アプリケーション開発エンジニア(制御・組み込み系)
【神奈川】液晶メータ・電子ミラーなどコックピット製品のソフトウェア開発
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。(掲載期間10月22日~11月4日)
※ 掲載時の募集要項はページ下部よりご確認いただけます。
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掲載時の募集要項(掲載期間:2024/10/22 ~ 2024/11/04)
アプリケーション開発エンジニア(制御・組み込み系)
【神奈川】液晶メータ・電子ミラーなどコックピット製品のソフトウェア開発
パナソニックグループ
募集要項
仕事内容
-
募集者の名称
パナソニック オートモーティブシステムズ株式会社
配属部門
HMIシステムズ事業部 ディスプレイビジネスユニット ソフトウェア開発部門
●担当業務と役割
担当業務は弊社製品に組込むソフトウェアの量産開発業務です。
保有スキルに応じて、SE業務、開発管理業務、ソフトウェア設計・検証業務、システムテスト業務を担当していただきます。
これまでの経験を踏まえて各業務リーダの役割を担っていただきます。
●具体的な仕事内容
『フル液晶メーター・ヘッドアップディスプレイ・電子ミラー・ドライブレコーダー・リアシートエンターテイメントシステム』 製品の量産ソフトウェア設計における
仕様提案や仕様獲得などのSE活動、納品品質を担保するシステムテスト、ソフトウェア開発管理、ソフトウェア設計・検証のいずれかの役割をご担当いただきます。
経験や能力を踏まえてリーダ業務をご担当いただくことがあります。
・『自動車メーカーへの仕様提案および仕様獲得』を担当するSE業務
・製品に組込む自社開発ソフトウェアの開発管理業務
・製品に組込む自社開発ソフトウェアの設計および検証業務
・『納品品質の担保』を担当するシステムテスト業務
●この仕事を通じて得られること
・新規受注から商品仕様策定に始まり、カーOEM様への納品まで、カーOEM様と日々接しながら一緒に車両を作り上げていく業務であるため、達成感が高くやりがいのある仕事です。
・カーOEM様、設計職能・関連部門間との折衝を通じて複雑な課題に対処して問題解決するため、『問題解決能力・折衝力・車両システムの高い理解など』のスキル向上や自己成長を図ることができます。
●職場の雰囲気
・小規模でもなく、また大人数に埋もれることなくリーダシップ経験を積んだり、個性を発揮する機会が多い組織です。
・若いメンバーから経験豊富なベテランメンバーまで幅広い年代層で構成されており、年齢に関係なく議論・相談・助け合いを行うフラットな組織です。
・新しい分野の商品開発現場であり、新しいことに挑戦できる、活気のある職場です。
●キャリアパス
・配属業務にとどまらず、担当商品を変えたり、他の設計役割を担当す
応募資格
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- 必須
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【必須】
・ソフトウェア設計経験(これまでの経験から、得意な設計工程分野があること)
【歓迎】
・車載業界における就業経験(自動車メーカー、車載機器メーカー、車載機器に搭載するソフトウェア開発受託会社など)
・自動車メーカーとSEとして直接折衝および対応した経験
・システム評価について深い知見と経験をお持ちの方(特に評価計画や評価仕様、自動テスト環境構築の経験がある方)
・ソフトウェア開発マネジメントについて深い知見と経験をお持ちの方(アジャイル手法、AutomotiveSPICE、など)
・ソフトウェア開発環境についての深い知見と経験をお持ちの方
・AUTOSAR、車載ネットワークについての知見と経験をお持ちの方
・複数人のメンバーを率いたリーダ経験
【人柄・コンピテンシー】
・周囲と連携して、円滑なコミュニケーションを取りながらチームとして動くことができること
・能動的かつ主体的に行動でき、最後までやり遂げる強い意志(やる気)をお持ちの方
雇用形態
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正社員
勤務地
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神奈川県
年収・給与
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500~950万円
会社概要
社名
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パナソニックグループ
事業内容・会社の特長
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【パナソニックグループとは】
パナソニックグループは、持株会社であるパナソニック ホールディングス株式会社と8つの事業会社および国内外の関係会社で構成されています。事業会社がそれぞれ向き合う領域において競争力を高めていくこの体制を、私たちは「事業会社制」としています。事業会社の強みを磨き上げ、日々新たな挑戦を重ねることによって、社会やお客様へのお役立ちを果たしていきます。
パナソニック社は1918年の創業以来、「社会?活の改善と向上」と「世界?化の進展」の実現に向けて事業に取り組んでまいりました。これからも、物も心も豊かな「理想の社会」の実現に向け、社会課題に正面から向き合って、新しい価値を創造していきます。
【持株会社制への移行】
パナソニック株式会社は2022年4月より事業会社制(持株会社制)へ移行いたしました。
持株会社制へと移行することにより、分社化された各事業会社は、より明確になった責任と権限に基づき自主責任経営を徹底いたします。これにより、各事業会社は、外部環境の変化に応じた迅速な意思決定や、事業特性に応じた柔軟な制度設計などを通じて、事業競争力の大幅な強化に取り組みます。
一方、当社は、持株会社として各事業会社の事業成長の支援と、グループ全体最適の視点からの成長領域の確立に特化し、グループとしての企業価値向上に努めてまいります。
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