施工管理(土木)
土木施工管理(所長候補)/全国各拠点/東証1部上場マリコン
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。(掲載期間12月11日~12月24日)
※ 掲載時の募集要項はページ下部よりご確認いただけます。
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掲載時の募集要項(掲載期間:2024/12/11 ~ 2024/12/24)
施工管理(土木)
土木施工管理(所長候補)/全国各拠点/東証1部上場マリコン
若築建設株式会社
海外展開あり(日系グローバル企業)
上場企業
大手企業
英語力不問
土日祝休み
募集要項
募集背景
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■業務拡大による増員
仕事内容
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土木工事現場における施工管理業務全般をお任せいたします。
■施工実績:
東京国際空港(東京都)、関西国際空港護岸築造(大阪府)、関西国際空港2期空港島埋立工事(大阪府)など/オンライン面接実施中
■担当業務:
土木工事現場における施工管理業務全般をお任せいたします。
■業務内容:
具体的な業務としては、安全・衛生管理/環境保全管理/工程管理/品質管理/原価・契約管理/試験業務/施工図/検査・引渡しまで幅広くご担当いただきます。納期までに確実に工事が終わるよう、また、図面どおりに正確に仕上がるよう、マネジメントを担っていただきます。
【仕事の流れ】
▽担当するプロジェクトの施工計画書を作成。
▽協力会社の選定。
▽協力会社の工事関係者へ計画の詳細を説明。
▽プロジェクト開始後は、安全管理・品質管理・予算管理・進捗管理。
○浚渫や埋立、人工島の建設、防波堤、海洋トンネルなど、スケールの大きさ・達成感が魅力の海上土木はもちろんのこと、インフラ整備事業をはじめとする都市土木・陸上土木も実績を伸ばしています。
■施工実績例
東京国際空港(東京都)、関西国際空港護岸築造(大阪府)、関西国際空港2期空港島埋立工事(大阪府)、中部国際空港護岸築造(愛知県)など
【募集背景】
海洋土木のパイオニアとして高い実績を誇るだけでなく、陸上土木や建築事業にも事業を拡大し、国内外でさまざまなプロジェクトに参画している同社。
今までは公共事業を中心に手がけてきましたが、今後は公共事業のみならず、民間の工場・倉庫などの建設プロジェクトも拡大していこうと考えています。
そこで今回、事業拡大を視野に入れて組織を強化するため、新たな人材をお迎えすることになりました。
応募資格
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- 必須
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【必須】
■1級土木施工管理技士の有資格者
■土木工事の施工管理経験
【歓迎】
■海洋、港湾土木施工管理経験
■土木工事の監理技術者経験
- 歓迎
-
■海洋、港湾土木施工管理経験
- フィットする人物像
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■周囲とコミュニケーションを図りながら円滑に業務を進めることのできる方
■海洋土木にご興味のある方
雇用形態
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正社員
勤務地
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大阪府大阪市、東京都、目黒区、宮城県仙台市、千葉県千葉市、神奈川県横浜市、新潟県新潟市、愛知県名古屋市、広島県広島市、香川県高松市、福岡県福岡市、福岡県北九州市
勤務時間
-
8:30~17:30(実働8時間)
年収・給与
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600万円~750万円
■年収についての補足
■年収モデル : 600万円 ~750万円 35歳 ~ 55歳例(残業代込み)
■月収モデル : 40万円 ~ 50万円 35歳 ~ 55歳例(残業代込み)
■賃金形態 : 月給制
※上記はあくまで目安の数値で、経験・能力等を考慮の上、同社規定により決定致します。
■昇給:年1回 ■賞与:年2回
■職級手当、通勤手当、住宅手当、時間外手当、家族手当 など
待遇・福利厚生
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■諸手当
雇用保険 労災保険 健康保険 厚生年金保険 厚生年金基金 財形貯蓄制度 社員持株会 報奨金制度 退職金制度(勤続2年以上) 借上社宅制度 制服貸与 通勤手当 住居手当 時間外手当 家族手当 寒冷地手当 役職手当 職能手当 単身赴任手当 資格取得支援手当 階層別研修 管理者研修 技術研修 営業研修 他
休日休暇
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【年間休日120日】土曜 日曜 祝日 夏期休暇 年末年始休暇 創立記念日 有給休暇(10~20日) 慶弔休暇 リフレッシュ休暇(現場終了ごとに1週間ほど) 育児介護休暇 子の看護休暇 介護休暇 他
選考プロセス
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書類選考 → 支店面接一回 → 内定
会社概要
社名
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若築建設株式会社
事業内容・会社の特長
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同社は、明治23(1890)年、海上交通の要衝である洞海湾(若松港)および周辺の運河を改良し、」筑豊炭田から採掘された石炭の積出港として開発・運営することを目的として設立されました。
設立にあたっては、筑豊地方や東京、大阪の著名な事業家の方々が発起人として集まり、
また、株主として事業を継続するための資金獲得に尽力しました。
このような民間の資本を利用して公共事業を行う手法は、現在のPFI事業の先駆けともいえるものでした。
以来125年余、海上土木事業のパイオニアとして、豊かな未来を創造するため技術と経験を積み重ね、
国内物流や海外への輸出入の拠点となる港湾施設、国際化が進みニーズの高まる空港施設、
さらに、都市開発に伴うインフラ事業、風力・太陽光などの再生可能エネルギー関連事業、工場、医療・福祉施設の建設等、
「人にも地球にも喜ばれる環境づくり」を目指した事業を展開してまいりました。
今後は、土木事業を中核として、建築事業の収益力を強化し、海外事業の収益基盤を確立させることにより、
更なる経営基盤の強化を図るとともに、コーポレートガバナンスを充実させ、
防災活動や地域交流にも積極的に取り組み、建設業としての社会的責任を果たしてまいります。
設立
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1890年5月
資本金
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113億7450万円
売上高
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789億円
従業員数
-
707人
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