人事(採用・労務・教育など)
【東京/茨城】日立Grの「モノづくり人財育成」の方針の変革及び「地域協創PJ」を推進するマネージ
掲載期間:24/11/05~24/11/18求人No:MYN-10367325
人事(採用・労務・教育など)

【東京/茨城】日立Grの「モノづくり人財育成」の方針の変革及び「地域協創PJ」を推進するマネージ

株式会社日立製作所

募集要項

仕事内容
〈日立グループの「モノづくり人財育成」の方針の変革及び「地域協創PJ」を推進するマネージャー〉

【配属組織名】
人財統括本部 グローバル人財開発部

【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】
日立の人財開発及び「モノづくり人財育成」に関しては、以下のURLを参照ください。
・日立の人財開発(日立サステナビリティレポート P77~)
(https://www.hitachi.co.jp/sustainability/download/pdf/ja_sustainability2023_20.pdf)
・技能五輪競技への取組
(https://social-innovation.hitachi/ja-jp/article/people-worldskills/

・日立工業専修学校
(https://www.hitachi-tech.ac.jp/)

【募集背景】
日立グループの「モノづくりはヒトづくりから」の考え方に基づき、事業部・グループ会社での製品・技術に根差した実践的な育成に加え、日立が運営する専修学校を通じた人財の確保、技能五輪競技への支援、管理者研修等にグループを挙げて取り組んできました。一方、グループ内事業の再編や少子化に伴う人財確保難に加え、DXをはじめとした製造技術の進化等、「モノづくり人財」育成の体制・方針・施策にも大きな変革が必要となっています。
そこで、技術・技能を理解し新しい発想で日立グループの「モノづくり人財育成」をリードできる人財を募集します。
加えて、茨城地区を中心に「人創り」をテーマとした「地域協創PJ」にも参画していただき、公的機関や地域企業と連携して、グループ内外の人財育成を推進していただきます。

【職務概要】
・日立グループ全体及び各事業部・グループ会社の中期的な事業計画及び本社人財方針に基づき、グループ・グローバルでの「モノづくり人財(技術者・技能者)」の確保・育成・強化のための方針(目的・対象・推進体制・プログラム等)の見直しを提案し、決定した方針に基づき遂行する。(当面は、日本国内のモノづくりの課題を優先)
・また、茨城地区における「地域協創PJ」に参画することを通じて、日立グループ内の人財育成と地域における人財育成による貢献の
応募資格
必須
【必須条件】
・英語力(英語での資料作成ができる程度、TOEIC:650点)
・製造事業所での業務経験(製造技術、生産技術、品質保証等、または人事・労務のいずれか)もしくは新事業創生や地域協創プロジェクトでの業務経験
・「モノづくり」における人財育成に高い関心を持っていること
・プロジェクト・マネジメントに関する知識と経験(要件定義、プロジェクトリード)
・リーダーシップ、ファシリテーション・コーチングスキル、コミュニケーション力

【歓迎条件】
・「モノづくり」の現場でのチームマネジメントや具体的な人財育成に関与した経験
・ビジネスレベルの英語力

【求める人物像】※期待行動・コンピテンシー等
【全職種共通(日立グループ コア・コンピテンシー)】
・People Champion(一人ひとりを活かす):
 多様な人財を活かすために、お互いを信頼しパフォーマンスを最大限に発揮できる安心安全な職場(インクルーシブな職場)をつくり、積極的な発言と成長を支援する。
・Customer & Society Focus(顧客・社会起点で考える):
 社会を起点に課題を捉え、常に誠実に行動することを忘れずに、社内外の関係者と協創で成果に責任を持って社会に貢献する。
・Innovation(イノベーションを起こす):
 新しい価値を生み出すために、情熱を持って学び、現状に挑戦し、素早く応えて、イノベーションを加速する。

【その他職種特有】
・複数部門と連携して行う業務のため、関係者と信頼関係を構築し、協働して業務を進めることができる
・明るく、オープンなコミュニケーション能力を保持している
・変化が多く複雑な状況下でも、自ら考え、前向きに取り組むマインドや姿勢を持つ
・困難な状況でも必要な支
雇用形態
正社員
勤務地
東京都
年収・給与
1000~1300万円

会社概要

社名
株式会社日立製作所
事業内容・会社の特長
○売上・利益ともに国内TOP10に入る、日本を代表する最大手企業です
○100を超える国と地域で、事業展開/連結子会社数:800社超
○Inspire the Next!は「次なる時代に息吹を与えていく」意味を持つ、日立グループのスローガンです

日立は、「デジタル」「グリーン」「イノベーション」を成長の柱として、グローバルで社会イノベーション事業のさらなる進化と成長をめざしています。

◆デジタルシステム&サービス◆
金融や公共、電力、交通分野などミッションクリティカルな領域で培ってきた高信頼なシステム構築・運用力と、お客さまと協創しながらデジタルトランスフォーメーション (DX)を実現するノウハウやソリューションを有しており、それらを支えるデジタ ル人財が数多くいることが強みです。また、2021年7月には、新たにGlobalLogicが仲間になったことで、デザイン思考、デジタルエンジニアリング力という強力なケイパビリティも加わりました。これらの強みを生かし、お客さまや社会課題の理解から、アジャイルな解決方法の創出、システム実装やOT分野のプロダクトとの連 携、クラウド環境でのセキュアなサービス運用・保守まで、 全ての象限で価値を創出します。また、このサイクルを継続的に回し、次の価値創出へとつなげ、お客さまや社 会のDXを実現していきます。
2022年度売上収益 2.4兆円 従業員数10万人

◆グリーンエナジー&モビリティ◆
近年、気候変動や地政学的リスクが高まる中、エネルギー転換や電動化のニーズが高まっています。日立は既存の多様な製品・ソリューションの事業拡大を進めるとともに、新たな事業の創出に取り組んでいます。また、世界中のお客さま及びイ ンストールベースを事業基盤とした盤石な事業運営が強みです。それらのインストールベース

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株式会社マイナビ
厚生労働大臣許可番号:13-ユ-080554紹介事業許可年:2007年
設立
昭和48年(1973年)8月15日
資本金
21億210万円
代表者名
代表取締役社長 土屋 芳明
従業員数
法人全体:7550名

人紹部門:366名
事業内容
■新聞の発行及び出版事業
■就職情報誌の提供、求人、採用活動に関するコンサルティング
■進学情報の提供
■不動産賃貸情報の提供
■ブライダル情報の提供
■広告業
■インターネット等を利用した情報処理・情報提供サービス
■有料職業紹介事業
■労働者派遣事業
■検定試験の運営
■ゲームソフトウェアの企画・開発・制作および販売
■上記に付帯するその他の事業
厚生労働大臣許可番号
13-ユ-080554
紹介事業許可年
2007年
紹介事業事業所
東京/神奈川/北海道/宮城/名古屋/大阪/兵庫/福岡
登録場所
本社
〒104-0061 東京都中央区銀座四丁目12番15号 歌舞伎座タワー25F
ホームページ
https://mynavi-agent.jp/
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