拡大成長をはじめとした当社の動向や社会的取り組みは世の中の注目も高く、メディアの取材対応依頼も年々増加しています。いただいたご依頼に対して誠実に対応することはもちろんのこと、企業グループのブランドイメージを向上を目指し、その価値観やビジョンを正しく効果的に情報発信することが求められており、このように急速にニーズが高まる広報機能強化を共に担っていただけるプロフェッショナルな仲間を募集いたします。
- 仕事内容
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コーポレート広報部はより積極的にグローバルで動き、世界規模での会社の状況や方針を正しく伝え質の高い露出して行くため、corporatePRチームの募集を行っております。国内メディアまたはグローバルメディアに対しての情報発信およびグローバルヘッドクオーターとしての社内情報発信を中心に幅広くご担当いただきます。具体的には以下のような内容です。
1.) 社外広報
・PR戦略の立案・実行
・プレスリリース(Q&A含む)の作成・配信
・各種メディア対応、露出のチェック
・世界各国・地域で展開する各ブランドPRチームへの、企業広報面でのサポート
・メディアとの良好な関係づくり
2.) GHQとしての社内広報
・社内広報のグローバル展開と社内ポータルサイトの編集、取材業務(記事の執筆業務含む)
・外部関係各社のマネジメント
※職務内容は、部署異動及び組織変更により、本部各部署に関連する業務の範囲で変更となる場合があります。
- 応募資格
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- 必須
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・事業会社での広報・PR、記者、編集者などの経験をお持ちの方
・大卒以上(学士、修士または博士の学位をお持ちの方)
・高いコミュニケーション能力、向学心をお持ちの方
・1人のプロフェッショナルとして、主体的に行動・チームプレーが出来る方
上記を満たし以下のいずれかに該当する方
・プレスリリース等を英語で作成できる高い文章力をお持ちの英語ネイティブの方で日常会話レベル以上の日本語力をお持ちの方
・プレスリリース等を日本語で作成できる高い文章力をお持ちの日本語ネイティブの方でビジネスレベル以上の英語力(TOEIC850点以上。特にライティング力とスピーキング力の高い方)をお持ちの方
※海外出張をお願いすることもございます。
※各種テストスコア、海外赴任・留学の経験に関する情報のご提示をお願いします。
※ご応募の際は和文・英文レジュメを必ず添付ください。
- フィットする人物像
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コーポレート広報部は、役員取材対応や、業績・人事採用・サステナビリティ・スポーツプロジェクト・店舗関連広報といった社外向けの広報と、社員のエンゲージメントを高める社内広報、そして危機管理などの企業広報業務全般を「グループ企業の顔」として担っています。チーム全体としては、部長、リーダーを含む10名強の組織です。
コミュニケーション担当としてご経験や能力に応じて国内メディアまたはグローバルメディアのいずれかに対して積極的な情報発信を行い、良質な報道につなげ、より多くの方に企業のファンになって頂くことに貢献いただき、入社後はチームやその他関連するステークホルダーを巻き込み、連携詩ながら、社内外の広報担当として活躍していただくことを期待しています。また、日々のコミュニケーションは、日本語と英語で行います。
- 雇用形態
- 正社員(期間の定め無し/試用期間=3か月)
- 勤務地
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六本木本部:港区赤坂
有明本部:江東区有明
※六本木本部がメインですが、業務上の都合によりオフィスの行き来が発生することがあります
※海外含め会社の定める場所に変更することがあります
- 勤務時間
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フレックスタイム制、または管理監督者
・フレックスタイム制
1日の標準労働時間…8時間、休憩…1時間
コアタイム…9:00-14:00
フレキシブルタイム…6:00-9:00および14:00-20:00 時間外労働あり
・管理監督者
所属部署の就業時間帯を基本とし、社員の決定に委ねる
- 年収・給与
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・年収レンジ:720~1,494万円 (月給:45~83万円)
・諸手当:通勤手当、時間外勤務手当 など (※すべて当社規程による)
・賞与:半期賞与年2回、決算賞与 (会社の業績及び人事評価に応じて支給の有無、金額を決定)
・昇格年2回 (人事評価に応じて決定)
※上記に限らず、前職の年収・経験を踏まえ当社規定に基づき決定致します
- 待遇・福利厚生
- 社員持株制度、共済会制度、提携福利厚生プログラム、社員割引制度、カフェテリア、専用シャトルバス (有明オフィス通勤時)、確定拠出年金制度
- 休日休暇
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週休2日 (土日休、祝日は勤務日にあたる) 年次有給休暇、特別・慶弔休暇、育児・介護休業制度など
※有給休暇とは別に、前期・後期に特別休暇を付与(付与日数は雇用形態、所属会社により異なる)