募集要項
- 募集背景
- 業績好調による増員のため
- 仕事内容
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【業務内容】
昇降機（エレベーター、エスカレーター）のフィールドエンジニアを担当いただきます。
・昇降機の定期点検
・不具合箇所の修理
・劣化部品の交換
・法定検査
・安全運転の確認
・故障原因の検証
・緊急時対応
・作業報告書の作成
＜詳細＞
・担当施設はオフィスビル、医療施設、商業施設、ホテル、マンションなどです。
・担当製品は昇降機（大型または中型）です。
・担当地域は新潟県（所属ブロック管轄内）です。
・残業時間は月平均20～30時間です。
※商業施設など一部の施設については、早朝または夜間に点検を実施する場合がございます。
■備考／補足
・試用期間中の条件変更はございません。
・ジャパンエレベーターサービスホールディングス株式会社へ入社後、ジャパンエレベーターサービス城西株式会社へ在籍出向いただきます。
・配属拠点は下記いずれかです。
（1）新潟営業所／新潟県新潟市西区青山5-4-5
（2）上越営業所／新潟県上越市大学前288
・賞与は年2回（7月、12月）です。
・休日出勤が発生した場合、振替休日を取得いただけます。
・夜間勤務が発生した場合、翌日は休暇となります。
・転勤は当面ございません。
・定年は60歳（再雇用制度：65歳まで）です。
・中途社員の採用比率は8割です。
- 応募資格
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- 必須
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■ 求める経験
下記いずれかの経験をお持ちの方
・フィールドエンジニア
・設備管理
・保守メンテナンス
■ 求める資格
普通自動車運転免許の資格をお持ちの方
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- （1）新潟営業所／新潟県新潟市西区青山5-4-5、（2）上越営業所／新潟県上越市大学前288
- 勤務時間
- 09時00分～18時00分
- 年収・給与
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340万円～600万円（経験及び能力考慮の上で決定）
昇給：有り
賞与：有り
- 待遇・福利厚生
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■ 社会保険
・健康保険
・雇用保険
・労災保険
・厚生年金
■ 諸手当
・通勤手当
・時間外手当
・住宅手当
・子供手当
・役職手当
・夜間手当
・技術者手当
・営業手当
■ 福利厚生
・退職金制度
・財形貯蓄制度
・従業員持株会
・慶弔金制度
・資格取得補助制度
・ベネフィットステーション加入
・インフルエンザ予防接種補助金
■ 喫煙対策
分煙
- 休日休暇
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年間休日数125日
・完全週休2日制（土日）
・祝日
・夏期休暇
・年末年始
（その他）
・有給休暇
・介護休暇
・育児休暇
・産前産後休暇
- 選考プロセス
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■ 面接
2回
■ 適性検査
なし
■ 企業特徴
【東証プライム上場、独立系最大手の昇降機メンテナンス会社】
東証プライム上場、独立系唯一の昇降機（エレベーターやエスカレーター）のメンテナンス会社です。国内のオフィスビル、医療施設、商業施設、ホテル、マンションなどのエレベーターならびにエスカレーターの保守メンテナンス事業を展開しています。また、リニューアル工事、エレベーターの部品管理も手がけています。国内約120拠点のネットワークを構築しています。
【昇降機の総合メンテナンス事業を展開】
昇降機の保守メンテナンス事業「定期点検（清掃、注油、消耗品の補充、交換など）、監視サービス（異常、不具合の有無を調査、遠隔監視、遠隔点検など）」を展開しています。また、リニューアル工事（制御盤、巻上機などの主要部品の一式取り替え工事、既設品の撤去、改修工事など）、エレベーターの部品管理（消耗度、故障率などのデータに基づき効率的にストックし、部品の安定供給を実現）事業を展開しています。
【国内74,500台のエレベーター保守メンテナンス実績】
中型～小型の昇降機74,500台（国内主要メーカー製造の昇降機）の保守メンテナンスを手がけています。主要昇降機メーカー（三菱電機・東芝エレベータ・日立ビルシステム・フジテック・オーチス）の昇降機を取り扱っています。受注数も増加傾向であり売上は2011年から2021年まで10年連続で増加傾向です。
【今後における独立系エレベータ会社の市場拡大】
現在、国内で稼働する約100万台のエレベーター、エスカレーターの約80%は設置したメーカー系のメンテナンス会社がエレベーターのメンテナンスを行っており、残り約20%は独立系とよばれるメンテナンス専門会社です。将来的に独立系会社の市場シェアは50%まで拡大（昇降機メーカーから独立系へ委託）すると予想され、今後独立系会社の市場拡大ならびに業績増加が期待されます。
【働きやすい職場環境の構築】
都市部に限定したエリア内での直行直帰（社員車を貸出）による効率的な働き方で残業時間の削減を図るなど、働きやすい職場環境を構築しております。また性別・年齢・障害の有無・国籍などに係らず活躍できる職場環境（出産や育児の支援制度により女性活躍の推進、定年後の働き方支援、障害者雇用や外国人雇用の拡大）の構築など、ダイバーシティへの取り組みも積極的に行っています。
