設計・開発エンジニア(その他、電気・電子・半導体)
EV 試験(Electric Drive Testing Expert)
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。(掲載期間9月17日~10月7日)
※ 掲載時の募集要項はページ下部よりご確認いただけます。
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掲載時の募集要項(掲載期間:2024/09/17 ~ 2024/10/07)
設計・開発エンジニア(その他、電気・電子・半導体)
EV 試験(Electric Drive Testing Expert)
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募集要項
募集背景
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自動車メーカーとなってEVをつくって売ることではなく、インテルインサイド…のような形で、
EVや自動運転車心臓部であるソフトや駆動系のコンポーネントの主導権を握ることを目的としている会社です。
仕事内容
-
1.パワートレイン測定能力の構築を主導する。
電気駆動測定業界の現状と開発動向に合わせたパワートレインの測定仕様・手順・基準を策定する。
2.主要プロジェクトの測定、検証作業を主導する。研究開発段階からテスト計画、テスト検証、
不良解析、レポート作成などを実行できる。
3.パワートレインの新技術、新機能、および新要件に従ってテスト内容を計画し、テスト装置と
テスト条件に関する具体的な要求を提起し、テスト補助装置の設計を指導する。
4.開発および量産段階での製品の不良事例をまとめて分析を行い、根本原因と技術的解決策を提案する。
応募資格
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- 必須
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1.パワートレイン、モーター、減速機、MCUなどのコンポーネントとシステムの動作原理と
特性に精通している。シングル・ダブル・デュアルモーター台座や四輪駆動電気駆動システム、
ハブ構造を含むEVの電気駆動システムのテストスキームとテスト方法に精通している。
2.不良解析の基本的な方法に精通している。モーター、ギア、ベアリング、シール、
固定の不良モードとその根本原因を熟知し、8D、FTAなどの解析ツールを使いこなせる。
- 歓迎
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〇信頼性工学理論に精通
等価寿命加速モデルの使用を熟知し、変更に合わせてテスト計画を策定できる。
試験統計学に関する基本的な能力を持ち、自動車業界のテスト基準に精通している。
〇データ収集とデータ分析の基本的な能力、および製品の問題を分析・解決し、
製品のパフォーマンスを最適化する能力を備えている。
- 募集年齢(年齢制限理由)
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40歳以上65歳未満 (定年年齢を上限として募集するため)
雇用形態
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正社員
ポジション・役割
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エキスパート
勤務地
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神奈川県横浜市
勤務時間
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標準労働時間:9:00~18:00
年収・給与
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1000万円 ~ 1999万円
待遇・福利厚生
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所定労働時間 08時間 00 分 休憩60分 フレックスタイム制(コアタイム:有 10:00~15:00)
標準労働時間:9:00~18:00
通勤手当:会社規定に基づき支給
休日・休暇:年間 124日(内訳) 土曜 日曜 祝日 その他(年末年始、夏期休暇あり)
有給休暇:初年度最高付与日数22日 試用期間(3ヶ月)後に支給/入社月により按分
社会保険:健康保険:有 厚生年金:有 雇用保険:有 労災保険:有
健保組合の福利厚生施設が利用可能
語学研修、語学研修補助金あり
文化体験(月餅、ちまき、水餃子作りなど)
休日休暇
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有給休暇(午前午後の半日休暇有)
入社初年度から14日間の有給休暇、夏季休暇4日間、病気休暇4日間、慶弔休暇あり
2年目 15日 以降1年ごとに1日加算(入社年は、時期によって0~14日付与)
産休・育児休暇制度、介護休暇制度あり
医療休暇 ※4日間(1-12月)
夏季休暇 ※4日間 8月中旬(2パターン)
他
選考プロセス
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書類選考
↓
部門面接
↓
最終面接
会社概要
社名
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非公開
事業内容・会社の特長
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■ 1987年に中国・深センに設立された従業員持株制による民間企業であり、世界有数のICTソリューション・プロバイダーです。19万人以上の従業員の献身とお客様志向のイノベーション、お客様との強い信頼関係により、 通信事業者向けネットワーク事業 ・ 法人向けICTソリューション事業 ・ コンシューマー向け端末事業 の各分野におけるエンド・ツー・エンドの競争優位性を確立しています。
通信事業者、企業、消費者の皆様に最大の価値をもたらすべく、競争力の高い製品やサービスを170か国以上で提供し、世界人口の3分の1にもおよぶ人々のICTソリューション・ニーズに応えています。
■ 日本法人は2005年に設立。日本は自社にとって重要な調達市場でもあり、日本研究所内のソーシング・センターでは優れた技術を持つ日本のサプライヤーとの協業関係を積極的に構築しています。
■ビジョンは、「通信技術を通じて人々の生活を豊かにする」ことです。通信業界で長年培ってきた経験やノウハウを生かし、情報格差の解消に努め、情報化社会がもたらす利益を誰もが享受できるよう尽力しています。
設立
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2005年11月
資本金
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4,564百万円
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