アプリケーション開発エンジニア(制御・組み込み系)
《神奈川》次世代車載HPC向けのシステム設計における機能安全担当【PAS 開発本部】
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。(掲載期間10月22日~11月4日)
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掲載時の募集要項(掲載期間:2024/10/22 ~ 2024/11/04)
アプリケーション開発エンジニア(制御・組み込み系)
《神奈川》次世代車載HPC向けのシステム設計における機能安全担当【PAS 開発本部】
パナソニックグループ
募集要項
仕事内容
-
募集者の名称
パナソニック オートモーティブシステムズ株式会社
配属部門
開発本部 統合制御システム開発センター
●担当業務と役割
・主な担当業務は、次世代車載HPCを実現する為の車載システムのアーキテクチャ開発/機能安全開発となります
・役割: 設計・開発実務担当、プロジェクトリーダー等(相談可)
・職務内容に応じた、今後を予測した機能安全対策の検討、実製品開発部署の支援、ハードウエア/ソフトウエア/セキュリティ制約調査と実現性検討を期待しています
・積極性を持ってプロジェクトに参画頂き、主体的に推進頂くことが求められます
●具体的な仕事内容
以下の内容について、スキル・経験に応じて担当頂きます(相談可)
・次世代車載HPCを実現する為に必要となる、機能安全設計の検討
・ハードウエア制約と要求仕様に応じた最適なハードウエアの選定、機能配置のシステム設計
・ソフトウエア制約と要求仕様に応じたソフトウエア構造、機能配置のシステム設計
・セキュリティ要求と機能安全要求に応じた機能配置のシステム設計
●この仕事を通じて得られること
・日本を代表する企業で、世界の自動車産業に貢献する貴重な経験を積むことができます。弊社は国内外の数多くの自動車メーカーと未来について語っており、いろいろなカーメーカーの考えを知ることができ、未来の自動車産業を共創することができます
・今後は、自動車がSDV(ソフトウェアを中心とした開発)化が加速する中、弊社はハード/ソフトの両面での技術ソリューションを有しており、カーメーカからも協同開発案件が多く、その中心的なプレイヤーとして活躍できるポジションが望めます
・システム設計、機能安全、セキュリティ面で実製品で発生する様々な課題を体感し、机上でなく実態に即した応用手法を会得し、生きたスキルの向上が望めます
●職場の雰囲気
・テレワークを中心に業務を進め、必要に応じて出社するという業務スタイルです
・比較的ベテランが多く、課の拠点が神奈川と大阪に分かれていますが、年齢や距離に関係なく、フラットに議論・相談を行う活発な組織です
●キャリアパス
・初期配属の部署の仕事にとどまらず、様々な職務を経
応募資格
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- 必須
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【必須】
・機能安全要件を踏まえた開発経験もしくは現場指導経験 3年以上
【歓迎】
・車両全体、もしくは、車両搭載電子機器のシステム設計の経験のある方
・コンサルとして、機能安全課題の解決に取り組んだ経験のある方
・車載向けソフトウエア開発の経験のある方(Safety Manual対策経験のある方)
・セキュリティ設計の業務経験のある方
【人柄・コンピテンシー】
・周囲とコミュニケーションがスムーズにとれる
・他の研究・技術をリスペクトし、常に学ぶことができる
・積極的に自ら研究テーマや新規プロジェクトの提案ができる
・チームマネジメントに関し、積極的にリーダーシップが取れる
・能動的、主体的に活動し、最後までやり遂げる強い意志(やる気)をお持ちの方
雇用形態
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正社員
勤務地
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神奈川県
年収・給与
-
500~950万円
会社概要
社名
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パナソニックグループ
事業内容・会社の特長
-
【パナソニックグループとは】
パナソニックグループは、持株会社であるパナソニック ホールディングス株式会社と8つの事業会社および国内外の関係会社で構成されています。事業会社がそれぞれ向き合う領域において競争力を高めていくこの体制を、私たちは「事業会社制」としています。事業会社の強みを磨き上げ、日々新たな挑戦を重ねることによって、社会やお客様へのお役立ちを果たしていきます。
パナソニック社は1918年の創業以来、「社会?活の改善と向上」と「世界?化の進展」の実現に向けて事業に取り組んでまいりました。これからも、物も心も豊かな「理想の社会」の実現に向け、社会課題に正面から向き合って、新しい価値を創造していきます。
【持株会社制への移行】
パナソニック株式会社は2022年4月より事業会社制(持株会社制)へ移行いたしました。
持株会社制へと移行することにより、分社化された各事業会社は、より明確になった責任と権限に基づき自主責任経営を徹底いたします。これにより、各事業会社は、外部環境の変化に応じた迅速な意思決定や、事業特性に応じた柔軟な制度設計などを通じて、事業競争力の大幅な強化に取り組みます。
一方、当社は、持株会社として各事業会社の事業成長の支援と、グループ全体最適の視点からの成長領域の確立に特化し、グループとしての企業価値向上に努めてまいります。
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