エコノミスト/研究員（日本経済分野）（年収600万円～1400万円）株式会社大和総研の転職・求人情報 32036083

募集要項

募集背景: 増員

仕事内容: ★リサーチ、コンサルティング、システム機能を兼ね備えた大和証券グループ系の総合シンクタンク★大型案件（数十億規模）も多数★
★長期就業が可能な働きやすい環境★充実の福利厚生★キャリア採用定着率…
【パソナキャリア経由での入社実績あり】【採用部門概要】
リサーチ本部は、マクロ経済、金融資本市場等に関する調査分析を行い、レポートやセミナー、メディア出演などを通じて広く情報発信を行う部門です。さらに、専門家として官公庁の各種審議会等に委員参画し、政策提言活動を行っています。ニューヨーク、ロンドンの海外拠点も含め約70名の組織です。

【採用部門のミッション】
リサーチ本部の中で日本経済に関する調査分析を担う部門です。四半期に一度公表する「日本経済予測」などのレポートや、レクチャーなどを通じて、社内外に広く情報発信することがミッションです。

【募集背景】　
以前は「10年ひと昔」だった時間の流れが、今では「5年ひと昔」になり、とくに経済・金融の世界では目まぐるしく状況が変化しています。そのためエコノミストに求められる情報発信も、質・量ともに高まっています。こうした状況の中で、量・質両方のニーズに応えられる体制を構築するため、今回の募集に至ります。

【業務の魅力】
■我が国トップクラスのリサーチチームの一員として発信する情報は社会からの注目度が高く、政府・日銀の政策や企業の行動、金融市場などに与えるインパクトが大きいため、エコノミストとしてのやりがいを実感しやすいです。
■時宜を得た社会的課題など様々なテーマについて、シニア社員を含めて複数人で分析したり、共著でレポートを作成したりすることが多いです。そのため経済分析スキルが高まりやすく、幅広い知識や経験も得られます。
■在宅勤務を組み合わせた業務遂行が可能です。

【業務詳細】
（１）「日本経済予測」や単著・共著でのテーマレポートなどを作成します。その過程で、ExcelやEViews、Pysthonなどによる計量分析やグラフの作成、文章の執筆を行います。
（２）レクチャーやセミナーの登壇、メディア対応（取材対応、雑誌・新聞への寄稿、テレビ出演など）を行うこともあります。
（調査・研究分野の例）日本経済見通し・関連するテーマレポート、消費者物価、機械受注、貿易統計など指標レポート

===同社の特徴===
【長期就業が可能な働きやすい環境】★キャリア採用定着率95％以上★
■平均勤続年数：…

応募資格

必須: ※最終学歴大卒以上で、下記すべての要件を満たす方
■経済分析に携わった経験のある方
■Microsoft Word、Excel、PowerPointの基本操作が行えるとともに、EViewsなどによる計量分析が可能な方

【歓迎要件】
▼経済学の修士号や博士号を取得された方
▼英語での説明が可能な方
▼証券アナリスト資格（＝日本証券アナリスト協会検定会員）をお持ちの方

歓迎: 応募資格をご覧下さい

フィットする人物像: 応募資格をご覧下さい

雇用形態: 正社員

勤務地: 東京都千代田区丸の内1-9-1グラントウキョウノースタワー　丸の内オフィス

勤務時間: 08:40～17:10

年収・給与: 600万円～1400万円

休日休暇: 完全週休二日（土日）完全週休2日制（土・日）、祝日、年末年始、長期休暇（連続休暇9日、リフレッシュ休暇5日）、有給休暇12～20日（ファミリー・デイ休暇、1時間単位の年休など）、結婚準備休暇、育児休職、介護休職、慶弔休暇など

会社概要

社名: 株式会社大和総研

事業内容・会社の特長: ◎下記3つの機能を柱とし、大和証券グループ各社をはじめとした幅広い分野のお客様にソリューションを提供する総合シンクタンク
【リサーチ】
国内外の経済予測、政策分析、金融、環境・CSRなど調査分析活動を基にした幅広い情報発信及び政策提言を行う
【コンサルティング】
証券系シンクタンクとして蓄積してきた「知見」、受け継がれた「洞察力」を発揮し、大和総研グループのITを支えてきた先端を行くSI機能と連携し、時代を先取りしたコンサルティングを展開
【大和証券グループシステム】
証券業務と情報技術に精通したスタッフが最新鋭のデータセンターで高品質なシステムサービスを提供

設立: 2008年

資本金: 1,000百万円

エコノミスト/研究員（日本経済分野）（年収600万円～1400万円） の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。（掲載期間1月15日～1月28日）

エコノミスト/研究員（日本経済分野）（年収600万円～1400万円）

募集要項

会社概要

エコノミスト/研究員（日本経済分野）（年収600万円～1400万円）
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。（掲載期間1月15日～1月28日）