募集要項
- 仕事内容
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【社会基盤を支えるエキスパート求む！】国内外の多様な人材が活躍するグローバル企業技術職(技術開発/物理工学分野)として以下の業務を担当し、事業化へ繋げるための技術開発に注力いただきます。
◎グローバルな環境で技術・経験を活かす／充実の教育制度、福利厚生を用意／リモートワークOK
(1)技術開発
地下に圧入されたCO2貯留メカニズム解明に関する解析・検討、システム開発業務
(例)
・デジタルロックフィジックス手法による流体挙動の解析、評価
・シミュレーション技術を用いた流体解析、評価手法およびシステム開発
将来的には、CCSに限らず新たな発想で事業化へ繋がる新技術の開発に重点を置きます。
(地球科学、資源・エネルギー工学、熱・流体工学、その他広く物理工学分野を対象)
(2)外部との協働、交流
国内外大学など外部研究機関やコンソーシアムとの協働・交流
(3)共有・発表
研究進捗・成果の社内共有、知見の還元および外部発表
(4)貯留層生産技術に関する以下の業務
・新規/既存E&P事業のサブサーフェス評価、計画立案、外注先の選定と契約、品質管理
・CCS/CCUSなど環境対応事業におけるサブサーフェス評価、計画立案、外注先の選定、品質管理
【特長、魅力】
・これまでの研究活動の経験を活かし、国際社会に貢献する事業化に挑戦できます。
・既存の事業方針に縛られない発想で新しい未成熟な環境対応技術を発掘し、研究開発から事業実装へと成長させていく大きなやりがいを感じられます。
- 応募資格
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- 必須
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・工学系またはは理学系の修士または博士課程修了
・国内外の研究機関における研究活動経験 1年以上
・プログラミングスキル(Pythonなど)
・日本語および英語による読解力、コミュニケーション力（ビジネスレベル）
※日本国籍でない方の場合は、日本国内においてフルタイムで勤務できる在留資格をお持ちの方
- 歓迎
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・貯留層生産評価ソフトウェア(EclipseなどのReservoir simulator)の使用経験
・CCS/CCUSなど環境対応型事業に関する研究活動や実務経験
・資源工学、地球工学、油層工学関連講座の履修、研修経験
・査読付き論文の公表(国内外学術誌に2編以上)
【その他選考について】
選考は当社都合により7月以降開始とさせていただきます。
- フィットする人物像
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・研究開発を事業化へ繋げるための構想力と行動力をお持ちの方
・多国籍な各関係者とも積極的なコミュニケーションをとり、チームでプロジェクトを進めることを大切にできる方
(チームメンバー、ステークホルダー、外注先など)
- 雇用形態
- 正社員（試用期間６ヶ月）
- 勤務地
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＜本社＞
本社：東京都千代田区大手町
・JR各線「東京駅」下車徒歩約10分
・地下鉄東西線・千代田線・半蔵門線・丸ノ内線、都営三田線
「大手町駅」下車徒歩約5分
【働き方】
●本社勤務の場合
・オフィスワークが中心です
・リモートワーク制度も利用した勤務が可能です（例：週1-2回オフィス出勤）
- 勤務時間
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本社勤務：標準就業時間 7時間30分
9:00～17:30(フレックスタイム制）
残業：18.5時間/月(2023年度本社平均)
※海外勤務の場合、プロジェクト・担当職種に応じて変動します
- 年収・給与
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年収：650万円～980万円（月給36万円～55万円）
※経験・能力などを勘案のうえ、当社規定により個々に決定します
賞与：年2回(6月、11月)
昇給：各年度の評価結果に基づき昇給(4月)
時間外勤務手当、通勤手当、海外勤務手当など
- 待遇・福利厚生
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施設：食堂（本社）、診療所（本社）
【福利厚生】
社会保険完備、従業員持株会、財形住宅貯蓄制度、財形住宅融資制度、
特別給付金制度、体育文化活動補助制度、育児・介護休業制度など
【諸手当】
時間外勤務手当、通勤手当、海外勤務手当など
【研修制度】
階層別研修、語学研修、社外研修、通信教育、自主参加研修、自己啓発支援など
【受動喫煙防止措置について】
喫煙室設置
- 休日休暇
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完全週休2日制（土・日）、祝日、会社記念日等
年次有給休暇は最大年間25日（勤続満1年未満は16日）※ただし、入社月により付与日数が変動します。
【特別休暇】
結婚、出産、産前産後、忌引き、看護、介護、傷病休暇等
【休業制度】
育児休業、介護休業、キャリア継続支援休業
- 選考プロセス
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書類選考→一次面接+SPI→二次面接→最終面接
※選考から採用までに約１カ月～２カ月みていただければと思います。
- キャリアパス・評価制度
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当社では、やむを得ない家族・家庭の事情によって、従業員が当社におけるキャリアを終了（退職）せざるを得ないような
深刻な状況を回避するための選択肢を増やし、従業員の当社における「キャリア継続」を支援しています。
◎キャリア継続支援休業制度
配偶者の転勤先への同行、または家族の支援（介護、看護、被災家族の生活支援）により勤務が不可能になった場合、最長3年間休業できる制度
◎介護休業制度
家族の介護のため、同一の対象家族1人につき通算365日を上限として休業することができる制度（回数制限なし）
◎介護退職再雇用制度
家族の介護のために退職した社員が希望した場合、退職後5年以内であれば会社に戻ることができる（再雇用）制度
