生産管理・品質管理・品質保証・工場長(化学・素材・食品・衣料)
【三重県(四日市)】電子材料事業部化学材料ビジネスユニット商品の品質管理【PID 電子材料事業部
生産管理・品質管理・品質保証・工場長(化学・素材・食品・衣料)

【三重県(四日市)】電子材料事業部化学材料ビジネスユニット商品の品質管理【PID 電子材料事業部
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。(掲載期間12月17日~1月7日)

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掲載時の募集要項掲載期間:2024/12/17 ~ 2025/01/07)
生産管理・品質管理・品質保証・工場長(化学・素材・食品・衣料)

【三重県(四日市)】電子材料事業部化学材料ビジネスユニット商品の品質管理【PID 電子材料事業部

パナソニックグループ

募集要項

仕事内容
募集者の名称

パナソニック インダストリー株式会社



配属部門

電子材料事業部 品質・環境センター



●担当業務と役割



担当する業務 品質保証におけるQMSの運用(維持、改善)

期待する役割 商品開発や製造との連携において、リーダシップを発揮して主体的に業務を推進していくこと



●具体的な仕事内容



・化学材料商品の国内での製造拠点である「四日市工場」が勤務地となります。

・工場において商品開発や製造と連携して、品質を向上させる業務です。

・その中で業務を行う上でのベースとなるQMS(品質マネジメントシステム)の管理業務です。

・お客様から注文を受けて、商品を出荷するまでには様々な業務が存在しますが、ミスを起こさずに確実に一つ一つを処理するために重要なのがQMSに基づく業務フローの運用(維持、改善)です。

・業務フローは継続的に見直して、より効率的な業務に進化させていく必要があり、そのために業務課題を抽出して対策を立てます。

・業務が属人的にならないように業務の見える化・システム化を進めていく視点を持つことも重要です。



●この仕事を通じて得られること



・電子材料製品は様々な産業の電子機器へ採用されており、裾野の広い事業分野です。したがって、世界の様々な産業に貢献する貴重な経験を、日本を代表する企業で積むことができ、とてもやりがいを感じることができます。また、品質管理職は、その中心的なプレイヤーとして活躍できるポジションです。



●職場の雰囲気



・言いたいことが言い合える気さくで和やかな活気ある雰囲気の職場です。また、テレワークなど個人のライフスタイルに合わせた働き方も可能です。



●キャリアパス



・初期配属の部署の仕事にとどまらず、様々な職務を経験いただいて、幅広いスキルを身につけることが可能です。

・中国やタイにも工場があり、それら海外拠点との交流や勤務も可能です。
応募資格
必須
【必須】

・化学、素材、電子部品、自動車など、製品問わず、製造業における品質保証業務あるいは商品開発の管理職、プロジェクトリーダー経験3年以上



【歓迎】

・品質問題を、設計や材料の段階までさかのぼって、解決した経験のある方

・自動車もしくは車載関連製品の品質管理の経験のある方

・QMSの構築や運用、監査などの経験がある方

・海外駐在の経験のある方

・モノづくりDX推進の経験のある方



【人柄・コンピテンシー】

・周囲とコミュニケーションがスムーズにとれる

・社会の動向に常に関心を持ち、常に学ぶことができる

・組織における課題抽出を行い、提案ができる方

・チームマネジメントに関し、積極的にリーダーシップが取れる

・能動的、主体的に活動し、最後までやり遂げる強い意志(やる気)をお持ちの方
雇用形態
正社員
勤務地
三重県
年収・給与
450~950万円

会社概要

社名
パナソニックグループ
事業内容・会社の特長
【パナソニックグループとは】

パナソニックグループは、持株会社であるパナソニック ホールディングス株式会社と8つの事業会社および国内外の関係会社で構成されています。事業会社がそれぞれ向き合う領域において競争力を高めていくこの体制を、私たちは「事業会社制」としています。事業会社の強みを磨き上げ、日々新たな挑戦を重ねることによって、社会やお客様へのお役立ちを果たしていきます。



パナソニック社は1918年の創業以来、「社会?活の改善と向上」と「世界?化の進展」の実現に向けて事業に取り組んでまいりました。これからも、物も心も豊かな「理想の社会」の実現に向け、社会課題に正面から向き合って、新しい価値を創造していきます。



【持株会社制への移行】

パナソニック株式会社は2022年4月より事業会社制(持株会社制)へ移行いたしました。

持株会社制へと移行することにより、分社化された各事業会社は、より明確になった責任と権限に基づき自主責任経営を徹底いたします。これにより、各事業会社は、外部環境の変化に応じた迅速な意思決定や、事業特性に応じた柔軟な制度設計などを通じて、事業競争力の大幅な強化に取り組みます。

一方、当社は、持株会社として各事業会社の事業成長の支援と、グループ全体最適の視点からの成長領域の確立に特化し、グループとしての企業価値向上に努めてまいります。
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