募集要項
- 募集背景
-
世界的に脱炭素の流れが加速する中で、車両の電動化、再生可能エネルギーを活用した蓄電システムなど、リチウムイオン電池市場は急激な拡大が見込まれています。
当社のリチウムイオン電池事業は、長年の事業経験をベースにEV向け電池においてもパイオニアであり、今後も高容量/高性能な電池に対してのニーズに応えていきます。
今後の市場拡大および顧客要求に対応するためには、技術、コスト両面での競争力の確保に加えて事業拡大に向けた電池材料の確保が不可欠です。
材料開発においては従来の新規技術開発、合理化開発に加えて、数量確保に向けた新規サプライヤー様との連携を加速する必要があり、人材を募集しております
- 仕事内容
-
正極材料(活物質、バインダー、導電材)、集電体(Al箔、Cu箔)、電解液、新規負極材料(Si系等)、セパレーターの開発を行います・主な担当業務は、リチウムイオン電池用の材料開発/極板開発になります。
・この中でも守口拠点では正極材料(活物質、バインダー、導電材)、集電体(Al箔、Cu箔)、電解液、新規負極材料の開発を行います
・社外の材料メーカーや設備メーカー、社内でも設計開発部門、工場技術、生産技術部門との連携が必要になります。
・関連する部門が多いので、関連部門を巻き込んで新規開発から量産導入までを主導して推進して頂くことを期待しております。
●具体的な仕事内容
・正極材料(活物質、バインダー、導電材)、集電体(Al箔、Cu箔)、電解液、新規負極材料の開発に関して、材料メーカー様とのディスカッションを通じて開発方向性を決定、開発した材料の性能評価、改善方向性の検討を進めます。開発した材料に関してはセル設計部門と連携して電池の中での最適な使い方、レシピを検討します。
・電極材料に関しては、混錬/塗布などの極板作成工程での最適化を進め、ラボ評価から大規模試作までを主導し、工場技術/プロセス開発部門と連携して量産化まで牽引します
・海外拠点やグローバルなサプライヤー様との連携が必要であるため、グローバルでのコミュニケーション能力が必要となる業務もあります(必須ではない)
●この仕事を通じて得られること
・電気自動車や、再生可能エネルギーの拡大に必須の蓄電システムの普及が不可欠です。我々が担当しているリチウムイオン二次電池はこうした環境型商品の基幹部品であり、業務を通じて社会課題の解決に貢献することが可能です。
・リチウムイオン二次電池事業において当社のポジションは高く、技術開発の最先端、最前線で皆さんがお持ちのスキルを発揮していただくことで自信のスキルを伸ばすことが可能です
・我々がコンタクトするお客様、サプライヤー様も業界トップ、最前線でご活躍されており、このようなステークホルダーと直接やり取りすることでビジネス経験を培うことが可能です
・リチウムイオン電池事業において材料開発は競争力の源泉であるだけでなく、循環型社会およびカーボンニュートラルの実現のキーファクターです。ご自身の業務を通じて、社会課題の解決を実感することができます。
- 応募資格
-
- 必須
-
下記要件のいずれかに当てはまる方
<材料全般>
・電気化学を活用した材料開発・商品開発経験 (2年以上目安)
・電池用電極処方の材料開発・商品開発経験(2年以上目安)
・粉体のペースト化技術あるいは各種塗料の開発経験(2年以上目安)
<材料開発>
・正極材料:無機材料(電池活物質、セラミックス材料,蛍光体)の開発・商品化経験、粉体の合成プロセス開発・量産化経験(2年以上目安)
・集電体開発:各種金属材料の開発経験、量産化経験(2年以上目安)
・電解液開発:有機材料の開発経験、各種電解液の開発経験(水系・非水系)
・セパレーター:有機材料あるいはフィルム材料の開発経験
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 大阪府守口市
- 勤務時間
-
【勤務時間】
8時30分から17時 ※フレックスタイム制度(標準労働時間/1日7時間45分)
昼休憩45分
【勤務形態】
リモートワーク可:頻度は部署、業務内容によります、
海外出張あり:当社海外拠点(北米、中国)、グローバルサプライヤーの監査対応などグローバルに活躍することが可能です
- 年収・給与
-
応相談
[年収イメージ]※これまでのご経験・能力を考慮の上、当社規程に基づき、担当職位の大きさに応じて決定
- 待遇・福利厚生
-
【制度】持株制度、財形貯蓄制度、企業年金制度、カフェテリアプラン(選択型福利厚生制度)、社内製品従業員購入制度 等
【施設】独身寮、社宅・住宅費補助、保養施設、医療施設(健康管理室) 等
- 休日休暇
-
完全週休2日制、祝日、年末年始休暇、夏季休暇、慶弔休暇、節目休暇、ファミリーサポート休暇、産前産後休暇、公事休暇、転勤休暇 等
年間休日(毎年126日程度)、年次有給休暇(年間25日付与、初年度のみ入社月に応じ付与)