募集要項
- 募集背景
- 部門・体制強化のため
- 仕事内容
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【業務内容】
空調設備、冷熱設備のフィールドエンジニアを担当いただきます。
・定期点検（不具合の有無チェック、データ分析）
・故障修理（修理部材の発注および管理）
・見積書作成
・入替提案（客先提案）
・客先での打ち合わせ（要望確認、工事提案、作業報告）
＜詳細＞
・担当施設はオフィスビル、商業施設、病院、大学、駅舎、公共施設、工場です。
・担当製品は空調設備、冷熱設備です。
・担当地域は青森県が中心です。
・残業時間は月20時間～30時間です。
＜担当製品事例＞
・ビル用マルチエアコン／冷房能力56kW
・汎用パッケージエアコン／冷房能力56kW
・業務用マルチエアコン／冷房能力20kW
・氷蓄熱ビル用マルチエアコン／冷房能力56kW
・オールフレッシュパッケージエアコン／冷房能力84kW
・電算室用パッケージエアコン／冷房能力56kW
■備考／補足
・青森支店（配属拠点）で長期就業できる方を求めています。
・入社初年度は契約社員として採用、次年度から正社員へ切り替わります。
※ 正社員登用率は100％のためご安心ください。
・技術者の勤続年数は平均17年です。
・有給取得の取得率は70％です。
・定着率は99％（事例：100名入社から１年後に1名退職）です。
- 応募資格
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- 必須
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■ 求める経験
下記いずれかの経験をお持ちの方
・設計監理
・施工管理
・設備管理、設備保全
・フィールドエンジニア、サービスエンジニア
・取付工事
※ 空調設備又は冷熱設備に関連する技術的な経験
■ 求める資格
資格不問
※ 下記いずれかの資格をお持ちの方、歓迎
・第1種冷媒フロン類取扱技術者
・第1種冷凍機械責任者
・第2種冷凍機械責任者
・第3種冷凍機械責任者
・1級冷凍空気調和機器施工技能士
・2級冷凍空気調和機器施工技能士
・第1種冷凍空調技士
・第2種冷凍空調技士
・冷凍空調施設工事保安管理者（Ａ区分）
・冷凍空調施設工事保安管理者（Ｂ区分）
・冷凍空調施設工事保安管理者（Ｃ区分）
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 青森支店／青森県青森市本町1-2-20
- 勤務時間
- 09時00分～17時30分
- 年収・給与
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450万円～650万円（経験および能力を考慮の上で決定）
昇給：有り
賞与：有り
- 待遇・福利厚生
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■ 社会保険
・健康保険
（三菱電機ビルソリューションズ健康保険組合：人間ドック補助など通常保険より充実）
・雇用保険
・労災保険
・厚生年金
■ 諸手当
・通勤手当
・時間外手当
・家族手当
・食事手当
■ 福利厚生
・退職金制度（退職一時金+企業年金）
・住宅資金融資
・財形貯蓄
・社宅／独身寮全国完備
・直営保養所（箱根、軽井沢等）
・契約保養所
・社員倶楽部
・サークル活動
■ 喫煙対策
分煙
- 休日休暇
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年間休日数129日
・完全週休2日制（土曜日、日曜日）
・祝日
・労働祭（5月1日）
※ 大型連休期間（GW休暇、夏季休暇、年末年始休暇）は会社として休暇取得の推奨日となります。
（その他）
・有給休暇（20日～25日）
・特別休日
・半日休暇
・リフレッシュ休暇
・ヘルスケア休暇
- 選考プロセス
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■ 面接
1回
■ 適性検査
有り（クレペリン検査＋ストレス耐性検査）
■ 企業特徴
【大手電機メーカーグループの総合ビルマネジメント会社】
三菱電機（大手電機メーカー）グループの総合ビルマネジメント会社です。昇降機やビルシステムの開発・製造のほか、大型施設（オフィスビル、複合施設、商業施設、大学、病院、駅舎、工場）の設備管理、運営管理、遠隔管理のほか、設備リニューアル工事に伴う施工管理やビル管理コンサルティングまで手掛けています。
【国内を代表する企業の保有施設を管理】
三菱電機グループの顧客ネットワークを基盤として事業展開しています。メーカー（自動車、機械、電気、化学、素材、食品）をはじめ、不動産デベロッパー、鉄道会社、金融会社、保険会社（生命、損害）、エネルギー会社（電力）の保有施設の豊富な管理実績をお持ちです。
【昇降機、空調機器の豊富な保守メンテナンス実績】
昇降機、空調機器の保守メンテナンス実績は業界トップです。東京タワーや横浜ランドマークタワーの大型施設をはじめ、国内の約25万台の昇降機の保守メンテナンス、国内の約42万台の空調設備や冷熱設備の保守メンテナンスの実績を誇ります。
【三菱電機グループで最大規模（売上高＆社員数）の会社】
現在、同社は東京本社のほか、国内12支社、国内65支店、営業所200拠点、物流資材センター8拠点など、全国で280の拠点体制で事業展開しています。三菱電機グループ内の企業では最大規模の組織体制です。
【ビル管理市場の拡大・成長】
国内ビル管理市場の規模は4兆円（元請金額）を超えており、前年度比で年々増加しています。ビル管理事業の対象となる建物が増加している点のほか、既存施設の価値向上に向けた投資に伴う契約単価の上昇等を背景として市場が拡大しています。
