【品質保証】世界24拠点に展開/アメリカ本社/グローバル企業

日本ムーグ株式会社

外資系企業マネジメント業務なし英語力が必要転勤なし土日祝休み

募集要項

募集背景: 将来を見据えたチームメンバーの増員です。当社の品質保証エンジニアとして、顧客の不具合に対する対応や品質改善を担っていただきます。ゆくゆくはチームリーダとしての活躍を期待しています。

当社は、モーションコントロール分野における世界的企業です。アメリカに本部を置き、精密制御機器やシステムの設計、製造、構築を展開しています。当社の高性能システムは、油圧制御、電気制御、ハイブリッド制御を用いて、一般産業用機械、発電設備、試験機、鉄道車両、航空機、人工衛星、打ち上げロケットなどの制御に利用されています。ボーイング社より、3度目となる「サプライヤー・オブ・ザ・イヤー」（電子技術/油圧技術/機械技術」部門）を受賞するなど、卓越した技術とソリューションに定評があります。

仕事内容: 当社の品質保証エンジニアとして、顧客不具合に対する対応や品質の維持・改善を担っていただきます。社内外のゆくゆくはチームリーダとして活躍を期待しています。
【業務内容】
・ISO9001、AS9100、その他「顧客固有」の要求事項に準拠した品質マネジメントシステムの
維持・改善。
・社内プロセスおよび顧客で発見された不適合を含む品質関連問題の処理。
・当社製品の品質基準を維持するために、不具合製品の取り扱い、プロセス（社内）およびクレーム活動（社外）をリードまたはサポートする。
・顧客監査、内部監査、外部監査を担当する。
・必要に応じて技術報告書、作業手順書を作成する（英語、日本語）。
・顧客との良好な関係構築

【配属先】
品質保証部　品質保証チーム
マネージャー１名、リーダー1名、メンバー1名

【働き方の魅力】
平均残業時間：20時間程度
有給消化率：86％
産休・育休制度、復帰率100％、本年は男性育休取得1名の実績あり
フレックス・在宅勤務制度あり、ワークライフバランス◎

応募資格

年収・給与: 年俸制　600万円～（分割回数12回）※経験やスキルによる
固定残業代制（30h）30hを越える部分については別途支給
（例：年俸\6,000,000～基本給\406,484～固定残業代\93,516～を含む/月）

休日休暇: 年間休日：123日　完全週休二日制土日祝日年末年始4日
有給休暇は入社初日に付与（日数は社会人経験、入社月により変動、最高21 日）
育休、産休

キャリアパス・評価制度: 【キャリアパス】
年功序列ではなく、能力の高い方にはマネジメントのチャンスが与えられる環境です。
【評価制度】
会社目標に沿った個人目標を上司と共に設定し、定期的に上司との対話によって、業績評価を実施します。
またこの機会に能力開発/キャリアプランを上司と話し合います。業績評価はシステム上で記録管理します。

事業内容・会社の特長: モーションコントロール分野における世界的企業。ボーイング社から過去3度の「サプライヤー・オブ・ザ・イヤ
ー」を受賞するなど抜群の技術とソリューションには定評があります。日本法人として1970年に設立。アジア太平洋地域における中核として、一般産業用製品および航空宇宙製品の設計・製造を行い、製造業の発展に貢献しています。日本では、重要な社会インフラ、例えば発電、鉄道、通信衛星、医療画像診断などの分野に応用されるモーションコントロールソリューションの開発、構築、サポートを手がけ絶大な信頼を得ています。

当社が最も大事にしている文化は、相互信頼（Mutual trust）です。私たちはここで働く人々を信頼しています。仕事は、相互に信頼し信用できる環境の中、全ての人にとってやりがいのある満足のいく経験であり、報われると確信しています。米国企業でありながら日本法人としての地位を確立し、フレックスや在宅勤務制度もあり、ワークライフバランスの優れた働きやすい環境です。

日本ムーグ株式会社

事業内容: 【事業内容】油圧・電気・ハイブリッド技術を利用したカスタマイズのモーションコントロールシステムの設計・製造・販売およびそのサポートサービス
【会社概要】ムーグは、モーションコントロール分野における世界的企業です。世界各国のメーカーに、最高峰のモーションコントロール技術を提供し、より自由で柔軟性のある開発・設計を可能にしてきました。日本ムーグは米国Moog Inc.の日本法人として、1970年に設立された産業用制御機器メーカーです。ムーグ製品の主な活用分野は、航空機の飛行制御装置、ロケット姿勢制御、射出成形、鉄鋼の圧延、発電設備の燃料制御、フライトシミュレーションシステムなど、多岐にわたります。日本では、主に蒸気タービンやガスタービン、高速鉄道車両などにムーグ製品が使われており、大手企業を中心とする顧客に対して、当社の高い技術力が社会インフラ事業で役立っています。