募集要項
- 仕事内容
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＜部署の概要：広報部＞
広報部 社内広報グループは、三菱自動車の従業員に、イントラネットやデジタルサイネージを用いて会社方針・経営メッセージ・商品情報など発信したり、経営と社員の対話の場を企画・実施したりすることにより、従業員のエンゲージメントやモチベーションを高める役割を担っています。
＜部署の担当業務＞
・社内イントラネット掲載コンテンツの企画・取材・制作(文章作成・編集業務含む)
・社内イントラネット掲載コンテンツのデザインやレイアウト、画像調整（htmlを使用）
・全社集会実施準備(資料作成含む)～当日の運営～実施後の社員向け情報発信・効果測定
・社内向け情報発信用のデジタルサイネージ放映用コンテンツの制作
・社内向けアンケート実施・集計・分析
＜入社後の担当領域＞
・社内イントラネット掲載ページの作成業務
-デザインやレイアウト、画像調整を含め、イントラネットの掲載ページを作成していただきます。
・デジタルサイネージの放映コンテンツ作成業務
-デザインやレイアウト、画像調整を含め、2週間毎に更新しているデジタルサイネージの放映コンテンツを作成していただきます。
・上記の作成業務以外に、社内イントラネット記事の取材や、社員向け集会、経営との対話集会などイベントの企画、運営にも携わっていただきます。
※出張 有 ：国内・海外
＜仕事のやりがい／面白み＞
広報部の方針や業務範囲であれば、御自身のセンスと発想に基づき、自由に活動を企画し、実行する事が出来ます。
社内広報は、会社の方針を従業員に効果的に伝え、従業員間の理解と結束を深めるとともに、従業員のエンゲージメントやモチベーションを高める重要な業務です。
また、自社の商品や技術に関する情報を取り扱うことから、自社の魅力を知ることで誇りを持って働くことができます。
＜成長できる点＞
会社の事業方針や広報部の活動方針、そして従業員のニーズを理解した上で、自発的な業務遂行が求められるため、論理的思考力、情報収集能力、そして企画力を磨く事が出来ます。
＜広報部 vision & mission＞
経営メッセージや中期経営計画の進捗状況など企業活動についての理解を深めるとともに、商品・技術面において当社らしさや強みを理解していただくことで、従業員が自信と誇りをもって夫々の職場で高いパフォーマンスを発揮することに繋がる社内広報活動を展開します。
- 応募資格
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- 必須
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【必須条件】
・対人コミュニケーション能力（相手の話を理解する、相手に自分の考えを理解させる能力）
・チームプレイヤー（チームで仕事をする事に忌避が無い方）
・社内広報業務（イントラネットの企画・記事制作・実施、社内集会の企画・実施など）に対して興味関心がある方
・自動車に対して興味関心がある方
・Word、Excel、PowerPointを使った文書・資料作成ができる方
・英語に対する業務に忌避が無い方（英語能力《TOEIC700点以上》があれば尚可、満たない場合は勉強していく事に意欲のある方）
- 歓迎
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【歓迎条件】
・上場企業での勤務経験があり、広報、IRや株主対応、法務、財務の経験がある方
・Web制作（HTML/CSS）の実務経験がある方
・Photoshopなど画像編集ソフトの使用経験がある方
【求める人物像】
何事にも好奇心をもち、対人コミュニケーション能力、論理的思考能力を求めます。
- 募集年齢(年齢制限理由)
- 25歳から33歳位まで （長期勤続によりキャリア形成を図るため）
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 東京都港区
- 勤務時間
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8:45～17:45
フレックスタイム制 標準労働時間8時間
- 年収・給与
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450万円～750万円程度
※前職、能力を考慮し決定します
- 待遇・福利厚生
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・各種社会保険、退職金、再雇用制度 ・確定拠出年金制度
・社宅・独身寮完備 ※社内規定による
・通勤手当 ・育児休業、育児勤務及び子の看護休業制度
・介護休業及び介護勤務制度 ・ボランティア休業
・財形住宅貸金規則
・財形貯蓄諸規則（一般・住宅・年金）
・自社車両車割引購入制
・受動喫煙防止について 田町：受動喫煙対策あり-屋内原則禁煙（喫煙室あり）
・試用期間 6カ月
- 休日休暇
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・週休2日制、ゴールデンウィーク、夏季休日、年末年始など 年間121日
・年次有給休暇、半日休暇制度（初年度入社月による、繰越分を含め最大40日まで）
- 選考プロセス
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・書類審査
・web適性検査
・面接：1次＝webにて実施（～2次）
- キャリアパス・評価制度
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＜経験を積んだ後のキャリアパス＞
広報部には社内広報グループの他に、企業広報グループ、商品広報グループ、そしてデジタルコミュニケーショングループがあり、部門内での異動の可能性があります。
また、IRやマーケティング部門への異動、そして海外現地法人での勤務の可能性があります。
