人事(採用・労務・教育など)
研修(ラーニング)コンテンツの開発業務
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研修(ラーニング)コンテンツの開発業務
の転職・求人情報はすでに掲載終了しております。(掲載期間2月14日~2月27日)

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掲載時の募集要項掲載期間:2022/02/14 ~ 2022/02/27)
人事(採用・労務・教育など)

研修(ラーニング)コンテンツの開発業務

海外展開あり(日系グローバル企業) 大手企業 英語力不問 土日祝休み

募集要項

募集背景
「グローバルにビジネスを推進し、社会に変革と活力をもたらす人材を育成すること」というミッションを掲げ、グループの総力を挙げて、世界に通用する人材の育成の場を提供しており、大手から中堅・中小・ベンチャーまで、年間企業導入660社の実績を有しています。中でも重要な3つ『1.経営人材育成』『2.変革人材育成』『3.グローバル人材育成』に力を入れて研修・セミナーを提供しておりますが、パンデミックによる社会のデジタル化に伴い、同社の人材育成もオンライン化を加速させる必要性があり、コンテンツのデジタル化を進めるための人員補充です。

変容するビジネスパーソンのキャリア観に沿ったあるべき学習コンテンツの姿は?

人材教育事業ではこの問いに応える新サービスの開発に力を入れています。日本経済に最もインパクトを及ぼす環境で、コンサルティング会社や事業会社での人材育成の経験を活かしていただけます。
仕事内容
教育・研修プログラムの企画経験を、同社のコンテンツの開発に活かしてください。
教育・研修コンテンツ開発

多様なビジネスパーソンに日経ならではの講座や、トップビジネススクールと連携した
セミナーを提供する「日経ビジネススクール」、経済知力を分析するアセスメント「日経TEST」、
英語関連サービスの「Versant」、企業のニーズにカスタマイズした人材育成研修などの事業を
展開しています。

フルデジタル化時代の学びに合致した新しいオンラインサービスも開発中で、変革の時代を
生き抜くビジネスパーソンに不可欠なプログラムを、データドリブンのマーケティングや
課題解決型のソリューション営業により国内外に広げていきます。

人材教育事業は日経の総合力を生かし、ビジネスパーソン向けのセミナーや企業研修を企画、
マーケティングを提供します。
変容するビジネスパーソンのキャリア観に沿った学習コンテンツの姿は何か?
人材教育事業ではこの問いに応える新サービスを開発中です。
教育・研修プログラムの企画の経験を、コンテンツ開発に活かしていただきます。

システム開発の経験は不要です。
人材開発の経験を活かして、日本経済の情報が集約する刺激的な環境で、
キャリアアップを目指すことができます。

【ポジション】デジタルコンテンツ開発
【雇用形態】正規雇用
【勤 務 地】東京本社
【処  遇】500~700万円(前職の処遇を参考に決定します)
【賞  与】年2回
【勤務時間】所定労働時間は1日8時間30分(休憩1時間含む)
【休日休暇】年間120日。年次有給休暇は4月入社と同時に20日付与。その他、結婚休暇、介護休暇など。
【福利厚生】
・住居費補助:月額24,000円(社有社宅、借上社宅、支局長住宅の入居者及び、海外勤務者を除いた全員に支給されます)。
・住居費補助地域加算:住居費補助対象者で、東京と大阪に勤務する人全員に支給されます(東京に勤務の場合、
月額4,000円、大阪に勤務の場合、月額2,000円)。
・住居費補助賃貸加算:賃貸物件入居者に月額3,000円。
・子手当:子1人につき月額13,000円。
・教育手当:満3歳に達し、幼稚園・保育園・小学校に通う子1人につき月額11,000円。中学校・高校・高専・大学
(短大、大学院含む)に通う子1人につき月額13,000円。
応募資格
必須
事業会社または、コンサルティング(研修)会社などで人材開発に携わった経験

※プログラミングの経験は不要です。

募集年齢(年齢制限理由)
特定年齢層の特定職種の労働者が相当程度少ないため (特定年齢層の特定職種の労働者が相当程度少ないため)
雇用形態
正社員
勤務地
東京都
勤務時間
9:00~17:30
年収・給与
500~650万円
待遇・福利厚生
時間外手当:残業や夜勤をした場合に支給されます。新入社員が配属される部門の多くはみなし労働時間制が採用されており、職場ごとに決まった額が毎月支給されます。
住居費補助:月額24,000円(社有社宅、借上社宅、支局長住宅の入居者及び、海外勤務者を除いた全員に支給されます)。
住居費補助地域加算:住居費補助対象者で、東京と大阪に勤務する人全員に支給されます(東京に勤務の場合、月額4,000円、大阪に勤務の場合、月額2,000円)。
住居費補助賃貸加算:賃貸物件入居者に月額3,000円。
子手当:子1人につき月額13,000円。
教育手当:満3歳に達し、幼稚園・保育園・小学校に通う子1人につき月額11,000円。中学校・高校・高専・大学(短大、大学院含む)に通う子1人につき月額13,000円。
財形貯蓄制度のほか、住宅融資制度も利用可能。グループ保険制度あり。
休日休暇
年間120日。年次有給休暇は4月入社と同時に20日付与。
その他、結婚休暇、介護休暇など。
財形貯蓄制度のほか、住宅融資制度も利用可能。グループ保険制度あり。
伊豆山(静岡県)に日経健保直営の保養所があります。
社員の健康維持を図るため、東京本社・大阪本社では診療所を運営しています。支社の中には一般の病院と診療契約を結んでいるところもあります。また、心と体の健康相談、育児・介護のアドバイスなどが24時間、電話で受けられます。
選考プロセス
書類審査・面接(2回程度)

会社概要

社名
非公開
事業内容・会社の特長
資本金 25億円
社員数 3,049人(2020年12月末)
事業内容 新聞を中核とする事業持ち株会社。雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開
創刊 1876年(明治9年)12月2日
売上高 1,769億円(2020年12月期)
国内支局 全国51カ所
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