募集要項
- 募集背景
- 当社では、顧客基盤である大手メーカーに対して、他社には真似できない製品開発支援と共に様々な課題解決を行うことができる独自のポジションを築いております。AI・IoT・DXの活用が急速に進む中で、電子回路の高性能化も強く求められています。今回は豊富な経験を活かし、開発実務に携わっていただけるLSIエキスパートエンジニアを募集します。
- 仕事内容
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当社のお客さま（自動車/家電/医療/センサ等に関係する大手半導体メーカー）の開発現場でLSI設計エンジニアとして開発業務に従事していただきます。■LSI設計における案件事例
自動車向け電源IC / パワエレLSIアナログレイアウト / 家電など民生品向け搭載のマイコン開発におけるデジタル回路設計 / イメージセンサーのアナログ回路設計 / 大手半導体メーカーでのアナログ・デジタル回路設計や評価 / SoC開発 / ASIC開発 など
《ポイント》
１．機能安全・横断した技術取得が可能です。
２．様々な分野へ多数就業中の為、困ったことがあれば相談しながら進めることで、各々の技術力の成長ができる環境です。
（変更の範囲）会社の定める業務
- 応募資格
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- 必須
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以下知見や経験があれば、ご活躍いただけます。
・設計経験が1年以上ある方
<具体的には下記何れか一部の経験>
アナログLSI のFE設計
アナログLSI のBE設計
デジタルLSI のFE設計
デジタルLSI のBE設計
LSIの評価
LSIのテスト
- 歓迎
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・リーダー経験
・SystemVerilog SystemC SVA での設計経験
- 雇用形態
- 正社員
- ポジション・役割
- LSIエキスパートエンジニア
- 勤務地
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北海道 / 青森県 / 岩手県 / 宮城県 / 秋田県 / 山形県 / 福島県 / 茨城県 / 栃木県 / 群馬県 / 埼玉県 / 千葉県 / 東京都 / 神奈川県 / 山梨県 / 富山県 / 石川県 / 福井県 / 新潟県 / 長野県 / 愛知県 / 静岡県 / 岐阜県 / 三重県 / 大阪府 / 京都府 / 兵庫県 / 滋賀県 / 奈良県 / 和歌山県 / 広島県 / 岡山県 / 鳥取県 / 島根県 / 山口県 / 徳島県 / 香川県 / 愛媛県 / 高知県 / 福岡県 / 熊本県 / 佐賀県 / 長崎県 / 大分県 / 宮崎県 / 鹿児島県 / 沖縄県
（変更の範囲）会社の定める場所（リモートワークの場所を含む）
- 勤務時間
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9:00 ～ 18:00
※実働8時間 (休憩12:00～13:00)
想定残業時間：20時間
- 年収・給与
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【年収・給与】
月給：35万円～60万円＋賞与年2回（昨年度実績3.85ヶ月分）
年収：560万円～1000万円
経験・能力などを考慮の上、決定します。
残業代は1分単位で支給します。
60歳定年制のため、60歳以降は月俸制となります。
【手当】
・交通費支給（上限15万円／月）
・残業手当（1分単位）
・赴任手当
・役職手当
・資格手当（月最大5万円 対象資格が76種類あります。）
・テレワーク手当
【昇給】
年1回
【賞与】
年2回＋決算賞与1回（別途決算賞与支給の場合あり）
- 待遇・福利厚生
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◾️福利厚生制度
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・各種社会保険完備
・寮社宅制度
・転勤赴任一時金
・帰省旅費補助
・引越費用補助
・テクノプログループ従業員持株会（奨励金あり）
・慶弔見舞金制度
・パパママ育児応援金制度
・企業主導型ベビーシッター利用者支援制度
・総合福祉団体定期保険
・退職金制度(確定拠出年金制度)
・財形貯蓄制度
・社内クラブサークル活動支援
・健康保険組合
・福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」
◾️教育制度
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・勉強会
・テクノプロ・ラーニング
・戦略5分野専門研修
・メンタルヘルス・セルフケア研修
・メンタルヘルス・ラインケア研修
・新卒者向け研修制度
◾️事業関連
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・全体会議（年2回）
・定例会議（月1回）
・各種技術者間会議
- 休日休暇
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■完全週休2日制（土日祝※祝日のある週は土曜出勤の場合あり）
■年末年始、有給休暇(夏季取得推奨日あり)、慶弔休暇、特別休暇、育児休業、介護休業、入社時休暇(上限3日)、災害時休暇(年5回、最大5日)
■年間休日122日
- 選考プロセス
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書類選考 ⇒ 1次面接（採用部門）⇒ 2次面接（部門責任者） ⇒ 内定
※面接は2回もしくは3回を予定しております。
- キャリアパス・評価制度
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■定年到達エンジニア
約300名（2022年５月末現在）※雇用延長制度あり
定年後に30%減など一律のような制度はなく、役割（ポジション）が変わらなければ月収スライドになるケースがございます。また役割（ポジション）が向上すれば月収も向上するケースがございます。
（大企業によく見られる）役職定年制度はございません。例えば50歳後半（56以降など）から年収が下がり、定年時には30%減となるなど役職定年制はございません。
