新規事業
151【東京】カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーを推進する新規事業開発/※東証プライム
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。(掲載期間12月17日~1月7日)
※ 掲載時の募集要項はページ下部よりご確認いただけます。
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掲載時の募集要項(掲載期間:2024/12/17 ~ 2025/01/07)
新規事業
151【東京】カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーを推進する新規事業開発/※東証プライム
カナデビア(旧:日立造船)株式会社
募集要項
仕事内容
-
【配属先部門の担う役割】
当社が掲げるカーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーを意識し、5年後・10年後を見据えた新事業事業/新製品の探索・企画を行い、事業化に向けた取り組みを推進しております。
【入社後の具体的な仕事内容】
当社の東京本社にて、新規事業や新製品の企画開発担当として、下記の業務に従事していただきます。
カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーの推進を1つの大きなテーマに、既存事業のスケールアップや新たな事業創出に向け、市場・競合・顧客等の調査業務、各種データ分析や仮説検証、」場合によってはオープンイノベーションやベンチャー企業との協業、また社内の研究開発部門等と連携しながら新規事業実現に向けて推進するなど、業務は多岐にわたります。
過去の事例としてはPower to Gasや陸上養殖の取り組み等があり、全社横断的にアンテナを貼りながら、企画開発を推進していくことが求められます。
■組織構成
開発本部 開発企画部(東京本社):7名
30~50代が活躍する、円滑なコミュニケーションが取りやすい組織です。(大阪本社には別途6名のスタッフがいます。)
【仕事の進め方】
当社の基本方針(例:カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーの実現と推進)に沿った新規事業を企画するという多岐にわたる業務を担っており、個々に裁量高く企画推進ができる組織であるため、様々な情報にアンテナを張り、アイデアを創出し、実現に向けて推進するという創造力と行動力が求められる業務です。サポート体制は整っておりますので、ベテランや上司と協力しながら、日々邁進しています。
【出張の有無】
個人の裁量に委ねるため個人差はあるものの、月に2~4回程度の外出が想定されます。(日帰り~2泊程度)
案件によっては海外出張の可能性もあり、その場合は1~2週間程度の出張が想定されます。
【転勤】
東京・大阪間の転勤可能性あり(但し、本人の希望を尊重)
【事業の目指す姿】
5年後・10年後を見据えて0→1を生み出す部署であり、未来の有望事業を創出するをミッションとしております。
【募集背景】
要員の充実・強化を目指した募集です。
【本ポジションの魅力ややりがい】
応募資格
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- 必須
-
<必須条件>
新規事業開発経験
<歓迎条件>
・カーボンニュートラル関連の事業経験
・新規製品開発経験
・市場/競合/顧客調査やデータ分析経験
・英語力(ビジネスレベル)
雇用形態
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正社員
勤務地
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東京都
年収・給与
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420~820万円
会社概要
社名
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カナデビア(旧:日立造船)株式会社
事業内容・会社の特長
-
※※2024年10月1日よりカナデビア株式会社に商号変更※※
【事業概要】
ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント、上下水・汚泥再生処理プラント、舶用エンジン、プレス、プロセス機器、精密機械、橋梁、水門、防災関連機器等の設計、製作、据付、販売、修理、保守・保全及び運営等
【企業理念】
私 達は、技 術と誠 意で
社 会に役 立 つ 価 値を創 造し、
豊かな未 来に貢 献します。
【コーポレートブランド「Hitz」について】
■Hitzの意味
Zenith(頂上)を目指してHIT(事業、製品等)を飛ばし続けたい等の意味をこめ、併記(略称)ネームを「Hitz」(HitachiZosen)と定めました。
【長期ビジョン「Hitz 2030 Vision」】
創業150年目にあたる2030年にめざす姿を設定した長期ビジョン「Hitz 2030 Vision」を策定し今後
の事業の方向性を示すとともに、その実現に向けた取り組みを推進しています。当社グループは、事業を通じてサステナブルな社会
の実現に貢献しながら、収益力の向上をめざしています。また、「Hitz 2030 Vision」を通してステークホルダーの皆様と将来像を共
有するとともに、一層のコミュニケーションの向上に努めます。
■取り組み
・顧客・市場との対話を促進し、全ての製品・サービスにIoT&AIを組み込むことにより、顧客へ提供する価値を最大化する
・新製品・新事業創出のためにオープン・イノベーション、アライアンス、M&Aを推進する
収益の改善と持続的成長のために、事業の選択と集中と経営資源の伸長分野へのシフトを行う
・環境事業以外でも継続的事業を拡大し、利益率をさらに向上させる
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