募集要項
- 募集背景
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2024年、女性で初となる社長が就任し、勢いに乗る日本屈指の規模を誇るIT企業です。
社長自身はSEとして業務経験を積みつつ、留学の機会を得た際は社会学を専攻し学んでいます。
情報化社会が実現し、さまざまな情報サービスが世の中に普及したとき、社会や仕事はどのように変容していくのかーーー 統計学等を駆使して、その調査研究を進めていく経験や、仕事に取り組む中で「お客様の経営層と二人三脚となって戦略の具体化を進めるとともに、より従業員が戦略を自分ごと化できるような様々な働きかけを粘り強く行う」経験を通じて、理論と共に現場の実践を大切にする考えを社長自身が持っており、会社全体のカルチャーとして理念を浸透させています。
何より「IT技術だけ」「ビジネス、事業だけ」という偏った考えを持たずに、様々なエッセンスを統合する中で「仕事」に真摯に向き合っていく事を大切にしている会社です。
- 仕事内容
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平均勤続14年・残業平均月6H・有休取得平均年14日以上…住宅手当や保養所等、中長期で働くビジョンが見えやすい「実効性ある制度」/ロジカルながら温かく、お互いの伸びしろを補うカルチャー/超大手IT企業コネクティッド領域やその他サービスにおけるシステム開発業務をご経験に応じてリーダーとして推進していただきます。
現在当社はコネクティッド領域の中でも特にIVI(in-vehicle infotainment)やリモートサービスの開発を強化しようとしており、サービス開発にあたり、ナビ、カーオーディオ、音声エージェントなど車載システムから得られたデータを元にセンターからサービスを提供していくためのシステム開発に取り組んでいます。
・要件定義:資料作成・お客様、他ベンダーとの打ち合わせ
・基本設計:設計書作成・お客様、他ベンダーとの打ち合わせ
・詳細設計、プログラミング、単体テスト:パートナーのとりまとめ、仕様調整、QA対応
・結合テスト、システムテスト:テスト仕様書作成、品質管理、QA対応
・保守・運用:アプリ保守、問い合わせ対応
・コネクティッド領域に関する先端技術調査や新規開発テーマの探索
【仕事の魅力・やりがい・キャリアパス】
自動車業界は大きな変革期を迎えており、当社のお客さまもリーディングカンパニーとして先頭に立って変革を推し進めていますが、自動車外のシステムとの連携が非常に重要となっており、お客さまも試行錯誤を重ねておられます。そうしたお客さまとダイレクトに意見を交わしながら業務を遂行し、変革の支援に携われる魅力があります。
【組織の概要】
産業ITソリューション部門では製造業・物流業・流通業・小売業・サービス業・通信/キャリアを中心としたお客さまに対してコンサルティングからソリューションまでを提供しています。
中部支社はその産業ITソリューション部門の中部拠点であり、配属予定先であるTMシステム開発部は日本を代表する自動車メーカーがメインのお客さまとなります。
バックオフィスや販売系など業務に関わるシステム開発よりも、コネクティッド領域などの車両関連サービス開発が中心となります。モビリティカンパニーへの変革の最中にあるお客さまの、次世代を支えるシステム開発に関われることが特徴です。
- 応募資格
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- 必須
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・製造業、物流業、流通業、小売業、サービス業、通信キャリアなど、いずれかの業界における業務アプリケーションの開発において、要件定義から設計、開発、保守まで一連のご経験をお持ちの方。
・お客さまへの提案など何らか顧客折衝のご経験をお持ちの方。
・基本情報や応用情報など情報処理系の資格もしくはAWSやAzureなど何らかクラウド系のベンダー資格をお持ちの方
- 歓迎
- ・英語でのドキュメント作成、ミーティング経験
- 雇用形態
- 正社員(試用期間あり:6ヶ月 期間中に待遇の変動はありません。)
- 勤務地
- 愛知県名古屋市中区
- 年収・給与
- 1,500万円~1,800万円 スタート
- 待遇・福利厚生
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・健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
・厚生年金基金
・退職金制度
・通勤手当:交通費全額支給
・財形貯蓄制度
・保養所(国内・海外)
・研修制度(外部研修の参加費は会社負担)
・「米国SANS Institute」のトレーニング
・育児休業(最長、子供が2歳になる日まで延長可能)
・育児のための時間外勤務の制限や免除
・パートナー出産休暇
・各種研修、派遣留学制度(国内・国外)、語学研修、インストラクタ制度、人材開発講座、資格取得支援 等
- 休日休暇
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・年間休日日数120日以上
・完全週休2日制(休日は土日祝日)
・年間有給休暇14日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
年末年始休暇、暑中休暇、リフレッシュ休暇、年次有給休暇
※リフレッシュ休暇は連続する5日間の休暇を取得し、前後の土日を含め連続9日間の長期休暇の取得を推進