募集要項
- 募集背景
- 事業拡大による増員募集
- 仕事内容
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東証スタンダード上場のオリエンタルコンサルタンツHDのグループ企業にて【土木設計職（幹部職）】の募集でございます。安定基盤で技術力を身に着け、長期的なキャリアを構築して頂けます。同社中国支店にて建設コンサルタントの技術者として従事していただきます。
建設コンサルタントとして、専門・独立な立場から技術的ノウハウを提供している同社ですが、より幅広く質の高い技術を届けるために、増員募集をしております。
顧客は県・自治体に加え、大手ゼネコンの大型プロジェクトにも参画もしており、とてもやりがいのある役職です。
【業務特色】
主な顧客は県・自治体・大手ゼネコンとなります。
業務内容は道路・橋梁・河川砂防・計画系と多岐に渡り、自身の保有する専門技術力を十分に活かせます。
また、2030年ビジョンで掲げる3D計測技術とBIM/CIM技術をさらに高めると共に、それらを融合したワンストップサービスを提供していくことを目指し、技術開発・人材開発に取り組んでいます。
■管理技術者としての組織マネジメント業務
■道路設計
■橋梁・土木構造物設計（鋼構造物・コンクリート構造物）
■保全設計（耐震補強設計、補修設計）
■河川砂防設計
【やりがい】
■大手ゼネコンからの引き合いや、グループ会社との協働により大規模プロジェクトに参画する機会を有しています。
■設計技術のほかに、航空レーザー、地上レーザー、UAVレーザー等の３D計測機器を保有しており、同じフロアの空間情報技術者と協働して、BIM/CIM設計に取り組んでいます。
【職場の様子】
■現在10名の社員が在籍しており、若い方が多いので非常に明るく、相談のしやすいアットホームな職場です。
【働き方】
■同社では、労働生産性の向上や、長時間労働の是正に向けて、様々な働き方改革推進施策に取り組んでいます。
特に、健康増進による仕事のパフォーマンスUPの取り組みには注力しております。
■社員の各ライフステージに応じて働き方を選択/変更できる『職務選択・変更制度』を用意しています。(リモートワーク、育児・介護関連制度)
■様々な価値観で働けるような取り組みを積極的に行っております。(服装の自由化など)
■現場での測量を行うため、日本全国への出張が発生します。(1週間程度)
- 応募資格
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- 必須
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■土木設計業務のご経験（15年程度以上）
- 歓迎
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■技術士
■RCCM
- 募集年齢(年齢制限理由)
- ～60歳までの方 （特定年齢層の特定職種の労働者が相当程度少ないため）
- フィットする人物像
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■チームとして活躍できる方
■自己研鑽に熱心な方
■チャレンジ精神旺盛な方
■社内・発注者・協力会社などの関係者と良好なコミュニケーションができる方
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 島根県松江市
- 勤務時間
- 8：30～17：00（所定労働時間：7時間15分、休憩：75分）
- 年収・給与
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【年収例】600万円～800万円（40歳～60歳:例）
【月収例】40万円～53万円（40歳～60歳:例）
※上記はあくまでも想定であり、スキル及び経験を考慮の上決定します。
※月収は固定手当を含みます。
■月平均残業時間：30～40時間
■昇給：年1回
■賞与：年3回（夏、冬、業績賞与）
■残業代：管理職は深夜残業手当のみ支給
■資格手当：技術士など手当支給あり
- 待遇・福利厚生
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■諸手当
家族手当（条件により異なる）、地域手当（勤務地により異なる）、住宅補助金（条件あり）、時間外手当（幹部職は深夜のみ）、通勤手当、資格手当、役職手当
■福利厚生
社会保険完備（健康保険・厚生年金・雇用保険・労災保険）
退職金制度、育児・介護休業制度、資格取得支援制度（技術士・測量士等）、資格取得報奨金制度、人材育成研修制度（外部講習受講型研修）
■定年
60歳（再雇用制度あり）（条件により定年延長有）
■受動喫煙防止対策：屋内禁煙
- 休日休暇
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【年間休日124日】
完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
- 選考プロセス
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求人案件にエントリー
↓
弊社担当よりご連絡させていただきます
↓
弊社キャリアアドバイザーと来社（もしくは電話）面談
※ご経歴を詳しく伺い、お仕事紹介をさせていただきます
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【企業様】書類選考 ⇒ 一次面接 ⇒ 適性検査 ⇒ 役員面接 ⇒ 内定
- キャリアパス・評価制度
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■「自らの将来のあるべき姿を見据え、1年間の目標/行動計画を設定し、行動する」ために、「自己振り返り制度」「キャリアデザインプログラム」「成長目標制度」 「成果目標制度」「人材育成フィードバック制度」などがあります。
■全員が良いサービスを提供し続けるために、常に世の中の流れや専門知識を学び続ける姿勢が必要です。そのため多くの社員は継続的に勉強/研究に励んでいます。
また、会社は社員の成長ステップに応じた各種研修や制度等の環境を整備しています。
